「社長がアメリカ移住」「社員が海外放浪」自由な会社ができた理由｜楠山健一郎氏・倉貫義人氏対談【前編】（やつづかえり） - エキスパート - Yahoo!ニュース
拙著『本気で社員を幸せにする会社 「あたらしい働き方」12のお手本』では、短期的な利益や規模拡大ではなく、関係する人たちの幸せを追求する12の組織を紹介しています。 そのうちの2社、株式会社プリンシプルと株式会社ソニックガーデンの社長による対談が実現しました。プリンシプル社長の楠山健一郎さんが本書を読んで、ぜひソニックガーデンの倉貫義人社長と話をしてみたいとおっしゃったのです。 前編ではそれぞれの会社のユニークな経営がどのように形成されてきたのか、中・後編では働く人の幸福を実現するために社長が果たしている役割や、会社の成長と社員の幸せについての考え方を中心に、対談の内容をお届けします。 ■同年に創業の両社のあゆみ〜“ビジョンありき”か“自然ななりゆき”か〜楠山：プリンシプルは2011年に創業しました。これくらい続けていると、組織が成長していくなかで人間関係がギスギスして人が離れていくような
ネット環境が揃う高原のコワーキングスペースで出会った、新しい働き方と暮らし方【お試し移住プランも実施中】 | ライフハッカー・ジャパン
2015年は、リクルートなどの大手企業も在宅ワークの導入を始めるなど、ネットを使ったリモートワークや在宅ワークが注目を集めました。 近年、自宅で行う在宅ワークだけでなく、さまざまな利用者が集うコワーキングスペースやサテライトオフィスなど、誰もが利用できる"仕事場"が増加。さらには過密化した都市部を離れ、現業の仕事を抱えながら自然豊かな場所に移り住む人たちも増え始めています。 そんな「ワークスタイルの変化✕地方移住」が注目される中、電車・クルマ・高速バスでも東京から2時間半で行ける八ヶ岳の麓にある高原の町に、新たなコワーキングスペースがオープンしました。 標高1000mの高原都市、富士見町 富士見町から見える八ヶ岳の景色 八ヶ岳と南アルプスの間に位置する長野県・富士見町は、もともと別荘地として人気の高いエリア。自然豊かな風景からはあまり想像できませんが、東京から日帰りで行ける距離のため、意外
「地方に移り東京の仕事をしてもまったく問題ない！」の秘訣：日経xwoman
テレワーク（在宅勤務）導入に積極的に取り組む企業の事例を紹介しながら、導入時にぶつかりがちな問題点と対策法を、企業へのテレワーク導入支援を手掛けるテレワークマネジメント社の代表、田澤由利さんがお届けするルポ後編。「前編 地方オフィスで東京本社の仕事 テレワーク活用」はこちらから。） 今回取り上げるのは、クラウド型の営業支援・顧客管理システムを提供する株式会社セールスフォース・ドットコム(以下、セールスフォース・ドットコム)。総務省の実証事業である地方創生施策「ふるさとテレワーク」を実践するため、2015年10月、和歌山県白浜町に初の地方オフィスを開所しました。家族を連れて横浜から白浜に移住した、白浜オフィス長の吉野隆生氏に、田澤さんがインタビュー。「田澤由利 在宅勤務を失敗させない6つのポイント」の地方移住編です。 東京での仕事をそのまま白浜で。生産性も向上 ―― 東京でされていた仕事を、
東京を離れて鹿児島のベンチャーへ！ 地域と共に働くという生き方。現場サポート 吉田竜二の場合 | キャリアハック（CAREER HACK）
東京で働くIT人材が、地方に移住してやりがいのある仕事をしていく―その可能性を探る今企画。新卒で入社したNTTデータを辞めて鹿児島にUターン、現在は地元のベンチャーで建設業向けクラウドサービス「現場クラウド」開発を指揮する吉田竜二さんのストーリーからIT人材の新しい活躍の場を考える。 IT人材の地方移住・Uターン。そこに活躍できる場はあるか？ 満員電車で通勤することなく、自然に近い場所で人間らしい生活と仕事ができたら…、都会で働いていると、そんなふうに夢想することも一度ならずあるだろう。 実際、最近は地方への移住を考える働き盛りの世代が増えているという。しかし、移住を考えた時にネックになるのが仕事だ。リモートワークの環境が整ってきたとはいえ、まだまだ取り入れる企業は少ないし、その働き方は誰にでも合うものでもない。 今回紹介する吉田竜二さん(34)は、東京からのUターンで鹿児島の小さなIT企
｢肉食採用｣に大胆転換､地方企業の胸の内
「手間をかけてでも、本気で採用力を強化したい」。そんなことを真剣に考える企業が、地方にどんどん増えている。 2月中旬、鹿児島市内にて地元企業8社が新しい人材採用企画をプレゼンした。「かごしま採用革新プロジェクト」の活動の一貫で、冒頭のような採用力強化を考える経営者や採用担当者が集まり、昨年10月から5回に渡るワークショップを重ね、各社の案を練り上げてきたものだ。 今、働き盛りの世代で地方への移住を考える人が増えている。地方への移住希望者と地方自治体のマッチングを行うNPO法人・ふるさと回帰支援センターによると、昨年は特に20代、30代からのUターンに関する相談が増加したそうだ。 17人中14人が内定辞退…ほとんど選考の余地なし 「採用革新プロジェクト」参加者の中にも、UターンやIターンで鹿児島に移り、いきいきと暮らし、働いている様子が伺える人たちがたくさんいた。 一方で、鹿児島の高校卒業者
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都市から地方へ 国内版ワーキングホリデー制度 総務省、17年から - 日本経済新聞
倒れた自分を誰かが起こしてくれる保証はない。やまもといちろう特別寄稿 | WORK SWITCH
http://mydeskteam.com/casefile/1963/