上の写真、オランダのIreen Wüst(イレイン・ブスト)、23歳。 前回のトリノオリンピックでは、弱冠19歳にして、スピードスケート3000メートル金、1500で銅。 冬のオリンピックの金メダリストとしては、オランダで最年少の記録。 今回のバンクーバーでも、金メダル最有力候補。 そして、昨年11月、オランダの雑誌でカムアウトした。 他にも、今回のオリンピックに出場するOut Athleteとして、クロスカントリーのVibeke Skofterud(ノルウェー、29)、アイスホッケーのSarah Vaillancourt(カナダ、24)、同じくアイスホッケーのErika Holst(スウェーデン、30)などが、こちらで紹介されている。 クロスカントリー、Vibeke Skofterud(ノルウェー) ビベケは、オリンピックでまだメダルは取っていないが、世界選手権で金・銀・銅とひとつずつ。
広野 彩子 日本経済新聞社NAR編集部次長 朝日新聞記者を経て日経ビジネス記者、2013年から日経ビジネス副編集長。日経ビジネスオンラインでコラムの執筆・編集を担当。入山章栄氏の著作『ビジネススクールでは学べない 世界最先端の経営学』を担当。 この著者の記事を見る
2009 年 12 月 22 日 「パパ男子」が今後の子育て市場の注目ターゲット ~NPO 法人ファザーリング・ジャパンと共同で、高感度パパの調査パネルを整備~ 株式会社電通(本社:東京都港区、社長:高嶋達佳)は、父親の子育てに対する関心と、 子育て消費に対する関与が高まりつつあることに着目し、現役パパとその予備軍を対象に、 子育てに関する意識や行動についての調査を実施いたしました。 調査結果から、現役パパたちが、自ら積極的に子どもに関わり、 「子どもと一緒に自分も 楽しみたい」 「妻とのパートナーシップを大切にしたい」 「かっこいいパパである自分を見 せたい」という意識を持っていることが明らかになりました。また、父親予備軍である 20 代未婚男性は、現役パパよりもさらに強い子育て意欲を持っていることが分かりました。 当社では、これらの子育てに意欲的な男性を「パパ男子」と名付け、今後、子育
2009年12月16日 歴史教育とジェンダー 日本学術会議の公開シンポジウム、 歴史教育とジェンダー―教科書からサブカルチャーまで このところ土日がなくて、くたびれていたので、 どうしようかなと思ったのですが、聞きに行ってよかったです。 長野ひろ子「趣旨説明」 富永智津子「高校世界史教科書のジェンダー化にむけて―日本とアメリカの比較」 桜井万里子「古代ギリシアの社会をジェンダーの視点から読み解いてみる」 井野瀬久美恵「奴隷貿易にジェンダーの視点をクロスオーバーさせる」 久留島典子「高等学校日本史教科書にみるジェンダー」 長野ひろ子「女性史・ジェンダー史の成果は教科書に生かされているか―日本近世の場合」 荻野美穂「歴史教育の役割―「歴史」と「自分」を架橋するために」 香川檀「ミュージアムとジェンダー―展示による経験の可視化をめぐって」 藤本由香里「「女たちは歴史が嫌い」か?―少女マンガの歴史
WEB @femibotjp フェミボット ーフェミニズム系の名言ぽいものをつぶやくbot。共同編集という形で参加しております。@yu_ichikawaさんが、BOT化してくれております。をいをい・・・・あんた、BOT勉強してたんじゃないの?というのはおいておいて。 はじめに言っておくが140文字で、フェミニズムの思想などを伝えるのは不可能。←開き直り。そして、有志がとにかく好きなフレーズをよってたかって入力しているので、文脈をぶった切って入力されているものもあり、それだけみたら「?」ってなものも多いかもしれない。なので、ある意味ネタです(笑)だが、アフォリズム的にフェミ系の名言に親しみたい人はぜひフォローしてみてほしい。そして、「お!」と引っかかる発言があったら、ぜひ引用元の書籍などを読んでみて欲しい(内容はついったー上で自然発生的に集まったフェミボット編集有志が力をあわせて担当しており
「結婚は個人の自由だから、結婚してもしなくてもどちらでもいい」と考える人が70%に上ることが、内閣府が5日発表した「男女共同参画社会に関する世論調査」でわかった。07年の前回調査より4.9ポイント増えた。 年代別でみると、若くなるほど「どちらでもいい」が多かった。70歳以上は47%だったが、60歳代で60.8%になり、50歳代で72.3%。40歳代以下ではいずれも8割を超え、20歳代では87.8%を占めた。 「結婚しても、必ずしも子どもをもつ必要はない」との問いには42.8%が賛成と答え、前回より6ポイント増えた。これも若くなるほど賛成が多く、70歳以上の賛成が22.8%なのに対し、20歳代の賛成は63%に上った。 一方、「夫は外で働き妻は家庭を守るべきだ」では、男性で反対と回答した人が51.1%になり、初めて半数を超えた。女性は58.6%が反対で、全体では前回より3ポイント増えて5
アフリカの女子割礼について話題になっているようです。私は、ケニア西南部とタンザニア西北部の国境をまたいだ地域に住んでいるクリアという民族について、西ケニア側で現地調査をしており、1990年代後半に、クリア社会の男子割礼と女子割礼の調査をしたことがあります。 その成果の一部は、科研費の成果報告書ならびに博士論文という形で発表していますが、一般に読まれる形での発表ではありませんでした。アフリカの女子割礼への関心がすこしでも上がっているときに、現地調査したことのある人類学者として、現地の声を紹介する義務があるだろうと思い、緊急エントリーをアップします。 民族誌的事実を紹介する前に、まず、アフリカの女子割礼を廃絶するために人道的介入をすべきだという人権派と、現地の声や当事者にとっての意味を知ることが大切だという、文化相対主義的な立場をとる人類学者との間のディスコミュニケーションについて、私の意見を
大宮で先週末に、日本性科学連合:第11回性科学セミナーと 日本性科学学会 の学術集会がありました。 2日間でかなりの演題がありましたが、 私の関心領域について ちょっと備忘録的にメモを残しておきます。 ●ある婦人科クリニックでの、既婚者の妊娠中絶の現状 既婚女性の婚外性交による妊娠中絶が増えている。 2000年~2008年のうち、初期妊娠中絶を受けた既婚女性の妊娠の相手は、 婚内関係213名(80.4%)、婚外関係38名(14.3%)、不明5名。 ・婚外関係の方が性交頻度が高い傾向。 婚内関係では、年齢が上がるほど性交頻度は減少傾向にあり、 一方婚外関係では、年齢が上がるほど増加傾向にあった。(40代の57.1%が月5回以上。) ●夢精でしか射.精を経験したことがない夫の不妊治療 子供を希望して不妊・ED相談に訪れた例より、 自慰でも射.精を経験したことがない男性 夢精以外での射.精経験が
『保育所にかかわる国基準の堅持・向上を求める緊急アピール』 賛同のお願い 『保育所にかかわる国基準の堅持・向上を求める緊急アピール』に賛同する連絡会 事務局 萩原久美子 飯島玲子 保育所にかかわる国の最低基準について、 地方分権改革推進委員会の第3次勧告 10 月7日) ( が、 廃止または地方自治体の条例に任せるよう求めたことを受け、政府は具体的な調整を進めていると 伝えられています。 しかし、国の現行基準は、保育室の面積や保育士の配置数などを定めたものであり、子どもの発 達を保障する上で最低限度の基準を示したものです。保育所の運営がこれを下回ることは、子ども の心身の健やかな育ち、親の就労、そして、保育所の地域支援機能、子どものセーフティネットと しての機能をも危うくする恐れがあります。 10 月 14 日、働く親のネットワーク「保育園を考える親の会」はこのような危機感のもと、 「
観客からの意見を聞きながら進むフォーラムシアター=東京都八王子市の中央大 男女雇用機会均等法の改正でセクシュアル・ハラスメント防止の配慮義務が規定されてから10年。各大学は、相談や対応をまとめたガイドラインをつくり、積極的に研修に取り組む。しかし、それでも「セクハラで教授を処分」などと報じられることは珍しくなく、逆に、加害者側が裁判で争うケースもある。セクハラ根絶に向け、大学は何ができるのか。 ■「研究室は密室 起こりやすい」 舞台に、電話で話す恋人同士の男女。 「えー?、バイトとか行ったら、おれの知らない男いっぱいいて、危ないって」 「……考え直してみる」 中央大が先月開いたハラスメント防止啓発のイベント「フォーラムシアター」だ。出演する6人の学生が考えた。学内で起こるのは教員と学生間だけのハラスメントだけではない。学生同士でも起きる。 自分はサークルやバイトを好きにやり
(CNN) 米国勢調査局は来年4月に実施する2010年国勢調査で、同性婚カップルを初めて「既婚」と認定して統計を取る。本人たちが「夫婦」と申告すれば、そのまま統計に反映させる方針だ。 同性既婚夫婦の数は、州ごとに集計して公表予定。ただし「既婚夫婦」の公式統計には同性カップルは含めない。その理由について国勢調査局は、集計のための事務手続きが4月までに間に合わないためと説明している。 同性婚カップルについては1990年と2000年の国勢調査でも統計を取ったが、この時は正確な数字が公表されなかった。90年の調査では集計の過程で同性婚夫婦のうちいずれか一方の性別を変更し、2000年調査では「既婚」と申告したカップルでも同性の場合は「未婚」と書き換えていたという。 同性愛者の権利団体は今回の動きについて、「同性愛者やバイセクシュアル、トランスジェンダー社会の存在とそのニーズが浮き彫りになる」と歓迎。
同性愛者保護法が成立=「完全な国家へ一歩」−米大統領 同性愛者保護法が成立=「完全な国家へ一歩」−米大統領 【ワシントン時事】米国内で「憎悪犯罪」(ヘイトクライム)の適用対象に同性愛者への偏見に基づく犯罪を加える法律が28日、成立した。憎悪犯罪は、人種や宗教などを理由に危害を加えるもので、連邦犯罪として厳しく処罰される。 オバマ大統領は、同性愛者保護を目的とした同法の成立を記念して開かれた式典で、「より完全な国家に向けた新たな一歩を踏み出した」と強調した。(2009/10/29-12:55)
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