AIコンバージェンス時代の到来--ポストDXの時代に注視すべきトレンド
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 生成AIを含むAI技術は、人々の行動様式や産業構造に大きな変容をもたらすという意味で、インターネット登場以来の破壊的かつ革新的テクノロジーといえます。また、AIはあらゆる技術と融合（コンバージェンス）することで、さらなる革新を引き起こすことが予想されます。 DXの先に注視すべき重要なテクノロジートレンドとは 経済産業省のDXレポートが世間をにぎわせてから既に5年以上が経過し、多くの企業で実践的な取り組みが展開されています。その中で、一部の先進的企業は、DXを着実に推進し、全社規模で定着化させるとともに、次の時代に向けた準備を進めています。 昨今、ITRに寄せられる質問には、「DXの次に注目すべきトレンドは何か」「2030年に向けて企業は
AI開発は技術スキルがなくとも可能か--多様な基礎知識が重要となる理由
米国の複数の有名大学が人工知能（AI）関連の職能開発コースを開講しており、プログラミング経験や開発経験はほぼ不要だとうたっている。例えば、ペンシルバニア大学の24週間にわたる集中講座は「プログラミング経験は一切不要」だとしており、マサチューセッツ工科大学（MIT）の12週間にわたる講座もノーコードソフトウェアによるAIソリューションの構築方法を学べるとしている。 こうした講座が開講されているのを見聞きすると、ソフトウェア開発経験が全くない、あるいはほとんどなくともAIの達人になれると考える人が出てきても当然かもしれない。しかし実際はどうだろうか？業界のリーダーらに話を聞くと、想定通りに機能するAIシステムを構築するには技術面での豊富なスキルが依然として必要となっている上、それだけではまだ足りないという点が示唆されている。 Akamai Technologiesの最高技術責任者（CTO）Ro
「Microsoft 365 Copilot」が「OneNote」でも利用可能に
Microsoftは同社の「OneNote」アプリケーションに人工知能（AI）機能を搭載し、必要なコンテンツをより容易かつ迅速に作成できるようにする計画だ。OneNote担当製品マネージャーであるGreg Mace氏は米国時間4月5日、同社のAIツールである「Microsoft 365 Copilot」がOneNoteでも利用可能になると同社ブログで明らかにした。 Copilotは、「Word」や「Excel」「PowerPoint」「Outlook」「Teams」などの「Microsoft 365」アプリへの搭載が既に発表されており、OneNoteへの搭載により、OpenAIの「GPT-4」のような大規模言語モデル（LLM）と、ノートやカレンダー、電子メール、チャット、ドキュメント、ミーティングといったデータの連携が可能になる。Microsoftによると、同機能は次の2つの形態でユーザー
東京都、「LINE」対応のチャットボット導入--問い合わせ対応の工数削減
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 東京都産業労働局は、業務効率化と顧客満足度の向上を目指し、チャットボット内製ツール「hachidori」を導入した。同ツールを提供するエフ・コードが2月17日に発表した。 hachidoriは、「LINE」の公式パートナー認定を受けており、LINE公式アカウントでのシナリオメッセージ配信ができるほか、電話番号を保有しているユーザーに対してSMS（ショートメッセージサービス）の配信もできる。 同ツールでは、ユーザー体験を最大化するために、オンライン上での顧客の行動を分析、スコアリングし、その結果からチャットボットの発言内容を個別に最適化する「パーソナライズ機能」を搭載。また、外部／内部システムとのAPI連携や追加改修、データ移行・統合など
2023年のデジタル変革を形成する7つのトレンド
さらに、持続可能性が新たなトレンドとして浮上している。また、従業員と顧客を中心に据えた、新しい親しみやすい業務モデルの推進も、2023年に重要になる見通しだ。 2023年に、デジタル変革を形作る7つのトレンドとして、以下のようなものがある。 1．企業がより少ないリソースで成果を拡大しようとする中で、自動化への投資が急増する。経済の不確実性が高まっているため、大手企業はこれまで以上に個々のユースケースに限定した自動化を超えて、デジタル変革の加速と効率的な成長の促進に取り組み、混乱にうまく対処しようとする。 2．コンポーザビリティーが変革と機動性を推進するビジネス戦略の中核となる。機動性も、急速に変わる市場ニーズに適応する組織の能力において、主要な要因となる。より多くの企業がコンポーザビリティーを優先し、チームの既存の能力を再利用することで、価値創出までの時間を短縮できる見通しだ。 3．ITに
新たな形態のLinuxマルウェアが見つかる--検出は「ほぼ不可能」
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 検出が「ほぼ不可能」という新たな形態のLinuxマルウェア「Symbiote」が、BlackBerryのResearch and Intelligence Teamの研究者らと、Intezerのセキュリティ研究者であるJoakim Kennedy氏によって発見されたという。カナダのBlackBerryが現地時間6月9日に発表した。 それによると、このマルウェアは「寄生性」を有しているためSymbiote（共生者）と名付けられたという。 これらの研究者らがSymbioteを発見したのは数カ月前のことだ。Symbioteは、実行中のプロセスに対して侵害を試みるという、Linuxで今日一般的に見られる通常のマルウェアとは異なり、LD_PREL
マイクロソフト、「Teams」に対する一連の機能強化を発表
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます Microsoftは米国時間5月31日、「Microsoft Teams」に対する一連の機能強化を発表した。これには、動画品質の向上や、チャット時における返信候補表示機能の多言語化、チームのタスク管理を支援する新たな「Updates」アプリが含まれている。 また、Teamsアプリがついに「Microsoft Store」に登場した。このため、個人向けや職場向け、学校向けのアカウントを有する「Windows 10」ユーザーは同ストアからのインストールが可能になる。 MicrosoftはTeamsに関する今回のアップデートで、動画の品質を向上させるために、画像をスムーズにする効果を有した「ソフトフォーカス」フィルターと、光量が不足している場
Emotetが再び急増--被害や手法、解決の方向性を把握する
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 2021年1月に“テイクダウン”されたと報じられたマルウェアの「Emotet」。同年11月に活動を再開したとされているが、さらにここにきて被害が急増しているという。 JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）は3月に注意喚起を発表、影響を受けたと見られる「.jp」のメールアドレス数が、2020年の感染ピーク時の5倍以上に急増しているとした。 さらにJPCERT/CCは2022年4月26日、Emotetの拡散にショートカットファイル（LNKファイル）を使う新手法を同月25日に確認したと発表した。新手法を含めた感染攻撃への注意を呼び掛けている。 依然として大きな脅威となっているEmotetについて、最近の動向を伝える記事
GitHub、全てのコード提供者に2要素認証を義務付け--2023年末までに
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます Microsoft傘下のGitHubは、開発者と2要素認証（2FA）セキュリティに関する新たなルールを導入する。 GitHubは米国時間5月4日、「アカウントのセキュリティ向上を通じて、ソフトウェアエコシステムの安全性を確保するプラットフォーム全体の取り組みの一環」として、既存の認証ルールを変更することを明らかにした。 GitHubの最高セキュリティ責任者（CSO）Mike Hanley氏によると、GitHubにコードを提供するすべての開発者は、2023年末までに、少なくとも1つの形式の2FAを有効化しなければならない。 オープンソースプロジェクトは人気が高く、広範に利用されており、個人と企業の両方にとって重要なリソースだ。しかし、開発
マルウェア「Emotet」の拡散に新手法--JPCERT/CCが注意喚起
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）は4月26日、マルウェア「Emotet」の拡散にショートカットファイル（LNKファイル）を使う新手法を25日に確認したと発表した。新手法を含めた感染攻撃への注意を呼び掛けている。 JPCERT/CCによると、新手法ではEmotetの感染を狙う不正メールに、細工されたLNKファイルもしくはこれを含めたパスワード付きZipファイルが添付されている。受信者がこのファイルを実行するとスクリプトファイルが生成され、さらにこのスクリプトファイルが実行され、Emotetの感染に至る。 従来は、Emotetに感染させるための悪質なマクロを含むWordやExcelのファイル（あるいはこれらのフ
「Raspberry Pi OS」、最新リリースでデフォルトユーザー「pi」削除--セキュリティ強化
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 「Raspberry Pi OS」の最新リリースで、デフォルトのユーザー名が削除されている。 これまで、デフォルトのユーザー名「pi」とパスワード「raspberry」が設定されており、新たなPiデバイスの設定が簡単に行えるようになっていた。その一方で、広く普及しているPiデバイスは、遠隔地の攻撃者によるパスワードスプレー攻撃などで容易にハッキングされる危険性があった。 Raspberry Pi Tradingの上級プリンシパルエンジニアSimon Long氏は、「これまでは、Raspberry Pi OSのインストールすべてで『pi』というデフォルトユーザー名を設定していた。このこと自体がそれほど大きな脆弱性になるわけではない。有効な
ガートナー、2022年のセキュリティ7大トレンドを発表
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ガートナージャパンは3月9日、2022年におけるセキュリティおよびリスク管理の7つの主要トレンドを発表した。2022年以降に登場する脅威から組織やビジネスを守るために押さえておくべきトレンドだとしている。 7つの主要トレンドは以下の通り。アナリストでバイスプレジデントを務めるPeter Firstbrook氏は、「コロナ禍でハイブリッドワークとクラウドへの移行が加速し、最高情報セキュリティ責任者は有能なセキュリティスタッフの不足に対処しながら、分散化が進む企業を保護するという課題を突き付けられている」と指摘した。また同社日本法人のアナリストでバイスプレジデントの礒田優一氏も、「日本においても共通し、業界に広範な影響をもたらす。デジタルト
Raspberry Pi財団、「Python」入門講座を開始--無料で利用可能な6プロジェクト
Raspberry PiのPython講座は、若いコーダーを対象としており、変数やループ、関数を使ってインタラクティブなプロジェクトを作成する方法を学ぶことができる。 提供：SolStock/GETTY 新しい「Introduction to Python」（Python入門）プロジェクトパスの狙いは、Raspberry Pi Foundationによって作成された実践的なプロジェクトを通して、子供たちにPythonプログラミングの基本を教え、プログラミングの中核的な概念を理解できるように支援することにある。 初心者と経験豊富な若いプログラマーを対象とするこの講座は、まずガイド付きタスクとより独立したプロジェクトを通して基本を教えた後、習得したノウハウを使って何かを作成する機会を学習者に提供する。 Raspberry Piは「Scratch」プログラミングの学習パスをすでに提供している。こ
クラウドセキュリティはID管理が要--マイクロソフトが施策説明
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 日本マイクロソフトは2月14日、2月1日～3月18日の「サイバーセキュリティ月間」に合わせて、同社のセキュリティに対する取り組みやセキュリティソリューションを紹介する記者説明会を開催した。 説明会では同社の米国本社 サイバーセキュリティソリューショングループでチーフセキュリティアドバイザーを務める花村実氏が、企業が行うべきセキュリティ対策について解説。「サイバーリスク管理は経営層の責任、義務と言い換えてもよい。企業では戦略的なビジネスモデルの変革が起きているが、リスクマネジメントとポリシーおよびスタンダードを全社レベルで定めるべきで、経営層がどれだけリスク管理できているかで勝負が決まる」と提言した。同社は2月16～17日にサイバーセキュ
開発言語「Python」、3つの新バージョンが公開
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます Python Software Foundation（PSF）が人気プログラミング言語「Python」の3つの新バージョンをリリースした。PSFの2022年の幕開けは波乱含みとなっているが、「Core Python」の開発者たちは、「Python 3.10」を前バージョンの2倍に高速化するというGuido van Rossum氏（Pythonの生みの親）の目標の達成に向けて、前進を続けている。 「予想よりも複雑」だったコード署名証明書の更新など、さまざまな停滞があったものの、米国時間1月17日、Python 3.10と「Python 3.9」、プレビュー版である「Python 3.11」シリーズの新しいバージョンがリリースされた。バージ
DXに対してIT部門が示すべき方針--最悪のシナリオを回避するためには
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます デジタルトランスフォーメーション（DX）への取り組みに対して、IT部門がどのような姿勢で臨むべきかについて普遍的な解はありませんが、無関係でよいというものではないはずです。IT部門は自社のDX推進に対してどのような役割を果たすかの方針を明確化し、社内周知することが求められます。 DXに関わるシステムの特徴とは IT部門のDX方針について考える前に、その前提としてまずはDXに関わるシステムの特徴について整理しておきましょう。ここでは、議論をシンプルにするために、あえて従来の一般的な業務システムをSystems of Record（SoR）、DXのためのシステムをSystems of Engagement（SoE）と単純に分類しています。
「業務に強い人がデジタルを習う方が早い」--従業員が主体となる旭化成のDX
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 旭化成は12月16日、自社のデジタルトランスフォーメーション（DX）の取り組みについて説明会を開催した。同社のDXの特徴には、従業員をデジタル人材として育成している点がある。 説明会に登壇した常務執行役員 デジタル共創本部長の久世和資氏によると、同社はマテリアル、住宅、ヘルスケアという3領域で事業を展開しているという。久世氏が示す同社のDXロードマップでは、2016～2019年度を「デジタル導入期」、2020～2021年度を「デジタル展開期」、2022～2023年度を「デジタル創造期」、2024年度以降を「デジタルノーマル期」としている（図1）。 デジタル導入期では、現場に密着しながら実際の課題をデジタルで解決してきた。例えば、タイヤの
米軍がランサムウェア攻撃組織に攻勢、サイバー軍トップが明かす
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 米サイバー防衛当局のトップは米国時間12月4日、米軍がランサムウェア攻撃グループに対して攻勢をかけていることを明らかにした。米国企業がマルウェア攻撃の標的となるケースが増えていることを受けたものだ。 米サイバー軍司令官と国家安全保障局（NSA）長官を兼務しているPaul M. Nakasone氏は、The New York Timesの取材に対して、9カ月ほど前までは、ランサムウェア攻撃への対応は法執行機関の責任だと考えられていたが、米国最大の石油パイプライン企業Colonial Pipelineや食肉加工大手JBSの食肉生産工場に対する攻撃が「わが国の重要インフラに影響を与えた」ことで、連邦政府の関係機関がランサムウェア攻撃グループに
マルウェア「Emotet」が復活--テイクダウンから10カ月ぶりに再流行の兆し
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます マルウェアの「Emotet」が、2021年1月のテイクダウンから約10カ月ぶりに活動を再開した模様だ。米国のサイバーセキュリティ研究者らが現地時間11月15日、ブログやメディアを通じて分析結果などを明らかにした。 Emotetは、ボットネットを攻撃インフラに使い、メールなどを通じてスパムや不正プログラムを大量拡散させた、近年では非常に悪名高いマルウェアの1つだった。2021年1月27日に、欧州の司法当局がオランダに構築されていたEmotetのインフラを無効化し、数年に及んだEmotetによる脅威の封じ込めに成功したと見られていた。 G Dataのセキュリティ研究者のLuca Ebach氏は15日、ブログで協定世界時（UTC）の14日午後
サイバーセキュリティ業界のダイバーシティ向上呼びかけるキャンペーン--グーグルも支援
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 米国のサイバーセキュリティ業界では10月、業界リーダーたちのTwitterを「#ShareTheMicInCyber」キャンペーン関連のツイートが席巻した。このキャンペーンの創始者らはシンクタンクと組み、この運動をサイバーセキュリティ業界に根付かせようとしている。 #ShareTheMicInCyberの共同創始者であるCamille Stewart氏は、米国のシンクタンクNew Americaと組み、業界の多様性を向上させるイニシアティブに取り組むと述べている。このイニシアティブには、Google、Twitter、Craig Newmark Philanthropiesが資金を提供する。 「新しい研究助成金を創設し、より強力かつ長期的
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
