メディア・パブ: eリーダーやタブレットによる電子書籍/雑誌/新聞の閲読、3年後には過半数の消費者に浸透
Kindleに代表されるeリーダーやiPadに代表されるタブレットが、新世代モバイル端末として急浮上してきた。まだアーリーアドプターとかギークと呼ばれる一部のマニアック層が飛びついている段階かもしれないが、3年以内には過半数の消費者が手にし、日常的に電子書籍や電子新聞を読んでいるかもしれない。 The Boston Consulting Group (BCG)の調査によると、米国の消費者の57%が、3年以内にeリーダーかタブレットを購入したいと答えている。来年までに購入を計画していると答えた割合は29%であった。かなり速いペースで普及するのかも。 今回の調査は、オーストラリア、オーストリア、中国、フィンランド、フランス、ドイツ、インド、イタリア、日本、ノルウェー、韓国、スペイン、英国、米国の14か国、1万2717人の消費者を対象に、2010年3月に実施した。 その調査結果の一部を以下に。e
メディア・パブ: iPadになびく新聞、雑誌、テレビ放送
新聞、雑誌、テレビ放送といった伝統的なメディアが、iPadになびいている。現在の窮地から脱し活路を見いだせるのではと、iPadに期待したいのだろう。 以下の一覧表は、iTunes storeに早くも姿を現したメディア関連のiPadアプリである。PoynterOnlineが作成した表である。 伝統的な大手メディアが早々とiPadアプリを提供し始めている。たとえば新聞では、WSJ、NYT、USATodayのビッグ3が名を連ねている。またLe Mondeのような米国外の新聞も目につく。この表には出ていないが、 China Daily, Hindustan Times 、the Congleton Chronicleなどの海外新聞も手を上げている。 電子雑誌はまだ準備中のものも多く、これから続々と出てきそうである。また既存のiPhone版を拡大してiPad版兼用のアプリを出している雑誌も少なくない
メディア・パブ: NYタイムズ，2011年からオンラインサイトの有料サービスを開始
The New York Times (NYタイム）がついに，オンラインサイトの有料 サービスを2011年から開始する。先ほど，プレスリリースで明らかにした。 3日前にNew York Magazineがスクープした内容とほぼ同じであるが，明らかでなかった実施時期が2011年の早い時期と発表された。Financial Timesサイトと似たメーター課金方式を採用する。つまり，一定本数のオンライン記事は無料で閲読できるが，それ以上の記事は有料になる。また新聞紙の定期購読者は，追加料金なしで全てのオンライン記事を閲読できる。 ◇参考 ・The New York Times Announces Plans for a Metered Model for NYTimes.com in 2011（プレスリリース） ・The Times to Charge for Frequent Access to
メディア・パブ: スマートフォンがPCを出荷台数で追い抜く日，予測では2年後に
スマートフォンがＰＣ（パソコン）を集荷台数で2年後にも追い抜く。 RBC Capital Marketsの予測によると，2011年にスマートフォンの世界の集荷台数が3億7650万台に達し，ＰＣを抜き去るという。さらに2012年にはスマートフォンが5億台以上も売られると予測しており，ＰＣとの差をぐんと引き離すことになりそう。 以下のグラフは，スマートフォンおよびＰＣの年間出荷台数（世界）の推移を示している。09年以降は推定の出荷台数である。 iPhoneに代表されるスマートフォンの出荷台数が急成長しているが，やはりiPhoneがけん引役を果たすしそうだ。2012年までの出荷台数は，以下のように予測されている。08年には1370万台も売られていたが，その後さらに加速度的に増え続け，12年には8210万台に達する見込。その時には，スマートフォン市場でのiPhoneシェアが16.3%にも達する。
メディア・パブ: Google Newsアーカイブの検索対象記事数が4倍に，昔の新聞記事がたっぷり
Google Newsのアーカイブ検索がさらに拡充した。 Halifax Gazette, Sydney Morning Herald, the Milwaukee Journal Sentinel,the Village Voiceなどの新聞記事が過去に遡ってインデックス化され検索対象になった。インデックス化された記事数は約4倍に膨れ上がった たとえば，250年以上の昔の記事が閲読できることもある。そこで1753年の記事に当たってみた。以下は1753年当時の記事の検索結果である。 ここで，最初に現れた1753年6月2日付けのHalifax GAZETTEの記事にアクセスしてみると，次のように閲覧できる。 次に拡充後のアーカイブサービスで，どの程度のことが調べられるかを試してみた。「フジヤマのトビウオ」の“hironosin furuhashi”（古橋広之進さん）の記事を探してみることにし
メディア・パブ: 電子書籍端末「キンドル」のユーザー，大半が中高年者なのか
Amazonの電子書籍端末「キンドル（Kindle)」に飛びついているユーザーは，どうも大半が中高年者のようだ。 Kindleの出足は，これまでの電子書籍端末と違って，きわめて順調であるという。Citiも昨年だけで既に50万台が売られたと見ている。さらに，先日のKindle DXの発表時にAmazon CEOのJeff Bezosが，現在Amazon.comで販売された書籍の35%がKindle版であることを明らかにした。驚くべき割合だ。またPiper Jaffrayの予測によると，Kindle関連（Kindle端末＋Kindle版出版物）の売上が，2009年に4億500万ドル，2010年に10億ドル近くに達するという。 Amazon.comのKindle Communityも盛り上がっている。マニアックなKindle中毒者が多そう。そのコミュニティーでAverage Kindle Own
メディア・パブ: 充実する米英新聞社サイトのアーカイブサービス，200年前の記事も検索対象に
米国や英国の新聞社サイトがデジタルアーカイブを充実させている。英Times（Times of London）も200年以上前の記事も対象にしたデジタルアーカイブを構築中だ。正式サービス前の約2ヶ月間，無料で利用できるようにするという（Journalism.co.ukより）。 The Times ，The Sunday Times ，Times Onlineの記事が含まれる。なんと，1785年の記事から 対象となる。ということは，歴史書や教科書でしか知らなかった次のような産業革命時代の出来事も，ニュース記事として読めるようになるはず。 1785年：カートライトが力織機を発明 1811年：ラッダイト（機械打ち壊し）運動 1814年：ジョージ・スチーブンソン が蒸気機関車を実用化 1834年：チャーチスト運動 1848年：マルクスとエンゲルスの共産党宣言 などの出来事を，当時のジャーナリストがど
メディア・パブ: 英Guardianが紙離れを加速化，6年後にも8割をデジタル事業に
英国の名門新聞社Guardianの計画では，6～7年後に同社事業の8割をデジタル関連が占めるという。 マドリッドで開かれたWorld Association of Newspapers の会議で，「現在2割程度のデジタル事業を6年後にも8割近くに高めていく」とSimon Waldman氏（ director of digital publishing at Guardian Newspapers）が語った。紙離れを，ものすごい勢いで進めるのだ。今回の国際会議のテーマも，ずばり "Beyond the Printed Word"。. Guardianはもともと，オンライン化の取り組みが最も先進的な新聞社である。記者ブログの採用でも先頭を走っていたし，コンテンツの質も素晴らしい。あるレポートによると，米国のGoogle Newsにおいても，英国メディアにもかかわらずGuardianが6位にラン
メディア・パブ: メディアやブログでの企業評判をモニター，Factivaの新メニュー
マスメディアおよびオンラインメディア上で，企業や商品がどのように報道されたり話題にされているのか。企業のエクゼクティブにとって知っておきたい情報となっている。 そのような情報ニーズに応えて，世界規模のビジネス情報会社である米Factiva(ファクティバ）は，Factiva Insightと称する新メニューを発表した。 テレビやラジオなどのマスメディアだけではなくて，ブログやオンライン掲示板などでの評判も監視する必要がでてきた。いわゆるCGM（Consumer-generated media）が企業活動やマーケッティングの意志決定に欠かせなくなってきている。そのCGMモニターのためにIntelliseekと提携。 Factiva Insightがカバーするのは，9000近い情報ソース（新聞，雑誌など），1万1000以上のWebサイト，400万以上のアクティブブログや掲示板などである。製品，サ
メディア・パブ: 有力出版社Reed Elsevier のCEO，「10年以内にはオンラインのみ」と
世界規模の出版社Reed Elsevier のCEOであるCrispin Davisが，「Reedは10年以内にオンラインのみの出版社になっているかも」と語り，これからはWebビジネスに重点投資していくと力説した。 Reed Elsevier といえば，英国に拠点を置く世界規模の出版社。B2Bの出版物も多いし，法令・判例関連のLexisNexisデータベースサービスも抱えている。LexisNexisの中国展開に見られるように，最近はオンラインビジネスへの傾斜を強めている。サイエンスやヘルスケアのジャーナルも，読者の40%は今ではオンラインしか利用していない。オンラインシフトを急速に進めているにもかかわらず，業績は順調なようで，今年のグループ全体の売上が7%増になる予定である。 2008年には，オンライン事業の売上がプリント事業の売上を上回る予定だ。そして，10年以内には，全てがオンライン事
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