大塚製薬とジョリーグッド、統合失調症向けVR支援プログラム 「FACEDUO（フェイスデュオ）」を提供開始｜ニュースリリース｜大塚製薬
大塚製薬株式会社（本社：東京都、代表取締役社長 井上眞、以下「大塚製薬」）と株式会社ジョリーグッド（本社：東京都、代表取締役CEO 上路健介、以下「ジョリーグッド」）は、VRを活用したメンタルヘルスケア共同事業の第一弾として、統合失調症患者さん向けのソーシャルスキルトレーニング＊（SST）支援プログラム「FACEDUO（フェイスデュオ）」の申込み受付を2022年10月17日より開始いたします。 本VRプログラムは、VR映像内でコンビニや職場などの日常場面におけるリアルな当事者体験が再現されることで、場面が理解しやすくなり、患者さんと支援者との状況共有が圧倒的にスムーズになります。また、VR映像内には患者さん向けの「アドバイス」が表示され、経験の少ない支援者もSSTを実施することができます。 なお、VRコンテンツは全て、精神科専門医でジョリーグッド上級医療統括顧問を務める蟹江絢子医師が制作責
BtoB経営者の約7割がアナログ営業に課題感じる、約5割がWebマーケティングに転換・注力の意向
BtoB経営者の約7割がアナログ営業に課題感じる、約5割がWebマーケティングに転換・注力の意向コロナ禍におけるBtoB企業のデジタルシフトの必要性が鮮明に オールインワン型BtoBマーケティングツール「ferret One（フェレットワン）」を運営する株式会社ベーシック（本社：東京都千代田区、代表取締役：秋山勝、以下ベーシック）は、BtoB事業を行う従業員数50名～300名未満の中小企業の経営者・役員105名を対象に、「BtoBアナログ営業とデジタル化に関する意識調査」を実施いたしましたので、お知らせいたします。 サマリー 調査概要 調査概要：BtoBアナログ営業とデジタル化に関する意識調査 調査方法：インターネット調査 調査期間：2021年7月27日〜同年7月29日 有効回答：BtoB事業を行う従業員数50名～300名未満の中小企業の経営者・役員105名 約6割がコロナの影響で営業
デジタルヘルスにおける医療DXプラットフォーム推進に向けてスズケンとドクターズが資本業務提携を締結
デジタルヘルスにおける医療DXプラットフォーム推進に向けてスズケンとドクターズが資本業務提携を締結～withコロナ時代のデジタルヘルス総合支援を全面展開～ 株式会社スズケン(本社:愛知県名古屋市、代表取締役社長執行役員: 宮田 浩美、 以下スズケン)と、ドクターズ株式会社(東京都港区、代表取締役社長兼CEO: 柳川 貴雄、 以下ドクターズ)は、デジタルヘルス時代を迎え加速する医療ITソリューションやデジタルヘルスケアサービスを総合的に支援するための医療DXプラットフォームを構築し推進することを目的に、資本業務提携を締結したことを発表いたします。デジタル技術の進歩により医療現場を取り巻く様々なシーンで活用されるデジタルヘルスケアサービスがぞくぞくと登場する一方、新型コロナウイルスの影響で医療機関における診療や治療の在り方も変革を迫られている中、両社は、DX時代の新たな潮流となるデジタルヘルス
医師とMRの双方向型リモートコミュニケーションツール「MedPeer Talk β版」を提供
メドピア株式会社（東京都中央区、代表取締役社長 CEO：石見 陽、以下当社）は、医師12万人以上（国内医師の3人に1人）が参加する医師専用コミュニティサイト「MedPeer（メドピア）」内で、医師会員とMRの双方向型リモートコミュニケーションツール「MedPeer Talk β版」の提供を開始することを決定しました。MedPeer上で開催される「Web講演会」上にチャットスペースを設け、視聴中の医師から寄せられた質問にMRがリアルタイムで返答したり、補足情報を提供するなど、MRが対面で行っていた情報提供をオンラインで完結できるようにすることで、MRが医師を訪問できない状況においても、従来と変わらない情報提供を行えるようサポートしてまいります。 「MedPeer Talk β版」導入の背景・目的 近年、病院によるMRの訪問制限が厳格化されたことなどにより、製薬企業にとってMRによる情報提供の
EPフォース・メドピア 次世代型リモートディテーリングサービスの共同開発で合意 | ニュース | ミクスOnline
EP フォース（EPSグループ）とメドピアは5月21日、次世代型リモートディテーリングサービスの共同開発で合意したと発表した。メドピアが提供するチャット型リモートコミュニケーションツール「MedPeer Talk β版」を活用し、EPフォースのコントラクトMRやコントラクトMSLが医師に対し直接情報提供・収集を行うことができる。早ければ6月にもサービス提供を開始する。 両社が共同開発するサービスは、直接リモートで医師に必要な情報をタイムリーに提供できる。医薬品の認知度向上から薬剤処方後のアフターフォローまでを対面ではなく、リモートで行うものだ。新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴い、製薬企業各社のＭＲが在宅勤務を余儀なくされ、Face to FaceによるＭＲと医師との面談が出来ない状況が続いている。これに伴いWeb会議システムを用いたリモートアクセスでの情報提供に俄然注目が集まってきた
Microsoft Cloud for Healthcare が、体験、洞察、治療の質を向上し、俊敏性と専門分野へのフォーカスを提供 - News Center Japan
すべての Microsoft 製品 Global Microsoft 365 Teams Copilot Windows Surface Xbox セール 法人向け サポート ソフトウェア Windows アプリ AI OneDrive Outlook Skype OneNote Microsoft Teams PC とデバイス Xbox を購入する アクセサリ VR & 複合現実 エンタメ Xbox Game Pass Ultimate Xbox Live Gold Xbox とゲーム PC ゲーム Windows ゲーム 映画とテレビ番組 法人向け Microsoft Cloud Microsoft Security Azure Dynamics 365 一般法人向け Microsoft 365 Microsoft Industry Microsoft Power Platform W
資本提携に関するお知らせ～株式会社カラダメディカの合弁会社化～ | 株式会社エムティーアイ
株式会社カラダメディカ 株式会社エムティーアイ 株式会社メディパルホールディングス 株式会社エムティーアイ（所在地：東京都新宿区、代表取締役社長 前多俊宏、以下「エムティーアイ」という）と株式会社メディパルホールディングス（所在地：東京都中央区、代表取締役社長 渡辺秀一、以下「メディパル」という）は、医療・ヘルスケア領域のICT※1化を普及・促進し、医療・ヘルスケアプラットフォームの構築を実現することを目的として、２０１６年６月に資本業務提携を行いました。 上記提携の一環として、この度メディパルが、エムティーアイの１００％出資子会社であり、医師・看護師、薬剤師等が回答を行う健康相談サービス「CARADA健康相談」を提供する株式会社カラダメディカ（所在地：東京都新宿区、代表取締役社長 菅原誠太郎、以下「カラダメディカ」という）に対して３４．４％出資することになりましたので、下記のとおりお知ら
医療関係者共通IDの(株)m e d パスがWeb講演会運営・配信シェアNo.1（注1）の木村情報技術(株)とログイン認証連携を開始
医療関係者共通IDの(株)m e d パスがWeb講演会運営・配信シェアNo.1（注1）の木村情報技術(株)とログイン認証連携を開始 NTTドコモグループの株式会社 ｍｅｄパス（本社：東京都港区、代表取締役社⻑：佐藤 晃、以下 ｍｅｄパス）は、木村情報技術株式会社（本社：佐賀県佐賀市、代表取締役：木村隆夫、以下 木村情報技術）と協業し、ｍｅｄパスが提供する医療関係者の共通IDサービス『ｍｅｄパス』にて、木村情報技術が提供する、製薬企業様主催の医療関係者向けWeb講演会運営・配信サービス『3eLive』と認証連携を開始したことを発表いたします。 医療関係者への医薬情報の提供手段として活用が大きく広がっているWeb講演会において、医療関係者の本人性を担保したうえでログイン認証サービスを提供する『ｍｅｄパス』が、木村情報技術のWeb講演会運営・配信サービス『3eLive』と連携することで、高いセ
マイクロソフト - PressPass ホーム - 製品画像ダウンロード
すべての Microsoft 製品 Global Microsoft 365 Teams Copilot Windows Surface Xbox セール 法人向け サポート ソフトウェア Windows アプリ AI OneDrive Outlook Skype OneNote Microsoft Teams PC とデバイス Xbox を購入する アクセサリ VR & 複合現実 エンタメ Xbox Game Pass Ultimate Xbox とゲーム PC ゲーム Windows ゲーム 映画とテレビ番組 法人向け Microsoft Cloud Microsoft Security Azure Dynamics 365 一般法人向け Microsoft 365 Microsoft Industry Microsoft Power Platform Windows 365 開発者
オープンAPI公開基盤「Resonatex（レゾナテックス）」サービスを今秋開始へ
1 2017 年9 ⽉26 ⽇ ⽇本ユニシス オープンAPI 公開基盤「ResonatexTM （レゾナテックス） 」サービスを今秋開始へ －⾦融機関のオープンイノベーションを加速し、⾦融サービス利⽤の裾野を拡⼤－ ⽇本ユニシスは、⾦融機関をはじめとする各事業体向けオープンAPI 公開基盤「Resonatex（レゾナテ ックス）」のサービス提供を今秋から開始し、段階的にサービス提供範囲を拡⼤していきます。 オープンAPI 公開基盤の活⽤により、⾦融機関と各事業体が持つ多様なサービスをセキュアな環境下で シームレス、かつオンデマンドに結び付けることが可能となり、⽣活者のニーズに沿った新しい⾦融サ ービスの提供が可能になります。 ⽇本ユニシスは、⾦融機関とFintech 事業者および異業種との⽔平協働を触発することでオープンイノ ベーションを加速させ、⾦融機関のビジネスモデル変⾰を⽀援します。
みずほ、IT新会社設立の狙いは「銀行の減点主義」からの脱却
inside Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?ダイヤモンド編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 フィンテック関連の新会社を設立する、みずほフィナンシャルグループ。出資比率を15％未満にとどめ、銀行と異なる環境で技術革新を目指す Photo by Takahiro Tanoue 金融とＩＴの融合を表すフィンテック。2017年、この領域をめぐる銀行間の競争が激しさを増しそうだ。 大手銀行の中で新たな動きを見せたのが、みずほフィナンシャルグループ（ＦＧ）。6月末をめどに、ベンチャー投資会社ＷｉＬとＩＴ系合弁会社を設立し、フィンテックのみならず、農業や小売りといった異業種の分野でも先端ＩＴ技術を生かして事業化を目指す。 社長には山田大介・みずほＦＧ常務が就任。「フィンテックの専任なので、退路を断って取り組む」（山田常務
みずほFG：【FinTech】新たな事業創出を目的とする合弁会社設立に向けた協議の開始について
株式会社みずほフィナンシャルグループ（執行役社長：佐藤 康博、以下「みずほFG」）とWiL LLC.（代表者：伊佐山 元、以下「WiL」）は、新たな事業創出を目的とする合弁会社（以下「本合弁会社」）の設立に向けた協議を開始することに合意しました。 金融とITの融合を意味する「FinTech」が昨今大きな注目を集めている中、みずほFGとWiLは、<みずほ>の有する顧客基盤および金融サービスの知見と、WiLの日米におけるベンチャー企業とのネットワークおよび事業プロデュース機能を合わせ、FinTechをはじめとするIoTの活用による新たな事業創出・提供に取り組んでいきます。 具体的には、今後両社でタスクフォースを立ち上げ、今夏を目途として本合弁会社の設立を目指し、人工知能やビッグデータ、ブロックチェーンなどを活用し、次世代のビジネスモデル創造・事業化を進めていきます。 また、本合弁会社の株主には
2度延期したみずほ銀行のシステム統合、「9合目」にたどり着けた理由
総費用は東京スカイツリー7基分──。みずほ銀行の勘定系再構築プロジェクトのゴールがようやく見えてきた。経営統合から15年、「また失敗する」など批判的な見方があるなか「9合目」までたどり着いたのには理由があった。 みずほ銀行が2012年に着手した勘定系の全面刷新は、旧みずほ銀行と旧みずほコーポレート銀行、みずほ信託銀行の勘定系システムを統合するプロジェクトだ。片寄せではなく、全く新しいシステムを開発している。2018年秋にも切り替えを始め、2019年末までに全面稼働させる見込みだ。 みずほ銀は当初2016年3月末に予定していた開発完了（総合テストの完了）を2度延期。2017年7月末にようやく開発を完了させた。今後は全面稼働に向けて利用部門の受け入れテストや切り替えリハーサル、運用試験などに注力する。登山に例えれば「9合目」まで到達し、頂上が見えてきたところだ。 開発費は4000億円台半ば、ピ
NEC、IoT基盤『NEC the WISE IoT Platform』を確立
NECは、昨年7月に発表したIoTアーキテクチャ5層モデル(注1)に基づく製品群の整備を進め、このたび、IoT基盤『NEC the WISE IoT Platform』として確立しました。 『NEC the WISE IoT Platform』は、お客様の実証環境立ち上げから本番環境への迅速な移行を実現するため、(1)効率的なデータ収集基盤とAIなどの先進の分析エンジンの活用、(2)ビルディングブロック構造による素早いシステム構築、(3)セキュアで堅牢性の高いシステム構築が可能なIoT基盤です。 また、技術的に検証され機能開発が迅速に行われるOSS(オープンソースソフトウェア)を採用することにより、オープン性が高く最新技術を適用したソフトウェアを広い範囲で活用できます。 さらに今回、本IoT基盤を用いて、企業や社会インフラなど幅広い業種・業態に活用いただけるIoTソリューション群も拡充しま
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株式会社ビジョナリーホールディングスと資本提携 ～ 7Pプロジェクトとして、眼科を中心とした疾患課題の解決を目指す～
【東京ゲームショウ2017】VR/ARコーナー出展44ブース総まとめ！VRブームの終わりと始まり - Wrap
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