ソーシャルCRMを活用すべき5つの理由 - CRM - TECHNOLOGY - CIO Online
CRMシステムをエスカレーションやSLA（Service Level Agreement）の管理程度にしか活用できていない企業も多いだろう。だがソーシャルCRMなら、ソーシャル・ネットワークを駆使してサポート・サービス業務も変革できる。 筆者はテクノロジーを評価するにあたり、それがクールであるかどうかよりも、適切な価値や信頼性をもたらしてくれるかどうかを重視する。ソーシャル・メディアは、言うまでもなく今が旬のクールなテクノロジーの代表格だ。 そういう意味で、今回は筆者が書いた記事としては少し意外な内容になっているかもしれない。サポート・サービス部門でのソーシャルCRMの活用を推奨しているからだ。それはなぜか。CRMでソーシャル・ネットワークを利用すれば、自社製品のユーザーが利用しているメディア上で直接そのユーザーと接点を構築できるからである。 ソーシャル・ネットワーク全盛の今日、企業がター
CIOは誰の部下であるべきなのか - CIOの役割 - STRATEGY - CIO Online
一般に、CIOはCEOの直属であるべきだとされている。だが、すべてのCIOがこの意見に同意するわけではないようだ。 企業の組織階層には、各役職の価値や優先順位が反映されるものだ。CIOにとってこれは、なかなか微妙な問題である。CEOが直属の上司の場合と、CFO、あるいはCOOに仕える場合とでは、他の経営幹部がCIOやITスタッフを見る目が変わってくるからだ。 CIOはCEOの直属であるべきだというのが一般的な認識だろう。さもなければ、経営幹部としての地位や権威が軽んじられ、権力中枢から遠ざけられるおそれがあるというのがその理由だ。なかでも、CFOを上司とすることは避けるべきだとされる。 「IT部門は、コスト削減を第一とする非戦略的な業務部隊」と見なされてしまうからだ。 だが「それは必ずしも真実ではない」と、リゾート開発会社の米国ウィンダム・バケーション・オーナーシップでグローバルIT戦略お
CIOが知っておくべき“ビッグデータ5カ条” - ビッグデータ - TECHNOLOGY - CIO Online
CIOが知っておくべき“ビッグデータ5カ条” 競争力を維持し、生き残りを図るために 2012/06/19 「分析に値する大量のデータなど持っていない」という企業でも、将来ずっとそうであるとはかぎらない。そんな企業のCIOのために、ビッグデータについて知っておくべき5つのポイントを紹介しよう。 ＃1 将来的なビッグデータの活用を見込んでおく ビッグデータを分析・活用する試みは、米国グーグルやヤフー、ツイッターといった大手Webサービス企業で始まった。いずれも、ユーザーによって生み出されたデータを最大限に活用することを目的としたものだ。しかし今後は、そうしたデータを持たない一般企業でも、競争力を維持し、生き残りを図るため、ビッグデータの利用が始まるものと予想される。 「そんなに大量のデータはないので、うちには関係のない話だ」とお思いの方がおられるかもしれない。しかし、小規模な企業でもヘッジ・フ
クラウドに預けたデータの“人質化”を防げ - ストレージ／データ管理 - TECHNOLOGY - CIO Online
データ返却を巡る不安 サービス・プロバイダーに大量のデータを預ける場合、契約終了時のデータ返却方法が気になるものだ。しかし、従来型のアウトソーシング・サービスでは、この問題はほぼ解決されている。ほとんどのサービスでは、データの返却に関するプロバイダーの責任が規定され、契約の終了および移行支援についての詳細な条項が契約書に盛り込まれるようになっているのだ。また、それにとどまらず、「顧客が要求した場合は、顧客が求めるフォーマットで速やかにデータを返却する」という条項を設けているプロバイダーも多い。しかも、その費用はプロバイダーの負担になるケースが一般的だ。 そのため多くのIT担当者は、クラウド・コンピューティング・サービスの契約にデータ返却条項が含まれていないことを知って驚くことになる。こうした条項が用意されないのはなぜなのか。 国際法律事務所K&Lゲイツのアウトソーシング・プラクティス部門パ
シンクライアント環境の全社展開で安全性と利便性の両立を図る野村総合研究所 - クラウド・コンピューティング - TECHNOLOGY - CIO Online
（写真右から）野村総合研究所の全社シンクライアント環境構築を推進した同社のIT基盤インテグレーション事業本部 IPコミュニケーション事業部部長 福田理氏、同上級テクニカルエンジニア 的場吉彦氏、同主任テクニカルエンジニア 吉田学氏 photo：赤司 聡 国内でも有数のシンクタンクとして、時代を先取りした企業戦略の提案や政策提言、そしてシステム開発・運用を手がける野村総合研究所（以下、NRI）。コンサルティングとシステム・インテグレーションを事業の柱に据える同社は、社会や企業の今後の方向性を洞察し、あるべき姿の実現に向けて提言を行う「ナビゲーション」と、的確な解決策を講じる「ソリューション」の2つを相乗的に機能させ、“トータルソリューション”として提供している。そこでは、NRIグループの各分野の専門家が連携することで、他の追随を許さない相乗効果を生み出しているのである。 そんな“専門家集団
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