本当にAppleは“悪者”なのか 「フォートナイト」開発元の”宣戦布告”に覚える違和感
本当にAppleは“悪者”なのか 「フォートナイト」開発元の”宣戦布告”に覚える違和感：本田雅一の時事想々（1/4 ページ） Epic Gamesが提供している人気ゲーム「Fortnite」（フォートナイト）が、規約違反によりAppleのアプリストア「App Store」、Googleの「Google Play」から8月13日（米国時間）に削除された。Epic Gamesが独自の課金システムを導入したところ、AppleとGoogleへの手数料の支払い（課金額の30％）を回避する仕組みと判断されたようだ。 ITmediaのいくつかの記事で伝えられている通り、AndroidアプリはEpic Games自身のサイトからダウンロード可能だが、iOSアプリはAppStoreを通じてのみしかアプリを取得できない。そのためAppleのデバイスでは現在、新たに同ゲームをダウンロードできない状態となっている
米トランプ政権、中国を5つの分野で締め出す「Clean Network」立ち上げ
米国務長官のマイク・ポンペオ氏は8月5日（現地時間）、「中国共産党などの悪意ある攻撃者から国民と米企業を守るトランプ政権の包括的なアプローチ」、「Clean Network」プログラムの立ち上げを発表した。 プログラムは、「米国の重要な電気通信および技術インフラを保護するため」の以下の5つの取り組みで構成される。 Clean Carrier：中国の通信キャリアを米国の通信ネットワークに接続させない。既に米連邦通信委員会（FCC）にChina Telecomを含む中国4社への米中間のサービス提供の認可取り消しを要請した Clean Store：米モバイルアプリストア（米GoogleのGoogle Play Storeや米AppleのApp Storeを指す）からのTikTokやWeChatなど中国製アプリの排除 Clean Apps：Huaweiなどの中国メーカー製スマートフォンへの米国製の
口元に直接与えるVR新感覚 ヘッドセットに取り付けるロボットアーム
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 独Hochschule Bonn-Rhein-Sieg（H-BRS）と加サイモン・フレイザー大学による研究チームが開発した「FaceHaptics」（PDFへのリンク）は、VRプレイヤーの顔に、風、暖かさ、柔らかさなどのさまざまな触覚を与えるヘッドマウントディスプレイ統合型ロボットアームシステムだ。 このシステムでは、ロボットアームをヘッドマウントディスプレイ前方に取り付けて、顔の前からプレイヤーの口周辺に触覚フィードバックを提供する。ロボットアームは、4自由度をサポートしており、横の動きは中心からプラスマイナス67.5度（合計135度）の範囲で回転しカバーする。 ロボットアーム先端には、
“実在しないリアルな顔”を自在に編集できる「StyleRig」 StyleGANで生成した顔の向き、表情、照明を制御
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 独MPI Informatics、仏Technicolor、仏Valeo.ai、米スタンフォード大学による研究チームが開発した「StyleRig」は、機械学習が生成したリアルな、だが実在しない人物の顔（静止画）を自在に編集できるシステムだ。 顔の向きや表情、光の当たり方などを変更できる。 今回の手法は、GAN（Generative Adversarial Network）を用い、リアルな顔画像を生成するNVIDIAの「StyleGAN」をベースにしている。 StyleGANは、高解像度の人物画像や2つの顔を組み合わせた合成画像を生成するスタイル変換ネットワークで、実在しないがリアルな顔を出
日本電産永守会長が炎上！ 「即戦力になる新卒」を求めることは、罪深いのか
日本電産永守会長が炎上！ 「即戦力になる新卒」を求めることは、罪深いのか：スピン経済の歩き方（1/5 ページ） 売り上げ1兆5000億円を誇る巨大グローバル企業を一代で築き上げたカリスマ経営者が「炎上」してしまった。 日本電産の会長・CEO（最高経営責任者）の永守重信氏が「カンブリア宮殿」（テレビ東京）のなかで、経営学部を出ても経営のことを全く知らず、税金のことも何も分からない新卒学生が多いと苦言を呈し、「名刺の出し方も知らないという人が毎年何百人も出てくる」などと発言したことがSNSなどでボコボコに叩かれているのだ。 アンチいわく、「大学は専門教育の場でビジネスマナーを教える場ではない」「採用をした企業側が責任をもって一人前に育成するのが筋だろ」などとカリスマの考え方を全否定。「自分たちは何もしないで学生側に多くを求める日本電産はブラック企業だ！」などと激しく罵（ののし）る人たちまで現れ
AIが生成した「架空のモデル」は人間の仕事を奪えるか？ 実力を確かめてみた
筆者が使ったのは、実在する人物写真の顔部分をAIが加工して、架空のモデルの画像を生成する「INAI MODEL」というサービス。ストックフォトを手掛けるイメージナビがAIベンチャーのデータグリッドと共同開発したもので、実在のモデルにありがちなスキャンダルや契約関係のトラブルを気にせず広告やポスターに起用できるのが強みだという。 6月のサービス発表直後、Twitterでは「モデルや俳優がいなくなる日も近い」「AIに職を奪われる時代に突入する」などと、その可能性を評価する声が相次いだ。一方、ロボットやCGを人間に似せる際に、一定の水準を超えると人が強い嫌悪感を抱く「不気味の谷現象」が起きそうだという指摘もあり、賛否両論だった。
“悪者扱い”の誤解解く発言も JR東海社長と静岡県知事の「リニアトップ面談」にツッコミを入れる【前編】
“悪者扱い”の誤解解く発言も JR東海社長と静岡県知事の「リニアトップ面談」にツッコミを入れる【前編】：杉山淳一の「週刊鉄道経済」（1/6 ページ） 2020年6月26日、静岡県庁でJR東海の金子社長と静岡県の川勝知事による面談が行われた。報道はおしなべて結果に否定的だ。「トップ同士の握手で全てが解決する」という期待の裏返しといえる。確かに結果としては、JR東海が求めたトンネル建設準備ヤード（工事準備拠点）工事許可について即答はなかった。 この面談はYouTubeでリアルタイム中継され、現在もアーカイブ配信されている。その内容を把握するために、トップ面談の進行に沿ってツッコミを入れていきたい。今回は前半部分。注目は「静岡工区が悪者にされた」という誤解を解く発言と、金子社長による「リニア開通後の東海道新幹線『ひかり』停車または増便の示唆」だ。 過去の発言について金子社長が謝罪 [0:00:0
Apple Silicon MacはBoot Campをサポートしない
ポッドキャスト番組Daring Fireballのジョン・グルーバー氏が、Appleのソフトウェアエンジニアリング担当上級副社長であるクレイグ・フェデリギ氏とiOS、iPhone/iPadマーケティング担当上級副社長であるグレッグ・ジョズウィアック氏をゲストに招き、WWDC 2020スペシャルインタビュー「The Talk Show Remote From WWDC 2020」を公開している。 グルーバー氏は、AppleはMacを段階的に排して、iPhone、iPadに移行すると噂されていたが、今回の発表で、Macがさらに前進することを知ったと驚いてみせた。これに対してフェデリギ氏は、Appleは、スマートフォン市場ででiPhoneを、タブレット市場でiPadを、パソーナルコンピュータ市場でMacを提供しており、それぞれの市場で最高の製品であり、Macに莫大な投資を続けていると話し、Mac
ソニーの“着るエアコン”、一般販売 本体は1万3000円
ソニーは7月1日、専用インナーウェアに装着して体の表面を冷やしたり温めたりする“着るエアコン”「REON POCKET」（レオンポケット）の一般販売を始めた。価格は本体が1万3000円（税別、以下同）、専用インナーウェアはS、M、Lサイズを各1800円で販売する。 電流を流すと片面が発熱、もう片面が冷える性質を持つペルチェ素子を使い、接触した体の表面を急速に冷却（温熱）するデバイス。専用インナーウェアの首元にあるポケットに本体を入れ、Bluetooth接続した専用スマートフォンアプリ「REON POCKET」（iOS、Android）で操作する。 アプリで直接操作する「マニュアルモード」の他、内蔵のモーションセンサーで人の動きを検知して温度を自動調整する「オートモード」、間欠動作などを設定できる「マイモード」を備えた。オートモードは通勤・通学時などに便利だという。 本体は約54（幅）×20
開発コミュニティー破綻？ 接触確認アプリの問題点と批判の在り方で激論
厚生労働省が6月19日に配信を始めた、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）陽性者に濃厚接触した可能性を通知するスマートフォンアプリ「新型コロナウイルス接触確認アプリ（COCOA）」の不具合や開発体制を巡って、ネット上で議論が巻き起こっている。アプリのベースになったオープンソースプロジェクト「COVID-19Radar」の中心的人物である廣瀬一海さんは自身のTwitterアカウントで、「この件でコミュニティーはメンタル共に破綻した」として、次のリリースで開発から離れ、委託会社などに託したい考えを示した。 見つかった不具合などに厳しい批判 議論の発端となったのは、COCOAに見つかったいくつかの不具合やアプリリリース上の手続きの問題点などだ。 中でも議論の的になったのは、「iOS版で初回起動時にBluetoothへのアクセスを許可しないとアプリを再度起動できなくなる」ということと、「A
トランプ大統領のタルサ集会「空席が多かったのはTikTokユーザーのたくらみのせいではない」と陣営幹部
ドナルド・トランプ米大統領が6月20日（現地時間）にオクラホマ州タルサで開催した大統領選に向けた大規模集会は、米Forbesによると、1万9200人収容の会場に約6200人しか集まらないという空席の目立つものになった。 米New York Timesは、「10代のTikTokユーザーとK-Popファンがイベントを失敗させるために数十万のチケットを入手した」と報じた。 この大会は当初、奴隷解放記念日の6月19日（Juneteenth）に予定されていたが、批判が高まる中、翌日に延期された。トランプ氏はこの記念日について知らなかったという。ジョージ・フロイド氏が白人警官の暴行で亡くなったことを契機に再燃する人種差別運動の中、3カ月ぶりの集会開催地としてタルサを選んだことも批判されている。タルサでは1921年、黒人の大量虐殺が行われたことで知られているからだ。 米CNNは16日、タルサ集会に反対す
Facebook、初めてトランプ陣営の広告を削除 「ナチスが使った記号表示はポリシー違反」
米Facebookが6月18日（現地時間）、ドナルド・トランプ米大統領の選挙広告を初めて非表示にした。「組織的な差別に対するポリシー違反のため」としている。 非表示になった広告には、赤い逆三角形が使われている。米メディア上の虚偽情報を監視する非営利団体Media Matters for Americaなどが、この記号はナチスが強制収容所で政治犯の囚人服にラベリングした記号だと指摘した約1時間後、非表示になった。 非表示になった広告は、同社の広告ライブラリで見ることができる。同日掲載され、削除されるまでに18万～20万回表示された。 広告の内容は、「極左組織のANTIFAが暴動を起こしているので、トランプ大統領と共に彼らに立ち向かおう」というもの。ANTIFAをテロ組織と宣言することを支持するために署名を求めている。 トランプ陣営はTwitterアカウントで、この記号は単なる絵文字だし、「A
AIが「架空のモデル画像」を生成 広告・ポスターで利用可能 スキャンダルでの降板リスクをゼロに
写真素材の販売などを手掛けるイメージナビは6月8日、AIが実在しないモデルの画像を生成するサービス「INAI MODEL」を始めた。画像を購入した企業は、架空のモデルをWeb広告やポスターなどに起用できる。モデルとの契約期間を気にせず永久に画像を使える他、モデルがスキャンダルを起こすリスクがなく、差し替えが発生しないのが特徴。 当初は若い女性の画像のみ生成・販売し、今後は男性やシニアにも対応する予定。同じモデルが異なるポーズをとっている画像や、異なるモデルが同じポーズをとっている画像なども生成できる。著名人に似せたモデルは作成しない。 サービス開発にはAIベンチャーのデータグリッドが協力。画像を生成するAIと画像を評価するAIを敵対させ、精度を向上させる技術「GAN」（敵対的生成ネットワーク）を利用する。 モデル画像を生成する際は、イメージナビが利用許諾を得た上で実在する人物の写真を撮影。
WeWork投資は「私がばかでした」 赤字1.3兆円のSBG孫社長、巻き返しへ「用心しながら投資する」
WeWork投資は「私がばかでした」 赤字1.3兆円のSBG孫社長、巻き返しへ「用心しながら投資する」 ソフトバンクグループが5月18日に発表した2020年3月期（19年4月～20年3月）の連結業績は、売上高が前年比1.5％増の6兆1851億円、営業損益が1兆3646億円の赤字（前年同期は2兆736億円の黒字）、最終損益が9616億円の赤字（同1兆4112億円の黒字）に転落した。4月に下方修正した業績予想をさらに下回る結果での着地となった。 新型コロナウイルス感染拡大の影響で、AI関連の新興企業に投資する10兆円規模のファンド「SoftBank Vision Fund」（SVF）の投資先の市場価値が下落し、1兆9313億円のセグメント損益を計上したことが響いた。 WeWorkへの投資は「私の失敗」 特に損失が多かった投資先は、ライドシェアの米Uber（約5555億円）、コワーキングスペース
Zoom 5.0アップデートでAES 256-bit GCM暗号化など多数の改善
Web会議サービス「Zoom」を運営する米Zoom Video Communicationsは4月22日（現地時間）、セキュリティに関連する複数の改善を発表した。ほとんどが今週中にリリースする「Zoom 5.0」アップデートで有効になる。 最も大きな改善は、認証付き暗号のAES-GCM（256-ビット）のサポートだろう。これにより、会議のデータの保護と改ざんに対する耐性を強化できるとしている。ミーティングに参加するすべてのアカウントでGCMが可能になる必要がある。システム全体で有効になるのは5月30日の見込み。 その他、以下の新機能（中には既に有効になっているものもある）が追加される。 9日に追加されたセキュリティアイコンに「ユーザーを報告」項目 ホストが参加者による自分の名前変更を不可能にする機能 教育期間向けプランで画像共有はデフォルトでホストのみに ホストがミーティングのパスワードの
音楽サブスクの2トップ、SpotifyとApple Musicのレコメンドシステムはどう違う？
音楽サブスクの2トップ、SpotifyとApple Musicのレコメンドシステムはどう違う？（1/3 ページ） 欧米に続き、日本でもサブスクリプションサービスが、音楽ビジネスの中で一定の地位を築き始めている。それは、サザンオールスターズ、中島みゆき、井上陽水、松任谷（荒井）由実といった大物アーティストが続々と音楽サブスクに参入していることでもうかがい知れる。 リスナーの立場からすると、幸せな時代の到来だ。一方、楽曲を提供するレーベルにとっても、サブスクは、キャッシュフローの安定化をもたらしてくれる。わずか2000曲強の楽曲を提供しているにすぎない筆者のレーベルにおいてすら、サブスクからの売上は、多少の凸凹は見られるものの、比較的安定的に推移している。過去の音源も含め、数百万曲、数千万曲を取り扱っている大手レーベルであれば、サブスクからのキャッシュフローの安定化効果は、かなりのものになるの
Macなら頭でカーソルを動かしてスマイルでクリックできる macOS Catalina 10.5.4新機能「ヘッドポインタ」
3月25日に公開されたmacOS Catalina 10.5.4から、設定＞アクセシビリティ＞ポインターコントロールの代替コントロール方法として「ヘッドポインタ」が追加されている。
Twitter、新型コロナ関連で削除対象とする偽情報ツイート範囲を拡大
米Twitterは3月18日（現地時間）、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に関する偽情報拡散対策の一環として、削除対象となるツイートの範囲を拡大したと発表した。 削除はユーザーからの報告を待つのではなく、公衆衛生当局や政府などの信頼できるパートナーと連携して実施する。また、機械学習システムも使っていると説明した。 対象となるツイートは以下のようなものだ。 保健当局が推奨するアドバイスの否定：「人との距離を置くことには効果がない」など 有害ではなくても効果がない治療法の紹介：「アロマオイルで予防できる」など 有害な治療法。例えジョークでも：「漂白剤を飲むと治る」など 潜伏期に関するデマ：「子どもには感染しない」など 保健当局からのガイダンスの否定：「手を洗うのは石けんメーカーの広告だ」など 保健当局になりまして検疫が完了したなどの主張をすること 診断基準に関する誤情報：「呼吸を1
トヨタ、「ネットにつながる実験都市」静岡に建設へ 自動運転・ロボットなど導入 2000人が居住
トヨタ自動車は1月7日、あらゆるモノやサービスがネットを介してつながる都市「コネクティッド・シティ」を静岡県に建設すると発表した。2020年末に閉鎖する東富士工場（静岡県裾野市）の跡地を利用し、21年初頭に着工。将来的に約71万平方メートルの街を作る計画だ。自動運転・ロボット・スマートホーム技術などを試験的に導入し、有用性を検証する。 街には「Woven City」（ウーブン・シティ）という愛称も付ける。初期はトヨタの従業員やプロジェクトの関係者など2000人程度が暮らす予定だ。住民は、室内用ロボットなどの新技術を利用できる他、センサーが取得した体調のデータをAIで分析し、健康状態を管理できる。 都市内部の道は、走行できる乗り物に応じて3種類に分け、それぞれを網の目のように織り込んだ構造にする。 道の種類は（1）多目的電気自動車「e-Palette」など、完全自動運転車や電気自動車のみが走
ピーター・ティール氏のPalantir、米陸軍の1億ドル超契約を獲得
米国防総省は12月13日（現地時間）、米Palantir Technologiesと陸軍のデータベース統合に関する1億1081万ドルの1年契約を結んだと発表した。システムは2023年12月完成の予定。 米Washington Postによると、この契約は「Vantage」と呼ばれる4億ドル超の陸軍システム開発プログラムの一部。Palantirは8億ドル規模の戦場向けインテリジェンスシステム「Distributed Common Ground System-Army（DCGS-A）」の元請けの1つでもある。このシステムは、戦場で指揮官が様々な情報を解析するのをサポートするもので、IBM、Microsoft、Oracle、Redhatなども請負業者として名を連ねている。 Palantirは米PayPalの共同創業者、ピーター・ティール氏が会長を務めるビッグデータ解析企業。2004年の創業以来、
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