【図解】コレ一枚でわかるデジタル・トランスフォーメーション：ITソリューション塾：オルタナティブ・ブログ
■デジタル･トランスフォーメーションの定義 2004年にスウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマン教授が提唱したとされています。 彼は、デジタル･トランスフォーメーションに至る段階を3つのフェーズに分けて説明しています。 第1フェーズ：IT利用による業務プロセスの強化 第2フェーズ：ITによる業務の置き換え 第3フェーズ：業務がITへ、ITが業務へとシームレスに変換される状態 第1フェーズ：IT利用による業務プロセスの強化 業務の効率や品質を高め、それを維持してゆくために、業務の仕組みや手順、すなわち業務プロセスの標準化が行われてきました。そしてマニュアルを作り、現場で働く従業員にそのとおり守らせることで、標準化された業務プロセスを徹底させ、業務の効率や品質を維持してきたのです。しかし、人間がそこで働く以上、徹底した業務プロセスの遵守は難しく、ミスも犯します。そこで、標準化された業
変革は、ITから－矢野 和男 氏 第1回 人工知能を使えばデータ自身に考えさせられます
近年、IoTを活用することで業務の効率化や隠れたトレンドの発見につなげようという機運が高まっていますが、収集した膨大なデータを使いこなすには人工知能=AIが欠かせないと、日立の研究開発グループで研究を続けている矢野和男博士は語ります。世界に類を見ない多目的AIの開発は、様々な企業の問題解決から人間のハピネス（幸福度）を高めることにまでつながるという興味深いお話を3回にわたってご紹介します。 今、世の中でIoTとか人工知能=AIという言葉を頻繁に目にします。私の考えでは、この2つの言葉は別個のものではなく、IoTという概念の中にAIが入っているとも、AIという概念の中にIoTが入っているとも、どちらも言えると思っています。つまり、AIのないIoTはありえないのです。 近年、データを取得するセンサーやネットワーク技術が進化して、ウェラブル端末やロボットなどからデータを容易に採れるようになりまし
産業用IoTプラットフォームは4タイプに分類可能、矢野経済研究所が調査
矢野経済研究所は、製造業などがIoT（モノのインターネット）活用に向けて利用を検討している“IoTプラットフォーム”ベンダーへの調査を行った。その結果から「産業用IoTプラットフォームはおおむね4つのタイプに分類できる」と報告している。 矢野経済研究所は2017年4月14日、「デジタルイノベーション動向に関する法人アンケート調査」の結果を発表。同調査では、製造業などがIoT（モノのインターネット）活用に向けて利用を検討している“IoTプラットフォーム”ベンダーへの調査も行っており、その結果から「産業用IoTプラットフォームはおおむね4つのタイプに分類できる」と報告している。 同社は産業用IoTプラットフォームについて、機能範囲と業界のマトリクスによって定義している（図1）。 機能範囲は、「クラウド基盤（IaaS／PaaS）」と、分析機能などを備えた「基礎アプリケーション群（可視化～人工知能
ITを武器にするための3つのステップ：ITソリューション塾：オルタナティブ・ブログ
事業のグローバル化に対応するために業務プロセスを変革したい 製品原価を下げるために調達や生産の仕組みを革新したい 市場のニーズの変化に即応するためにマーケティングと研究・開発との連携を強化したい このようなニーズに対応するには、もはやITを抜きにして考えることはできません。 UberやAirbnbのような「ITと一体化した新規ビジネス」を実現したい 「モノ売りビジネス」から「サービス・ビジネス」への転換を図りたい お客様の利用状況や障害をリアルタイムで把握してすぐに対応できる仕組みで、競合他社を突き放したい そのためには、ITやデジタル・ビジネスの最新トレンドを把握して、最新のテクノロジーを武器としたビジネス・モデルを作らなければなりません。 「ITのことは専門外なので、そういうことはIT部門やITベンダーに任せればいい」 こんな考えでは、何も進みません。経営者や事業部門は、自らの役割とし
国内企業の“DX成熟度”は足踏み状態 新たな価値創出をリードするDX人材の獲得が急務――IDC調査
IDC Japanの調査によると、国内企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）への取り組みは、限定的なものが多く、“DX成熟度”は足踏み状態にあると指摘。脱却するには、組織の壁を超えた横断的かつ持続的な変革を推進できるDX人材の獲得と、DX人材が活躍できる環境の整備が必要だという。 IDC Japanは2018年3月6日、国内ユーザー企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）に対する取り組み状況を調査し、成熟度を分析した結果を発表した。国内企業の約4割は、5段階中3番目のステージ（標準基盤化：DXに向けた取り組みは企業戦略と連携しているが短期的）の成熟度にあることが分かったという。 IDC Japanでは、DXを「企業が第3のプラットフォーム技術を利用して、新たな製品やサービス、ビジネスモデル、新しい関係を通じて価値を創出し、競争上の優位性を確立すること」と定義。今回の調査は、こ
スマートコントラクトのリスクを自動検出し、ブロックチェーンの安全性を向上――富士通研究の新技術
さらに、発見したリスクがスマートコントラクトプログラムのソースコードのどの部分に該当するかを、高精度に特定する技術も開発。この技術により、より安全性の高いスマートコントラクトを迅速に開発できるようになるという。 今回開発した技術を用いることで、従来の検証ツール（Ethereum向けスマートコントラクト分析ツールの「Oyente」）では67％の検出率だったところ、一部の項目を除き100％の検出が可能になり、さらに精度として最大88％の正解率を実現したという。 高精度のリスク検出とソースコード上のリスク箇所特定が可能になったうえ、リスクの過剰指摘が少ないため、より効率的にスマートコントラクトの開発ができるようになり、仕様理解、コード調査・修正などの開発に関わる作業の削減効果も期待されると説明する。 富士通研究所は今後、Ethereumだけではなく、The Linux Foundationが主催
なぜ従来型MBAだけではダメなのか？ビジネスデザイン思考が必要なわけ | GLOBIS学び放題×知見録
人材育成のプロが組織の成長に伴走します。生成AIを活用した各種機能、MBA基礎〜DXなど最新知識まで測定もできるeラーニングも用意。 詳細を見る なぜ（今）ビジネスデザインなのか？ なぜ、私が本コラムを始めようと思ったのか。それは、「ん、これだけ（MBAで教えていること）では実務では使えないかも？」と感じたことがきっかけでした。ビジネススクールで経営戦略やマーケティングを教えている中で、「何かが足りない」「それだけで事業を生み出せるのだろうか」ということを少なからず感じながら教鞭をとっている最中のことでした。 戦略やマーケティングの定石は、過去の成功企業の傾向から導き出された先人たちの研究成果と言えます。しかし、これらは失敗の可能性を下げるには有効なツールですが、成功を保証するものではないのです。つまり、意味がない訳ではありませんが、それだけでは成功するのに不十分なのです。 足りないものは
FinTech×マーケティング ふくおかフィナンシャルグループが取り組む新しい経営支援 - Page 2
欲しい情報を最適のタイミングで届けて集客率が約6倍に ユーザーにとって夢の実現を応援するツールの「Wallet＋」と「mymo」だが、これがどのようにiBankのパートナー企業のデジタルマーケティングに役立つのか。 「Wallet＋」の貯蓄専用口座は、ライフイベントに関わる9つのカテゴリー（住まい、自動車、旅行、結婚、子育て・教育、プレゼント、美容・健康、ファッション、その他）から選択し、自分で目的と目標金額を決めた口座を開設できる。つまり企業はユーザーが何に興味を持っているかを知ることができるのである。 ユーザーは、目的預金に自由なタイトルをつけられるようになっており、企業はより詳細なユーザー情報を取得できる。（ex.旅行の目的預金に「ハワイ旅行資金！」など） 情報コンテンツ「mymo」も、よく見られている記事からユーザーが何に関心を持っているのかを把握することが可能だ。 「情報過多の現
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
“昭和の職員室”を“平成の職員室”に “Microsoft 365＋Azure”は教師の働き方をどう変える？