【チャートで見る】国内製薬2023年度業績―主力製品売上高編 | AnswersNews
国内の主な東証プライム上場製薬企業（事業）の2023年度の業績を、▽売り上げ・利益▽研究開発費▽主力製品売上高▽海外売上高――の4つの切り口からチャートで解説します。 第一三共「エンハーツ」91%増 各社の決算発表資料をもとに、主力製品（売り上げ上位3製品）の売上高と、総売上高に占める割合をチャートにしました。 武田薬品工業は、炎症性腸疾患治療薬「エンタイビオ」が8000億円を突破。免疫グロブリンも前年度比23%増と好調だった一方、ADHD治療薬「ビバンセ」は米国での特許切れで売り上げを落としました。大塚ホールディングス（HD）は、抗精神病薬「レキサルティ」をはじめ上位3製品がいずれも前年度から20%を上回る成長。抗がん剤「ロンサーフ」を加えた「グローバル4製品」の売上高は7000億円を超えました。 アステラス製薬は、前立腺がん治療薬「イクスタンジ」が前年度比14%増の7505億円を売り上
【2023年度 国内医薬品売上高ランキング】「キイトルーダ」がトップ返り咲き…「イミフィンジ」倍増で1000億円突破 | AnswersNews
製薬企業が決算で公表した製品別売上高などをもとに、2023年度の国内売上高が50億円以上の医療用医薬品190品目をランキングしました。トップはMSDの免疫チェックポイント阻害薬「キイトルーダ」で、2年ぶりに首位に返り咲き。2位は同社の新型コロナウイルス感染症治療薬「ラゲブリオ」で、昨年1位だった小野薬品工業の免疫チェックポイント阻害薬「オプジーボ」が3位。アストラゼネカの同「イミフィンジ」は前年から倍増し、1000億円を突破して4位に入りました。 1000億円超は6製品 2023年度に国内で最も売れた医療用医薬品は、MSDの抗PD-1抗体「キイトルーダ」。薬価ベースで前年度比22.5%増の1649億円（IQVIA調べ）を売り上げ、2年ぶりに首位となりました。2位は同社の新型コロナ治療薬「ラゲブリオ」。同薬は22年9月に一般流通を開始し、前年4位の同「ベクルリー」（ギリアド・サイエンシズ）に
【チャートで見る】海外製薬大手2023年業績―売上高・利益編 | AnswersNews
海外の大手製薬企業20社の2023年の業績を、▽売り上げ・利益▽研究開発費▽主力製品売上高▽疾患領域・事業別売上高▽地域別売上高――の5つの切り口からチャートで解説します。 売上高トップはロシュ 2023年の世界売上高トップはスイスのロシュ（670億9000万ドル）。2位は米メルク（601億1500万ドル）、3位は米ファイザー（584億9600万ドル）でした。前年首位のファイザーが新型コロナワクチン・治療薬の需要減で4割の減収となった一方、ロシュは新型コロナ治療薬の販売減の影響を多発性硬化症治療薬「Ocrevus」などで緩和。メルクは免疫チェックポイント阻害薬「キイトルーダ」が好調を維持しました。 純利益も127.63億ドルを確保したロシュがトップ。2位はデンマークのノボノルディスク（125.52億ドル）、3位はスイスのノバルティス（85.72億ドル）でした。米ジョンソン・エンド・ジョンソ
【チャートで見る】海外製薬大手2023年業績―疾患領域・事業別売上高編 | AnswersNews
海外の大手製薬企業20社の2023年の業績を、▽売り上げ・利益▽研究開発費▽主力製品売上高▽疾患領域・事業別売上高▽地域別売上高――の5つの切り口からチャートで解説します。 ファイザー、プライマリ領域の売り上げ急減 海外の大手製薬企業20社のうち、2023年の決算で疾患領域または事業ごとの売上高を公表した17社について、その売り上げ構成をチャートにまとめました。 売上高トップのロシュは、がん領域で売り上げの32%を稼ぎ、神経と免疫も1割超。血友病Aは中外製薬創製の「ヘムライブラ」のみですが、売上高は前年比8%増で構成比も7%と存在感を高めています。 米メルクは疾患領域別の売上高を公表していません。全体の89%は医薬品事業で、動物薬が9%。主力の免疫チェックポイント阻害薬「キイトルーダ」は250.11億ドルを売り上げており、少なくとも医療用医薬品事業のおよそ半分をがん領域が占めることになりま
【国内主要製薬・24年3月期】3.8%増収も営業利益半減…減損損失の計上響く | AnswersNews
国内主要製薬企業8社の2024年3月期決算は、売上収益が前期から3.8％増加した一方、営業利益は50.9％減と半減しました。各社がグローバル展開する主力製品はおおむね好調でしたが、後発医薬品の影響に加えて新製品の販売不振や減損損失の計上も目立ちました。中期的には成長に自信を示す企業が多いものの、足元の業績は停滞気味です。 売上収益 伸び率最大は25%増の第一三共 売上収益は8社合計で9兆9006億円となりました。このうち海外は77％程度を占め、米国を中心に欧米や中国での事業展開が業績を左右しています。 前期比で最大の伸びとなったのは25.3％増の第一三共で、抗がん剤「エンハーツ」が約1.9倍の3959億円に拡大。欧州などで大きく売り上げを伸ばした抗凝固薬「リクシアナ」も17.9％増の2877億円に達しました。エンハーツ以外の抗体薬物複合体（ADC）の開発も順調で、中期経営計画の目標値を上方
［定点観測］主要製薬企業 国内新薬開発パイプライン｜疾患領域編（2023年7月版） | AnswersNews
P3～申請のパイプライン数最多はアストラゼネカ 内資系製薬企業28社、外資系製薬企業18社を対象に、2023年6月29日時点で各社がホームページなどで公表しているパイプラインを疾患領域別にまとめました。 疾患領域は、▽がん▽呼吸器▽循環器・代謝・腎▽消化器▽皮膚▽骨・関節▽その他免疫・炎症▽神経・筋▽精神・中枢神経▽眼▽疼痛▽血液▽感染症・ワクチン▽その他――の14に分類。新医療用配合剤は新規有効成分としてカウントし、後発医薬品やバイオシミラーは除外しました。なお、いつ時点の情報かは会社によって異なるため、承認・申請など直近のイベントが反映されていない場合があります。 集計対象の46社のうち、臨床第3相（P3）試験から申請の段階にあるパイプライン数（新規有効成分と適応拡大の合計）が10を超える企業は、内資系6社・外資系14社の計20社。昨年7月時点の集計と比べると、協和キリンがリストから外
Z世代の朝の動画視聴が急増-その実態とは？〜映像視聴の生活者研究シリーズ〜｜VR Digest plus メディアとビジネスのミライを見つめる。 | ビデオリサーチ
【この記事はこんな方にオススメ！】 ✅ 若者やZ世代のインターネット動画視聴行動に関心がある方 ✅ 生活者の朝の行動に関心がある方 1. 朝の時間帯×動画視聴に要注目 コロナ禍によって、インターネット動画視聴の増加という変化が生活者には起きました。テレビも含めて、映像コンテンツを夜の時間帯に見ることは多いため、ネット動画の視聴の増加も夜の時間帯に目立ちます。しかし、実は若年層やZ世代の間では、朝の時間帯にもネット動画視聴が増加している傾向がみられています。 これから数回にわたり、ひと研究所による「朝の動画視聴研究」について深堀していきたいと思います。 今回は、実態分析の結果をご紹介します。 2. 増加する若年層の朝の動画視聴 まず、当社マーケティングデータのACR/exの生活行動データ(MCR/ex)で、一日の中での自宅内のネット動画視聴行動がどのように変化してきたかを見ていきます（図1）
白書ラボとは│DM白書ラボ
製薬会社のチャネル活用へ 医師の声から、新たな価値を。 「DM白書ラボ」は、「医師版マルチメディア白書」から導き出したチャネル活用上の課題を軸に、独自調査結果や 医師インタビュー記事、マーケティング事例を紹介。 製薬会社様の課題解決、実行施策検討に活用いただけます。
患者調査 | ファイル | 統計データを探す | 政府統計の総合窓口
患者調査は、病院及び診療所（以下「医療施設」という。）を利用する患者について、その属性、入院・来院時の状況及び傷病名等の実態を明らかにし、併せて地域別患者数を推計することにより、医療行政の基礎資料を得ることを目的とし、３年に１回実施しています。 患者調査では、傷病分類別の患者数（外来・入院、都道府県別）、受療率（外来・入院、都道府県別）等の結果を提供しています。
外資製薬日本法人、22年の売上高は前年比13.4%増…コロナ薬が業績左右 | AnswersNews
国内で事業展開する外資系製薬企業日本法人の2022年業績が出揃いました。前年との比較ができた13社の合計売上高は13.4%増で、国内市場の伸び（3.2%＝IQVIA集計）を大きく上回りました。ただ、業績拡大は新型コロナウイルス感染症治療薬によるところも大きく、コロナ薬の有無で明暗が分かれた面もあります。 売り上げトップはアストラゼネカ 外資系製薬企業の業績発表は、薬価ベースか決算ベースか、為替の影響やライセンス収入を含むかどうかなど、企業によってまちまちです。そのため、集計は官報などに掲載される決算公告の数字をベースに行いました。新型コロナ治療薬・ワクチンを供給するファイザーは詳細を明らかにしていないため、集計対象には含まれていません。 決算公告で22年の業績が確認できた13社の合計売上高は2兆9798億円で、前年から3500億円増加しました。増収となったのは10社で、上位4社は2桁成長を
製薬企業におけるデジタルヘルスに関する現状調査と考察 | 医薬品評価委員会の成果物 一覧 | 日本製薬工業協会
医薬品評価委員会 製薬企業におけるデジタルヘルスに関する現状調査と考察 ①デジタルヘルスの現状と課題 －製薬企業が取り組むにあたって－ ②デジタル治療（DTx）開発における現状と留意点 ③医薬品開発におけるデジタルバイオマーカー（dBM）の活用意義と実務的手順 臨床評価部会 2023年6月 昨今のデジタル技術の進歩は目覚ましく、ヘルスケア分野においてもデジタル治療やデジタルバイオマーカーなどデジタルヘルス製品の開発や活用が活発化してきております。臨床評価部会2022年度タスクフォース1では、製薬企業におけるデジタルヘルスをテーマとして、以下の3つの資料を作成しましたので、ご一読いただけますと幸いです。 ① デジタルヘルスの現状と課題 －製薬企業が取り組むにあたって－（1.46MB） 製薬企業がデジタルヘルス事業に取り組む際の一助となることを期待し、デジタルヘルス全般をスコープとして、製品分
国内製薬、企業優劣鮮明に…過去5年の成長率 国内中心の中堅苦戦、海外展開の大手は堅調 | AnswersNews
国内製薬企業の2022年度決算は、売上高が前年比で2桁の増加となった一方、営業利益は微増にとどまりました。ここ数年は、薬価制度改革の影響もあって国内市場が低迷しているものの、海外では大手の主力製品が売り上げを伸ばしています。こうした状況の中、主要28社の業績を5年前と比較してみると、全体では売上高は1.5倍、営業利益も1.4倍に拡大しました。ただ、中堅を中心に12社が5年前の利益水準を下回っており、優劣が鮮明になってきています。 28社で売上高49%増加も 7社は5年前下回る 集計対象としたのは、東京証券取引所に上場している主な製薬企業28社。いわゆる「4大臣合意」（16年12月に官房長官、厚労相、財務相、経済財政相が決定した「薬価制度の抜本改革に向けた基本方針」と題する文書）に基づいて18年度の薬価制度改革は、かつてないほど製薬企業の経営環境を悪化させ、国内市場の成長にブレーキをかけまし
グローバルにおけるEHR・PHR 環境の特徴 -わが国の健康医療データの利活用促進に向けて- | 医薬産業政策研究所
Points of View グローバルにおけるEHR・PHR 環境の特徴 -わが国の健康医療データの利活用促進に向けて- 印刷用PDF 医薬産業政策研究所 主任研究員 辻井惇也 1. はじめに 64ZB（ゼタバイト）。これは2020年に世界で生成されたデジタルデータの量である1）。耳馴染みのあるGB（ギガバイト）に換算すると、64兆GBという膨大な量のデータがたった1年間に生み出されたことを意味する。さらに、通信技術の進化やデジタルデバイスの高度化等を通じ、あらゆるものがインターネットを介して接続するデジタル社会の到来が間近に迫る中、2025年にはデータ生成量が約175ZBまで増加するとの試算もある。特にヘルスケア分野はその最たる領域であり、年平均36%（2018年～2025年）のデータ量の増加が見込まれている2）。 日本では、令和2年版 科学技術白書（文部科学省）において、「2040年
【チャートで見る】欧米製薬大手2022年の決算（1）売り上げが最も伸びた企業は？研究開発費を最も投じた企業は？ | AnswersNews
増収増益19社中10社 欧米大手製薬企業19社の2022年の決算は、10社が増収増益、4社が減収減益となりました。 前年比で売上高の伸び率が最も大きかったのは、26%増となったデンマークのノボノルディスク。GLP-1受容体作動薬「オゼンピック」が前年比で77%増となり、高成長を牽引しました。増収率2位は、COVID-19ワクチン「コミナティ」の販売で総売上高が100億ドルを突破したファイザー（23%増）。免疫チェックポイント阻害薬「キイトルーダ」が伸びる米メルクが3位（22%増）でした。 純利益の伸び率が最も大きかったのは、2763%増の英アストラゼネカ。21年は構造改革費用がかさみ利益が落ち込みましたが、22年はその反動で大幅な増益となりました。増益率2位は英グラクソ・スミスクライン（206%増）、3位は米バイオジェン（96%増）でした。 減収減益となった4社は、スイス・ノバルティス、米
【2023年3月版】国内製薬業界 デジタル協業マップ | AnswersNews
ここ数年、急速に広がっている製薬企業によるデジタルを活用した取り組み。国内製薬業界のデジタル分野での協業状況をマッピングしました。 精神疾患中心にDTx加速 国内で事業展開する製薬企業のプレスリリースなどをもとに、未病・予防、診断、治療の分野でのヘルステック企業などとの提携関係を相関図にまとめました。 マップを見てみると、各社ともすでに複数の治療薬をラインアップする得意領域でデジタルを使った取り組みを進めていることがわかります。 特に動きが活発なのが精神疾患の領域で、大塚製薬、塩野義製薬、Meiji Seikaファルマなどこの領域に強みを持つ製薬企業が並んでいます。大塚は、2019年に米クリック・セラピューティクスから大うつ病性障害治療用アプリのグローバルライセンスを取得。21年から22年にかけて米国でフルリモートの臨床試験を行いました。昨年10月には、ジョリーグッド（東京都中央区）と統合
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製薬企業の免疫系希少疾患の疾患啓発サイトを調査【2024年4月版】 | Medinew [メディニュー]
希少疾患患者さんの困りごとに関する調査 | 難病・希少疾患に対する取り組み | 日本製薬工業協会
https://www.jpma.or.jp/information/industrial_policy/rare_diseases/jtrngf0000000kvs-att/04.pdf
research03_all.pdf
https://www.mckinsey.com/jp/~/media/mckinsey/locations/asia/japan/our%20insights/advancing_real_world_evidence_jp.pdf