バーチャルユーチューバー (VTuber) と呼ばれる,動画投稿者を模したバーチャルキャラクターの活動が盛んになっている. 2020 年 11 月現在 VTuber の数は 13000 人を超えており, その活動はタレントやクリエータなど多くの分野で注目を集めている. しかし, VTuber はそのキャラクターや投稿動画のトピックの組み合わせにより, 活動の実態を把握することが難しい. そこで本稿では VTuber の探索を支援するシステムを提案する. このシステムは, VTuber を検索する機能と, VTuber の情報を表示するページからなる. 検索機能では, VTuber をその名前と活動内容を表すキーワードのどちらかで検索できる. VTuber ページでは, キーワードや関連する VTuber の情報を用いて, VTuber を探索することができる. このシステムによって, VT
318 化学と生物 Vol. 51, No. 5, 2013 セミナー室 研究者のためのわかりやすい統計学-1 統計検定を理解せずに使っている人のために I 池田郁男 東北大学大学院農学研究科 319 化学と生物 Vol. 51, No. 5, 2013 1 1 320 化学と生物 Vol. 51, No. 5, 2013 2 μ σ σ 3 * 2 3 * 321 化学と生物 Vol. 51, No. 5, 2013 4 * 5 * 6 σ 4 5 6 σ * * 322 化学と生物 Vol. 51, No. 5, 2013 μ μ μ μ μ σ 7 σ σ σ σ σ σ σ σ σ σ 8 8 9 7 σ 323 化学と生物 Vol. 51, No. 5, 2013 9 10 11 * σ σ * * * * 10 11 * * * * 324 化学と生物 Vol. 51, No.
Vol.33 No.2 (2015) 53 論 実証分析による炎上の実態と 炎上加担者属性の検証 An Empirical Analysis of Actual Examples of “Flaming” and Participants’ Characteristics 山口 真一* 文 * Shin-ichi YAMAGUCHI 要 旨 本稿では、近年多く発生している炎上の実態と、炎上に加担している人の属性について、実証分析 によって以下 6 つの仮説検証を行う。①炎上件数は近年増加している。②企業に関連する炎上が多く 発生している。③炎上加担者は少ない。④炎上加担者はインターネットヘビーユーザである。⑤炎上 加担者は年収が少ない。⑥炎上加担者はインターネット上で非難しあって良いと考えている。 まず、記述統計量分析の結果、仮説①-③はいずれも支持された。つまり、近年多く炎上が発生し て
2010年に物質・材料研究機構(NIMS)が公開を開始した研究者総覧「SAMURAI」は,広い材料科学分野にわたるNIMS研究者を対象として,分野やキーワード検索からプロフィール情報を参照するサービスである。NIMS内の関係部署が個別にもつ独自データベースから,所属や業績などの情報を機械的に取得し,CrossRefなどの外部データベースと照合してタイトルや著者情報を正確に修正し,論文のフルテキストや特許情報源にリンクするまでのデータフローは,当時としては先端的なデータ処理のアルゴリズムをもつ,日本初の本格的な研究者プロフィールサービスであった。本稿では‘次世代’と呼ぶことのできるプロフィールサービスとはどのようなものかという視点で,IDという情報の同定の仕組みからソーシャルネットワークとのシナジー効果までを,SAMURAIに次ぐ「Ninja」構想を例として,(1)SNSを利用した個人プロフ
有元 よしの, 平山 陽菜, 三津石 智巳. “図書館情報学若手の会(ALIS)第1回定例会”. 情報管理. Vol. 53, No. 7, (2010), 398-400 .
オープンアクセス出版は費用・便益とも購読出版より優れているか? JISC報告書『代替学術出版モデルの経済的影響:費用と便益調査』の意義と問題点 [著者抄録] 2009年1月,英国情報システム合同委員会(JISC)が『代替学術出版モデルの経済的影響:費用と便益調査』(『EI-ASPM』)と題した報告書を発表した。これはオープンアクセス雑誌,機関リポジトリ等のオープンアクセス出版の費用と便益が従来の購読出版モデルよりも優れているとするものである。本稿では『EI-ASPM』作成の背景と報告書の概要,発表後の議論の展開を紹介するとともに,『EI-ASPM』の意義と問題点を検討した。『EI-ASPM』は出版モデルの費用と便益を検討する枠組を提供した一方,分析結果は多くの仮定に基づいており,その内容をもとに政策提言を行うには慎重な取り扱いを要する。
[著者抄録] 現代の図書館は,いわゆる伝統的な図書館で扱う冊子体資料に加えて電子媒体の資料を駆使するという,いわゆるハイブリッド形態の図書館環境にある。こういった環境下で図書館利用を促進するうえで,従来からのやり方に加え,どういう方法が考えられるか,また実際に行われているか,図書館マーケティングが注目されている。ライブラリー・マーケティングについてピッツバーグ大学図書館長のミラー博士へのインタビュー記事に続き(Vol.46, No.6, 2003年9月号),本号では東京医科歯科大学でのマーケティング実践例を中心に同図書館の石井保志氏にインタビューを行い,貴重な話を伺った。なお,本インタビューは,2003年9月9日,東京医科歯科大学附属図書館で行われた。
[著者抄録] 情報・システム研究機構国立情報学研究所では,研究者向けサイエンス2.0基盤サービスResearchmap.jpを公開する。本サービスは研究者に対して,研究ホームページを公開するための領域である「マイポータル」のほか,バーチャルなデスクトップの機能を果たす「マイルーム」,他の研究者と共同研究や委員会活動をするためのコミュニティーを提供する。マイポータルには研究者履歴(Curriculum Vitae)を公開するためのテンプレートのほか,研究ブログ,資料配布用キャビネット,動画配信ツールなどが備えられており,研究者はその中から自分を表現するためのツールを自由にチョイスし,効果的に情報発信を行うことができる。
出版社と図書館の共通理解に基づく電子ジャーナル利用の試み SERU (Shared E-Resources Understanding) について [著者抄録] 図書館で購読する電子ジャーナルなどの電子情報資源が増加するにつれてライセンス契約は図書館と出版社の双方にとって大きな問題となっている。NISO (National Information Standards Organization) のSERU(Shared E-Resources Understanding)は著作権法と購入発注書に依拠することにより,ライセンス契約を結ぶ代わりに出版社と図書館の共通理解に基づいて電子ジャーナルの利用を行う代替手段である。本稿では,SERUの背景,成立の経緯,概要および現状について紹介する。
[著者抄録] サイエンスコミュニケーションの重要性は2000年頃から日本で盛んに叫ばれ始め,関連人材養成のための大型プロジェクトが開始され,多くの取り組みが各地でなされるなど,急速な進展を見せている。図書館は,古くから,人々に学術情報を提供してきた場であり,サイエンスコミュニケーション活動とは無縁ではないが,近年の動きの中で大きな位置を占めてきたとは言い難い。本稿では,これまでに各地の図書館が行ってきたサイエンスコミュニケーション活動を,具体例を取り上げながら概観する。その上で,場としての図書館がサイエンスコミュニケーションにおいて果たしえる役割を議論し,科学技術の側から見た図書館の有用性を論じる。また,人々の科学技術に対する要望や要求を形にして学術の側に伝え,学術の側が伝えたいことを市民に伝える,双方向性をもった場として図書館が機能しえることを論じる。
[著者抄録] 「Web 2.0」の概念が主流になりつつある現在,図書館の世界でも,ビジュアル化,情報の表紙イメージや内容情報によって情報を強化した「次世代OPAC」が注目を集めている。スペルチェック/サジェスト機能,絞り込み検索,適合度によるソート,利用者参加型機能,統合検索機能などを備えたシステムが注目され,世界各国で開発・運用され始めている。本稿では,まず現在一般的な大学図書館で導入されているOPACの現状を述べ,次に海外での導入事例をもとに,次世代OPACの特徴を具体的に説明する。さらに,現在開発されている主な次世代OPACシステムについてレビューを行う。最後に,これらのシステムを日本の大学図書館で導入する際の課題と,課題解決に向けたいくつかの方法を提示する。 [著者付与キーワード] 次世代OPAC, 次世代目録, eリソース, ファセットブラウジング, 統合検索, NACSI
名和 小太郎. “香水の著作権?”. 情報管理. Vol. 50, No. 9, (2007), 597-598 .
[著者抄録] 「Web2.0」時代における学術情報発信のあり方について展望と課題を示す。まず「Web2.0」の理解の仕方を説き,続いてブログにおける学術情報発信の実例に基づいて「Web2.0」が学術情報発信にもたらす価値を説く。特にユーザー参加の拡大と参加拡大のためのデータ開放の意義を強調する。同時にユーザー参加による学術情報発信の活性化を阻む要因の存在を指摘し,現時点におけるブログを中心としたWebでの学術情報発信におけるコミュニケーションモデルの限界を示唆する。最後に課題を解決するための方策として,学術情報発信組織が有する大規模データの開放を提案する。
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