新しいメディアに飛びついても問題は解決しない：日経ビジネスオンライン
藤川 佳則 一橋大学大学院准教授 一橋大学経済学部卒業。米ハーバード大学経営大学院でMBA（経営学修士）を取得、 米ペンシルバニア州立大学大学院でPh.D.（経営学）を取得。専門はマーケティング、サービス・マネジメント、消費者行動論。 この著者の記事を見る
データを押さえた者が、経営コンサルティングの領域でも勝者になれる 日経デジタルマーケティング
トップページ ＞ インタビュー データを押さえた者が、経営コンサルティングの領域でも勝者になれる 電通 執行役員 大山俊哉氏 インタビュー 電通は7月1日、電通内のデジタルマーケティングセンター、運用型広告専業会社のネクステッジ電通、そしてCRM（顧客関係管理）領域に強みを持つ電通イーマーケティングワンを統合した新会社、電通デジタルを設立する。そこで、代表取締役CEO（最高経営責任者）に就任予定の電通執行役員、大山俊哉氏に、設立の背景や新会社で狙う領域などについて本誌が独占インタビューした。 電通デジタルはどのような組織が統合して設立されるのでしょうか。 電通社内にあったデジタルマーケティング部門を統合したデジタルマーケティングセンター（DMC）を、今年1月1日に設置しました。そのDMCに、ネクステッジ電通と電通イーマーケティングワンを統合する形で、7月1日に設立します。 何人ぐらいの体制
スマホ広告市場の起爆剤か、それとも信用失墜への入口か 日経デジタルマーケティング
国内でもネイティブ広告関連サービスが続々と立ち上がる一方で、多くの誤解を呼んでいる。ネイティブ広告＝記事体広告か。こうした疑問を解消し、その正体を理解する。 「ネイティブ広告ネットワーク開始」「ネイティブ広告商品の販売を開始」「アドネットワークがネイティブ広告に対応」……。 今年の春ごろから、こんなプレスリリースが手元に届く機会が急激に増えた。米国では昨年から、ワシントン・ポストやウォール・ストリート・ジャーナルなどの大手媒体社が相次ぎ、ネイティブ広告の販売を開始したり、専門の制作部隊を設置したりしたことが注目を集めていた。 リリースの急増は、米国で先行したネイティブ広告の波が、日本にも押し寄せてきたことを端的に示している。ところが、届いたリリースの中身を見ると、以前から存在する、記事風に見せた広告商品「記事体広告」との違いを見いだせず、首をかしげることも少なくない。確かにネイティブ広告を
セブン＆アイのビッグデータ開発体制が判明、まずNECと電通が参加 日経デジタルマーケティング
総額で1000億円とされるセブン＆アイ・ホールディングス（HD）の次世代ビッグデータシステムの開発体制が明らかになった。構築を支援するベンダーとして、NECと電通が第1段階の案件を受注した。システムの詳細を設計する作業が対象で受注額は数億円とみられるが、今後のより大きな案件の入り口となる第一弾だ。 セブン＆アイが構築するビッグデータシステムはオムニチャネルと呼ばれる、グループのネットや店舗など様々なチャネルを統合する仕組みである。在庫管理や配送を効率化するほか、ビッグデータ分析によって顧客へのマーケティング施策を高度化する。 特徴はシステム構築だけでなく、高度なデータ分析力やマーケティングの能力が求められることだ。入札に参加する条件に「マーケティングの機能を持つこと」という「異例の条件」（業界関係者）が盛り込まれ、参加企業は対応に追われた。 入札したITベンダーは単独ではなく、大手広告代理
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