iPhone 7、国内の初動は42％減と振るわず 市場低迷が影響か
FeliCa対応などで注目されるiPhone 7だが、主要家電量販店の実売データによると初動は厳しい情勢だ（9月16日、ソフトバンクのiPhone 7発売イベント） 米アップルが2016年9月16日に発売したスマートフォン（スマホ）新機種「iPhone 7」「同 Plus」の、主要家電量販店における発売後3日間の販売実績は、2015年9月発売の「iPhone 6s」「同 Plus」に比べ台数ベースで42％減にとどまった。ブラック系の新色へ需要が偏り品薄となっていることに加え、スマホ市場全体の低迷、割安なAndroid搭載スマホの台頭などが影響したとみられる。 市場調査会社BCN（東京都千代田区）が、主要家電量販店における9月16日～18日の3日間の実売データを集計し、従来製品の発売後3日間のデータと比較した。アップルの直営店や「ドコモショップ」など通信各社の専売店の販売実績は含まれていない
J-WAVEでも64万件の個人情報流出の可能性、原因ソフトの利用者は至急パッチ適用を
J-WAVEは2016年4月22日、Webサイトへの不正アクセスにより、リスナーなどの個人情報約64万件を流出させた可能性があると公表した。原因はアイデアマンズ製「ケータイキット for Movable Type」の脆弱性で、同社は22日にパッチファイルを公開した。既に攻撃が成功しているため、同ソフトの利用者はパッチを至急適用する必要がある。 流出した可能性がある個人情報は、名前や住所、メールアドレス、電話番号、性別、年齢、職業など約64万件。2007年以降にJ-WAVEのWebサイトから番組あてに送ったメッセージやプレゼント応募者のデータという。「2006年以前のデータは保存期間を過ぎているため消去済みだった」（J-WAVE広報）。 同社は流出の可能性がある人にメールで知らせており、既に数件の問い合わせが来ているという。Webサイト上では件名にJ-WAVEの表記があるメール、メッセージな
「staticおじさん」はなぜ自信満々なのか
「staticおじさん」という言葉をご存じでしょうか。「static」というのは、Javaのstaticメソッドのことです。Javaでメソッドを呼び出すときにはクラスからインスタンスを生成してインスタンスのメソッドを呼び出すのが普通です。一方、staticメソッドはインスタンスを生成しなくてもクラスから直接呼び出せます。このため、オブジェクト指向プログラミングを理解していない古いタイプのプログラマは、Javaでもstaticメソッドを多用します。これを揶揄して「staticおじさん」と呼ぶのです。 staticおじさんについては、わかりやすく解説したブログエントリが有名です（参考リンク）。実際のシステム開発の現場でstaticおじさんに苦しめられている様子をまとめたページもあります（参考リンク）。 なお、Javaのstaticメソッドを多用する人に限らず、古い感覚にとらわれて周囲に迷惑をま
Java SE 8のラムダ式はどうやって活用するか
2015年12月から始まった本連載ですが、12月掲載分はJavaOneレポートだったので、実質的にはこの2016年1月からとなります。 2015年までの連載「Java技術最前線」では1つのトピックに関して網羅性を重視して解説していましたが、最新Java情報局では方向性を変更し、トピックを2～3カ月でまとめていくようにしたいと思います。 また、先月はJavaOneレポートで変則的に記事の公開をしましたが、今後は原則として隔週で公開する予定です。 今後ともおつきあいのほど、よろしくお願いします。 Project Lambda再び さて、新連載の初めに取り上げるのは、Project Lambdaです。 「えっ、また」と言われる方もいらっしゃるかもしれません。かつてJava技術最前線でProject Lambdaを取り上げましたが、それから2年たった現在、Java SE 8の普及はそれほど進んでい
全住民情報など約18万件持ち出しの職員に停職1カ月、熊本県西原村
熊本県西原村は2015年11月10日、50歳代の課長級職員が全住民の住民基本台帳データなど内部情報を大量に持ち出して自宅のPCに保管していたとして、職員を停職1カ月の懲戒処分にしたと発表した。処分は11月1日付。監督責任を問うため、村長と副村長を減給（それぞれ3カ月と1カ月、給与の10分の1を減給）とする案を議会に提出する。 村役場で情報システムを担当する企画商工課の調べによれば、職員が持ち出した情報は約18万件で、全村民の住民基本台帳データ約7000人分、県村民税課税台帳や生活保護受給者名簿のデータ全件、給水先名簿、業務上撮影した写真など多岐にわたる。マイナンバー制度導入に伴うセキュリティ調査で9月下旬に発覚した。 西原村では役場内のPCを集中管理し、PCへのUSB接続を記録する仕組みを導入している。調査の過程で、1台のPCからUSBを通じて大量のデータがコピーされていたことが判明。PC
みずほ銀行が「Pepper入行式」を実施、5店舗で効果検証を開始
写真1●Pepper入行式の様子。左はみずほフィナンシャルグループ 執行役専務 個人ユニット長の齊藤哲彦氏、右はソフトバンクロボティクス 取締役 プロダクト本部長の蓮実一隆氏 みずほ銀行は2015年7月17日、ソフトバンクロボティクスと仏アルデバランロボティクスが共同開発した人型ロボット「Pepper」の店舗導入を始めた（写真1）。導入第1号となる東京中央支店で「Pepper入行式」を開催した。 みずほ銀行は2015年3月19日に、7月から一部店舗でPepperの接客用途での試行開始を発表済み（関連記事：みずほ銀行が店舗にロボット「Pepper」導入、接客やマーケティングに活用）。東京中央支店を皮切りに、銀座中央支店、玉川支店、調布支店、横浜駅前支店の合計5店舗に順次導入していく。 5店舗で導入効果を検証し、問題がなければ2016年から導入店舗を拡大していくという。みずほフィナンシャルグル
日本郵政とソフトバンクが郵便局回線巡り訴訟合戦、互いに100億円以上請求
日本郵政のシステム子会社である日本郵政インフォメーションテクノロジー（JPiT）は2015年4月30日、ソフトバンクモバイル（SBM）と野村総合研究所（NRI）を相手取って、161億5000万円の損害賠償を求める訴訟を東京地裁に提起したと発表した。 JPiTの主張によれば、全国の郵便局など約2万7000拠点を結ぶ通信ネットワークを刷新する「5次PNET」構築プロジェクトにおいて、SBMとNRIに発注した業務で履行遅滞が生じた。SBMには通信回線の敷設工事などを、NRIにはネットワークの移行管理・調整業務を発注していたという。納期を2015年3月31日から6月30日に延期することを余儀なくされたため、日本郵政グループに損害が発生したとしている。 一方SBMも4月30日、JPiTから受注した通信回線敷設工事等の「追加業務」に関する報酬など約149億円について、支払いを求める訴訟を東京地裁に起こ
富士通が全社内システムをクラウドへ、ノウハウ武器に顧客を引き込む
「“紺屋の白袴”はもう終わり。国内外約540社17万人で利用する社内システムを全てクラウドに乗せると決めた」（富士通 執行役員常務 CTO&CIOの川妻庸男氏）。富士通は、稼働中の全社内システムを同社「次世代クラウド基盤」に移行した上で全面刷新する。第一弾として、2015年2月に国内の資産管理とIT投資予算管理システムの移行に着手。今後5年をかけて、約640システム、約1万3000台のサーバーを移行する計画だ（写真1）。 クラウドへの移行と合わせて、これまで業務/システムの縦割りで行ってきたインフラの構築、運用を共通化。これにより、5年間で約350億円のTCO削減を見込む。 移行先の次世代クラウド基盤は、IaaS構築ソフト「OpenStack」をベースに構築中だ。当初は社内システムの受け皿として使うが、2015年度中に顧客にも提供開始する予定。「基幹業務やコミュニケーション系のシステムをク
NTTドコモらが自転車シェア事業会社設立、IT駆使し無人サービス
NTTドコモなどNTTグループ4社は2015年2月2日、情報システムを活用した自転車レンタル（サイクルシェア）事業を行う共同出資企業ドコモ・バイクシェア（東京・千代田）を同日付けで設立したと発表した。東京都江東区（関連記事：NTTドコモが東京でレンタサイクル事業開始、おサイフケータイで開錠）などで実施してきた実証実験の結果を踏まえて、事業化が可能だと判断した。 ドコモ・バイクシェアの資本金は7億5000万円。出資比率はNTTドコモ85.0％、NTT都市開発6.7％、NTTデータ6.3％、NTTファシリティーズ2.0％である。 新会社はこれまで実証実験を実施していた東京都江東区・千代田区・港区、横浜市、仙台市でのサービスを継続して提供する。さらに2月22日に広島市で新たにサービスを開始する。今後、NTT都市開発が運営するオフィス・商業施設・住宅や、NTTファシリティーズが管理する不動産物件な
iPadでOffice使うなら、完全無料でほとんど間に合う
iPadやiPhoneの標準機能だけで日常業務がこなせる時代になった。ほとんどすべての場面で不自由しないレベルになったが、唯一困るのはMicrosoftのOfficeアプリで作られた文書を編集するときだ。他社製Office互換アプリもあるが、文字を修正するとレイアウトが崩れてしまい今一つ信頼がおけず、この作業だけはパソコンに戻ってこなさなければならなかった。ところが、ついに日本でもOffice for iPadが「無料！！」で使えるようになった。 ようやく日本でも編集・保存ができるようになった 実は、Office for iPadは既に日本を除く135の国や場所で2014年2月からOffice for iPadが無償提供されていた。日本ではOfficeがパソコンにプリインストールされた形での販売が主流で、クラウドを通じて利用権を提供するOffice 365の個人向け販売への移行調整に時間が
木村の主張「人月商売や多重下請けは滅びの道」、読者はどう考えるか
私が書いた前回の「記者の眼」で、人月商売と多重下請け構造に代表される日本のIT業界の現状と今後について、読者に意見を求めた（関連記事：読者に問う！ IT業界の二大悪「人月商売」「多重下請け」の今後）。私自身はIT業界の悪弊とも言える人月商売と多重下請け構造は解体に向かうと考えるが、はたして皆さんはどう思っているのだろうか。 この人月商売と多重下請け構造の問題は、IT関連の仕事に携わる多くの人にとって重大な関心事。そのため、SIerや下請けの受託ソフトウエア開発会社の技術者、経営層、営業担当者、さらにユーザー企業のIT部門の技術者など83人に上る読者から真摯な意見が寄せられた。今回は、そうした意見を紹介しつつ、はたしてIT業界が変わり得るのか否について深掘りしたいと思う。 そもそも読者に意見を求めようと考えた発端は、やはり以前この「記者の眼」で書いた記事だ（関連記事：IT業界の人月商売、多重
「うちは逮捕しなくていいんですか」、カーリル吉本代表が語るオープンデータビジネスの舞台裏
オープンデータで世界唯一のサービスを手がける新興企業がある。全国6500カ所を超える公立図書館や大学図書館の蔵書や、米アマゾン・ドットコムなどの書誌データベースを一挙に検索できるカーリルだ。 政府や地方自治体などが保有するデータを商用目的も含めて二次利用できるようにするオープンデータ。カーリルが開発したサイトやアプリでは複数の図書館の蔵書を一度に検索したり、図書館にない本の情報も調べられる。 カーリルは2014年9月に、スマホの屋内位置を測定するビーコンデバイスを利用して、検索した本が図書館のどの本棚にあるかをスマートフォンに表示するアプリ「カーリル図書館マップ」で実証実験を始めた。図書館にどの所蔵資料が多く貸し出されているかというデータを試験提供もしている。 岐阜県中津川市にある本社で吉本龍司代表にオープンデータ活用ビジネスの舞台裏を聞いた（写真1）。
第110回 5日で50万ダウンロードを記録した「テラバトル」の新たなプロモーション施策
ミストウォーカーの「テラバトル」(プレスリリースより)。手軽に遊べる内容ながら戦略性が求められるゲーム内容で、グラフィックやBGMなどの質も高い (C)MISTWALKER 配信1日で10万ダウンロードを突破。10月14日時点で50万ダウンロードに達している。このゲームは、碁盤目のマップ上で自分の持つキャラクターを動かし、キャラクター同士で敵を挟むことでダメージを与え、倒していく内容である。 スマートフォンならではの手軽に遊べる内容のゲームだが、挟んだキャラクターと同じ列に味方がいると、連鎖によって大きなダメージを与えられるなど、戦略的要素が高められている。また、ジョブチェンジをしたり、新しいスキルを獲得してキャラクターを強化したりできるなど、成長要素もしっかり備わっている。 そうした要素に加え、高いクオリティーのグラフィックと、独特の雰囲気を感じさせるストーリー展開や演出、さらに「ファイ
ApacheからNginxに変わる？
「サイオステクノロジー、高速Webサーバー『Nginx』の商用版を7月販売」を読んで驚きました。Nginxの伸びを改めて感じさせられたからです。 Webサーバーの世界で長く1位の座に座り続けてきたApacheはLinuxと並ぶオープンソース・ソフトの成功例だと認識していたのですが、現実は変わり始めたようです。上記記事には「オーストリアのQ-Successが提供するWeb技術の調査サービス『W3Techs.com』のレポートでは、記事執筆現在（2014年6月17日）、アクセス数上位1000サイトでの利用率はNginxが39.3％でApacheの33.8％を抑えて1位、アクセス数上位1万サイトでの利用率でもNginxが39.2％でApacheの39.2％と並ぶ」という一節がありました。 果たしてこれからWebサーバーの世界はどうなっていくのでしょうか。NginxがWebサーバーの代名詞に変わる
国会図書館が日立社員2人を刑事告発、内部情報を不正取得し入札妨害
国立国会図書館は2014年6月16日、同館のネットワークシステムの運用管理業務の委託先である日立製作所の社員が、システムの管理者権限を悪用して国会図書館の内部情報を不正に取得し、日立の入札活動に利用しようとした行為について、日立社員2人を「刑法第96条の6第1項（公契約関係競売等妨害罪）」に該当するとして警視庁に刑事告発したと発表した（関連記事）。 国会図書館では刑事告発とあわせて、日立製作所と関連する子会社に対して入札等への指名停止措置を行う。指名停止期間は、日立製作所が6カ月間、同社の子会社である日立キャピタル、日立ソリューションズ、日立システムズ、日立情報通信エンジニアリング、日立産業制御ソリューションズが3カ月である。国会図書館のネットワークシステムの運用管理業務は日立キャピタルが受注し、日立製作所に再委託していた。日立キャピタル以外の子会社は国会図書館の案件に関与していないが「指
日立、国会図書館の入札妨害事件に関して役員を含めた処分を検討
日立製作所は2014年6月16日、同社の社員2人が国立国会図書館の入札妨害を行ったとして刑事告発された事件に関して、関与者に対して懲戒解雇などの処分を行ったほか、今後、役員を含めた新たな処分を実施する予定であることを明らかにした。役員に対する処分は6月20日に開く取締役会と報酬委員会で決定し、再発防止策を含めて同日に発表する。 今回の事件は、国会図書館のネットワークシステムの運用管理業務の委託先である日立の社員が、システムの管理者権限を悪用して国会図書館の内部情報を不正に取得し、日立の入札活動に利用しようとしたというもの（関連記事）。国会図書館は6月16日、日立の社員2人を警視庁に刑事告発したと発表している（関連記事）。 国会図書館の入札情報を不正に入手していたのは日立のシステムエンジニア（肩書きは技師）で、上司である主任技師、国会図書館を担当する日立の営業担当者、営業担当者の上司や同僚に
HTTPの標準規格が15年ぶりに改訂、文書を6分割し改善仕様を盛り込む
図●新たに公開されたRFC7230の冒頭部分 RFC2616を破棄（Obsoletes）したことが示されている。 Webブラウザーによるアクセスをはじめ、スマートフォンアプリや家電機器、IoT（Internet of Things）デバイスの通信など、世の中のいたるところで使われている最も重要な基本プロトコルの一つ「HTTP」（HyperText Transfer Protocol）が6月上旬、実に15年ぶりに改訂された（プロトコルのバージョン自体は1.1のまま）。 インターネット技術の標準化団体であるIETF（Internet Engineering Task Force）が2007年に立ち上げた「HTTPbisワーキンググループ（WG）」が規格改訂に携わった。 1999年の公開以来、長らくインターネットアプリケーション開発者のバイブルとして使われてきた「RFC2616」（RFCはreq
IEに59件の脆弱性が発覚、すぐにパッチの適用を
日本マイクロソフトは2014年6月11日、WindowsやInternet Explorer（IE）などに関するセキュリティ情報を7件公開した（図）。それらに含まれる脆弱性は計66件。悪用されると、Webサイトにアクセスするだけでウイルス（マルウエア）に感染する恐れなどがある。対策はセキュリティ更新プログラム（パッチ）を適用すること。 今回公開されたセキュリティ情報の影響を受けるのは、現在サポート対象となっている全てのWindows（Windows Vista/7/8/8.1/Server 2003/Server 2008/Server 2008 R2/Server 2012/Server 2012 R2/RT/RT 8.1）、全てのIE（IE 6～11）、Office 2007/2010、Office互換機能パック、Live Meeting 2007 Console、Lync 2010/
CDNetworksのサーバー改ざん問題、バッファローとリクルートはAWSに切り替え
バッファローとリクルートマーケティングパートナーズはそれぞれ、Webサービスで利用していたコンテンツ・デリバリー・ネットワーク（CDN）を、韓国CDNetworksのサービスから米Amazon Web Services（AWS）のサービスに切り替えた。2014年5月下旬に発生したCDNetworksのサーバー改ざん被害によって、両社は、運営していたWebサーバーから間接的にウイルスを配布してしまう被害を受けていた（関連記事：HISやバッファローのウイルス感染は、CDNetworksの改ざん被害が関与）。 CDNは、高速にWebサイトのコンテンツを配信する仕組み。バッファローは、同社製品のユーザーが利用するユーティリティソフトなどのダウンロードサイトにCDNetworksのCDNを利用していた。一方のリクルートマーケティングパートナーズは、顧客から受託したコンテンツの配信にCDNetwork
サポート切れWindows XPは「Embedded用パッチ」で守れない、MSがコメント
IT関連のニュースサイトなどにおいて、サポート切れのWindows XPに「Windows Embedded POSReady 2009」のセキュリティ更新プログラム（パッチ）を適用する方法が2014年5月27日以降紹介されていることについて、日本マイクロソフトは5月29日、日経コンピュータの取材に対して、適用しても保護を期待できないことや、システムが正常に動作しなくなる恐れがあることを明らかにした。 Windows Embedded POSReady 2009とは、Windows XPをベースにした、POS（販売時点情報管理）端末向けの組み込みOS。Windows XPについては2014年4月9日にサポートが終了し、パッチは公開されなくなったが、Windows Embedded POSReady 2009は2019年4月までサポートされる。 そこで今回、ある人物が、Windows XPを
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