瀬川 明秀 日経ビジネス副編集長 日経ビジネス、日経ベンチャー、日経ビジネスアソシエなどを経て、日経ビジネスオンライン開設後はオンライン編集がメインの業務。2012年からは日経BPビジョナリー経営研究所の研究員を兼務。 この著者の記事を見る
日本人だけが英語ができないのはなぜ？：日経ビジネスオンライン
瀬川 明秀 日経ビジネス副編集長 日経ビジネス、日経ベンチャー、日経ビジネスアソシエなどを経て、日経ビジネスオンライン開設後はオンライン編集がメインの業務。2012年からは日経BPビジョナリー経営研究所の研究員を兼務。 この著者の記事を見る
時をかけた少女：日経ビジネスオンライン
いきなりテレビモニタに自分の顔が映るのは精神衛生上、すこぶるよろしくない。 昔は若気の至りで毎週レギュラー番組に出ていたこともあるが、なんというか、私も20代で自分の分際というものをよく心得ていなかった。本当にすまなかった。 それでも通常のテレビ番組は、人気ドラマ以外はあまり再放送されないので、誰かが意地悪でYoutubeにアップでもしない限り、そういう軽薄なイタリの姿を再見することはない（探し出さないように）。 だが、映画は別だ。 今どきはBSやケーブルテレビでチャンネルが増えたせいもあり、それなりに需要のある映画は、どこかしこでけっこうな頻度で放映される。 もったいをつけているけれども、こんなマンガ家が「ちゃんと出ている」映画などあるわけもない。数日前にいきなりテレビに映ったその作品には、その他大勢のセリフもないエキストラとして、まさに「写っている」のであって「出ている」というのはおこ
24時間戦えるんですか？：日経ビジネスオンライン
23日付けの朝日新聞は、一面のトップで『ユニクロ、「世界同一賃金」導入へ 優秀な人材確保狙う』と題するニュースを配信した。 で、二面にその解説記事を載せ、三面にはユニクロを展開するファーストリテイリングの柳井正会長兼社長のインタビューを掲載している。 私は、柳井社長の発言そのものよりも、朝日新聞がこういう紙面の作り方（←具体的には「一私企業のプレスリリースに近い話題のために、一面トップからの3ページを費やす編集方針」ということ）をしたことに、強い印象を受けた。 というよりも、率直に申し上げて、あきれた。 「朝日新聞は、財界人の提灯を持っていると思われることを恐れなくなったんだな」 と、ちょうど電話をかけてきた知人を相手に話し込んだほどだ。 インタビューが載ったのが、「○○経済」「○○ビジネス」のようなタイトルを冠した媒体であったのなら、はじめから何も騒ぐことはない。その種のメディアが、有力
SNS選挙運動が合法化で変わる韓国大統領選挙：日経ビジネスオンライン
韓国ではこの頃、電車に乗ってもバスに乗っても、「12月19日大統領選挙に投票しましょう」という音声案内が流れる。街中では、デジタルサイネージ上に、人気芸能人が登場する投票キャンペーン動画が流れている。投票日の12月19日は臨時公休日になる。 2012年12月の大統領選挙は、スマートフォンとSNS（ソーシャル・ネットワーキング・システム）が普及し始めてから行われる初めての大統領選挙。SNSを使った選挙運動が初めて合法になった。通信白書を見ると、韓国のスマートフォン加入者は2012年10月時点で3000万人、人口の6割を超えた。18歳～59歳の労働者人口の9割近くがスマートフォンを使っている。TwitterやFacebook といったSNSの利用者は10代から60代までと幅広い。 大統領候補の各陣営はSNS選挙運動で、スマートフォンとモバイルインターネットを主に使う。応戦する候補に関する情報を
「英語が話せる」はゴールに非ず、問われる“アーティキュレーション”：日経ビジネスオンライン
「たった今、テレカンファレンスを終えたが、ジャパンの説明は全体的に内容が乏しく全くダメ。何を言いたかったのかよく分からなかった」 米国インテル本社の事業部門のトップから僕のところに、こういう内容の電子メールが送られてきました。その事業に関する日本側の責任者と電話会議をしたものの、日本側が言っていることを理解できなかったというのです。 僕はインテルの日本法人であるインテル株式会社の社長を務めており、日本でのビジネスに責任を持っています。日本の組織は社長である僕に直結していますが、同時にグローバルな事業運営をしており、事業ごとにそれぞれグローバルなレポートラインが存在します。米国本社と日本のすべてのやり取りに僕が入る訳ではありません。 米国の事業部門と日本側の定例会議は毎日のように開かれており、たまたまその日は米国側のトップが出席したのです。ところが話がさっぱり分からないので、そのトップは僕に
経費削減という“錯覚”と「使い捨て社会」の暗鬱：日経ビジネスオンライン
ストレートに明確な言葉を聞いたわけじゃない。ただ、「人材じゃなく、人財なんですよ」という言葉を聞くたびに、「ごくごく一部の優秀な人が欲しいだけで、それ以外はいらないというのが本音なんだろうなぁ」なんてことを思わずにはいられない。 だって二言目には「グローバルな人材でなきゃ、これからはダメだよ」というセリフが続くし、「タイやベトナムの人材は優秀」などと、低コストで雇えるアジアなどの外国人の魅力についても大いに語る。 挙句の果てに、「最近は大学を出ても仕事に就けないっていうけど、そもそも全入時代でしょう。大学生の質が低下しているんだから仕方がない」なんて辛口のコメントまで出る始末……。 野田佳彦首相は就任時の所信表明演説を皮切りに、「分厚い中間層の復活」を何度も繰り返し主張しているが、このままだと日本も米国と同様に、1％の富裕層と99％の貧困層という極端な2極化へと突き進んでしまうような気がし
社員を全員「ノマドワーカー」にした会社：日経ビジネスオンライン
企業のサクセスストーリーが語られる際、しばしば目にするのがこの台詞である。ヒット商品や行列のできるサービスから、抜本的な経営改革に至るまで。経済誌ではいささか使い古された常套句ではあるが、日々取材を続けていると、不思議とこの言葉の深さを再認識させられることがある。筆者が興味を持つ、面白い取り組みをしている人物は、何らかの形で「常識」に挑戦していることが多い。 先日も、そんな経営者に話を聞く機会があった。 取材をしたのは、ウェブインパクトの高柳寛樹氏、36歳。ソフトウエアの開発を主幹業務とする、ベンチャー企業の社長である。約15年前、大学在学中に起業、同業との合併などを経て、今では約40人の社員を抱える企業へと成長させた。彼のユニークな経歴については後ほど触れるが、高柳社長が現在取り組んでいる「働き方」に対するある試みが、非常に興味深いのである。 オフィスの意味を問い直す 高柳社長の取り組み
「本音は解雇の自由化？」 急浮上した“40歳定年”の波紋：日経ビジネスオンライン
本連載から読者の皆様にお願いした投票で上位に入った13編のコラムを加筆してまとめた新刊『上司と部下の「最終決戦」 勝ち残るミドルの“鉄則”』が発売になりました。 書店に並んでいるのを見かけられたら、ぜひ手に取ってご覧いただければ幸いです。こちらからもどうぞ。 ＊ ＊ ＊ ついこの間まで、「65歳定年」が物議をかもしていたかと思いきや、今度は「40歳定年」説が飛び出し、賛否両論がわき起こっている。 きっかけは、野田佳彦首相を議長とする政府の国家戦略会議のフロンティア分科会（座長：大西隆東京大学大学院工学系研究科教授）が今月上旬にまとめた「国家戦略会議フロンティア分科会の報告書（案）」に、「40歳定年」という提言が盛り込まれたことだった。 「40歳で定年だなんて、子供なんか作れないよ」 「残りの人生、どうやって生きていけと言うんだよ」 「結局、企業は40代以上も非正規雇用にしたいんでしょ」 提
増税の前に議員や公務員をリストラする方が先ではないですか？：日経ビジネスオンライン
広野 彩子 日本経済新聞社NAR編集部次長 朝日新聞記者を経て日経ビジネス記者、2013年から日経ビジネス副編集長。日経ビジネスオンラインでコラムの執筆・編集を担当。入山章栄氏の著作『ビジネススクールでは学べない 世界最先端の経営学』を担当。 この著者の記事を見る
「増税よりも国のムダをなくすのが先じゃないの？」：日経ビジネスオンライン
「増税の前に無駄使いの削減などやるべきことがある」という意見が広がっています。歳出削減の努力が足りないとの指摘にはどう答えますか。 五十嵐：増税はイヤという国民の心情におもねった先送りの発想ですね。逆に、どこまで削減したら増税していいんですか？ それで、どのぐらいの財源が出てくるんですか？と、お聞きしたいです。 歳出削減という点では、これまでも「事業仕分け」なども活用しながら非効率な予算にメスを入れています。独立行政法人も法人数で約4割弱を削減しますし、国家公務員給与の約7.8%削減など「身を切る改革」にも取り組んでいます。 「『身を切る改革』の正当な評価を」 「政治家、役人は優遇されている」との声は消えませんね。 五十嵐：例えば、自民党政権時代に国会議員年金を廃止しましたが、もう皆さん、忘れてしまっています。役所のちょっとした役職以上の幹部は10％も給与がカットされています。住宅ローンの
「大きくないこともかっこいい」価値観をつくろう：日経ビジネスオンライン
社名の由来はその3人の頭文字だ。響きがかわいく、軽快な感じがして気に入っていたが、諸先輩方からは「カヤックは小さな船のイメージしかない」と言われた。 その時は「小さくて何が悪いのか、むしろ機敏でいい……」と思ったものだ。 14年が経過した今は、会社とは大きくする過程で様々な成長を遂げること、だからこそ原則として規模と会社の成熟度が比例すること、そのメカニズムを体で理解した。 この経済の世界では大きいことがいいことだという価値観があり、ビジネスモデルもいかにスケールするかに焦点があてられることもわかった。 それが変わりつつある時代に生きているんだという直感もあるが、その話はまた別の機会に書く。 この別の機会というのを、ここにします。つまり、今回は「大きいことが良いことだ」という価値観について、考えてみたいと思います。 僕はしばしばビジネスコンテストの審査員をしています。そういったコンテストで
渡邉 美樹 夢を語る経営勉強会 外食企業はなぜ、創業から時間がたつと弱るのか 社員を幸せにするための5つの基本：日経ビジネスオンライン
前回のテーマはマーケティングでしたが、今回は「組織戦略／人材戦略」です。本題に入る前にまず、みなさん（経営勉強会参加者）からいただいた2つの質問に答えたいと思います。最初は売れる商品の開発についてです。 質問：商品開発は、コンセプトや利益率などの要素も大切だと思いますが、何を軸に考えればよいですか？ 「差別化」「集中」「コストリーダーシップ」。基本的にこの3つは押さえてください。ほかの商品とどこが違うのか、用途などが分かりやすくなっているか、それは同業者よりも安いのか、ということです。これはどんな業種でも通用する考え方です。 お客さまは価値を買うのです。同じ商品ならば価格が安い方が価値が高くなります。価格が同じなら、商品力が高ければ高いほど価値は高くなります。この価値が勝負を決める。その価値の中身とは、そこでしか買えない商品なのか、明確な用途や動機を持った商品なのか、安いのかということです
掛け声倒れに終わらない挑戦する風土づくり：日経ビジネスオンライン
「大人の学習と成長」「経営学習論」「職場学習論」という新たな研究領域を次々と創り出し、企業の人材育成担当者たちから注目を集めている新進気鋭の研究者、中原淳・東京大学大学総合教育研究センター准教授。このコラムでは、中原准教授が実務家や研究者と対談し、大人の学習のあるべき姿や進化形を模索する。 今回の対談相手は、中原准教授がプロデュースする「Learning bar＠Todai」の前回にゲストスピーカーとして登場した曽山哲人氏。インターネットサービス大手サイバーエージェントの取締役人事本部長として、社員に挑戦を促す施策を打ち続けている。その取り組みをまとめた書籍『サイバーエージェント流 成長するしかけ』（日本実業出版社）は人事担当者たちの間で話題を呼んだ。 再会した2人は社員が挑戦する組織風土づくりやそうした風土を支える人事のあり方について論じ合った。その模様を2回に分けてお届けする。 中原
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「土日返上で仕事を」と米国人を説得できますか？：日経ビジネスオンライン