こんにちは。ホテル評論家の瀧澤信秋です。 私は1年のうちの多くをホテルで過ごし、宿泊日数は年間300日以上を数えます。そんな数多くのホテルに泊まってきた私でもとりわけテンションが上がるのは、海を一望できるロケーションのホテルです。海を見ながらドライブして、そのまま海が見えるホテルに泊まるなんて最高じゃないですか？ 普段車移動をすることも多い私ですが、そんなシチュエーションに出くわすと毎度心躍ります。 そして基本的に、ホテルはゲストにワクワクしてほしいという思いを持っているものですが、海が見える場所にあるホテルは、ゲストのテンションを上げたいという強い思いが特に詰まっているような気がしてなりません。 夏と海とホテル。さらに、海水浴やマリンレジャーも楽しみつつホテルステイができれば、きっと忘れられない夏になることでしょう。 今回はそんな「オーシャンビューホテル」の数々を、これから始まる夏に向け

東京 世田谷区は、ほかの自治体へのふるさと納税の寄付による今年度の住民税の減収が23区で初めて、100億円を超える見通しとなり区は、区民サービスに影響が出かねないとしています。 人口が92万人余りと東京23区で最も多い世田谷区は住民がふるさと納税を利用してほかの自治体に寄付することによる住民税の今年度の減収の見通しがおよそ110億6900万円となりました。 昨年度の減収額98億9200万円余りから1年でおよそ11億7700万円増えて23区で初めて100億円を超えました。 保坂展人区長は会見で「このままだと減収額が累積すると3年間で300数十億、5年すると600億になる可能性がある。区の新規事業や、学校校舎の改築などのインフラの更新が影響を受けないわけがない」と懸念を示しました。 また区がふるさと納税の利用者の傾向を調べたところ、所得が高くなるほど寄付金額が大きくなっていて、このうち、所得が

原子力規制委員会が定める規制基準では、活断層の上に安全上重要な設備を設置することを認めておらず、敦賀原発2号機は原子炉などが入る建屋の真下を断層が走っているため、この断層が将来動く可能性があると再稼働できなくなります。 26日に開かれた審査会合では、この断層が別の活断層に引きずられて動く可能性があるか審議されました。 この中で事業者の日本原子力発電は、2号機の周辺で行ったボーリング調査の結果などから動く可能性はないと改めて主張したうえで、データを拡充するため追加の調査を行いたいと要望しました。 これに対し審査を行う原子力規制庁は、科学的な根拠が不足しているなどと指摘し、原子炉建屋の真下を走る断層が将来動く可能性を否定することは困難だとして、敦賀原発2号機は原発の規制基準に適合しているとは言えないとする結論をまとめました。 事実上、再稼働を認めない結論を出すのは2012年の発足後初めてで、原

管理部門の中間管理職オッサンです。弊社では管理部門には新卒を配属させない風習があり、人を増やす・あるいは欠員補充は基本的にアラサーくらいの主に営業経験者を中途で雇うことになっている。 そういうわけで数年ぶりに新たなメンバーが加わることになった。アラサー既婚の女性である。 この方、出身は首都圏なのだが、旦那さんと結婚する際に弊社のある某地方都市にくっついて着た、という経歴までは面接時に本人からお聞きしていた。 ※当たり前だが家庭事情を根掘り葉掘り聞いたわけじゃない。現住所等の確認をしていたら本人からそこまで話したという経緯だ。 それ以上は完全にプライベートなことなので一々聞かないし、まあ一緒に働く中で雑談的に本人から語られることもあるだろう、くらいになんとなく思っていた。 さて、担当業務的なところで、他部署との横断的なプロジェクトに参加してもらうこととなったのだが、そこで他部署の女性陣がまあ

トランプ氏は、ハリス氏（59）を「サンフランシスコを破壊した弱い検事」「岩のように愚か」「史上最悪の国境担当」と非難した。ハリス氏の笑い声をからかい、「ラフィン・カマラ 」と 「ライイン・カマラ 」という二つのあだ名を広めた。 共和党の一部下院議員らは、ハリス氏をダイバーシティー（多様性）とエクイティー（公平性）、インクルージョン（包摂）の頭文字を取った「ＤＥＩ」 採用と呼び、有色人種の女性だから副大統領になれたとの見方を暗に示した。 一方、ハリス氏は選挙戦の事実上の第一声となる演説で、元検察官という自らのキャリアを通じて、「ドナルド・トランプのようなタイプを知っている」と言及した。大統領経験者として史上初めて重罪で有罪評決を受けたトランプ氏と、犯罪者と対峙（たいじ）してきた元検事の自分を対比させる演出だ。 ハリス氏が第一声､トランプ氏と対決で「検事」の顔も-未来の選択訴え トランプ氏は郊

イスラエル支援を「国是」とし、米国に次いで多くの兵器をイスラエルに輸出してきたドイツが今年3月以降、兵器の輸出認可を停止していたことが、毎日新聞が入手した裁判資料で分かった。ドイツ政府はこれまで兵器輸出について明確な姿勢を示していなかったが、パレスチナ自治区ガザ地区の戦闘で多数の民間人が死亡していることなどを受け、停止に踏み切った。 スウェーデンのストックホルム国際平和研究所（SIPRI）によると2023年、イスラエルが兵器を輸入した国は米国が69％で最も多く、ドイツが30％で続く。輸入はこの2国がほとんどを占める。

日本は人工知能（AI）の中心地なのだろうか。 2024年4月、米IT企業大手「オラクル」が、クラウド・コンピューティングとAIに関するサービスの拡充のため、80億ドル（約1兆2500億円）を日本に投資すると発表した。その直前には、生成AIサービス「ChatGPT」の生みの親である「オープンAI」が、アジア最初のオフィスを東京に開設すると決め、さらにその2ヵ月前には、大規模言語モデル「Llama」を作った「メタ」社のCEO、マーク・ザッカーバーグの来日が大々的に報道されていた。 これと並行して、他にも大手テクノロジー企業が日本のITインフラに天文学的な額の投資を発表し、生成AIを用いたサービスを展開しようとしている。

感染者急増で“11波”へ…新型コロナの新たな変異株「KP.3」　感染力強く、喉の痛みや発熱症状　一部の薬が不足も 感染力が強く、喉の痛みや発熱症状が… 東京都は先ほど、7月15日から21日までの1週間のコロナ患者の報告数を発表。 この記事の画像（7枚） 1医療機関あたり「8.50人」で、前の週の「7.56人」から約12％増加していた。 これは今週月曜日に撮影された、千葉県内にある病院の様子。 待合室は、発熱外来に訪れた患者で溢れ返っていた。 ある40代の男性は検査の結果、「陽性」と診断された。 感染者は全国的に増加傾向にあり、厚生労働省によると、7月14日までの１週間に感染した人は5万5072人。 流行の第11波に入りつつある。 全国の都道府県で最もコロナ患者が多いのは、鹿児島県。 次いで佐賀県と、上位10位の中に九州の6県が入っている。 感染を広げているのは、オミクロン株から派生した新た

【7月27日 一部に加筆修正】 完全フィクション歴史ゲームの「アサシンクリード・シャドウ」がここ最近ずっと炎上して遂には公式が声明まで出るに至ってて、わりと大規模な炎上が発生している。この炎上自体は「『アサシンクリードシャドウズ』が炎上する理由」などでの解説があり、（納得できるかどうかは人によるだろうが）そちらを参照してもらいたい。その炎上のさなかで５月中旬ごろにトーマス・ロックリーという人物が注目される。これは「Who Is Yasuke? Assassin’s Creed Shadows’ Black Samurai Explained」など、５月15日にIGNによって書かれた記事に彼の名前がある事などが理由と思われる。そこから彼自身の検証が始まって、例えば英語版のwikipediaのYasukeの項目を自身による学説で埋めていたとされるなど、普通にダメな行為も見て取れる。 で、その中