「宅急便コンパクト」が、代金引換決済に対応 | ヤマトホールディングス
ヤマトホールディングス傘下のヤマト運輸株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：長尾 裕、以下ヤマト運輸）は、10月14日（水）より「宅急便コンパクト」にコレクト機能を追加し、代金引換決済の対応を開始することをお知らせいたします。 「宅急便コンパクト」は、本年4月1日より専用BOXを使用して「小さな荷物」を手軽に、リーズナブルに送ることができるサービスとして発売を開始しました。 本サービスは、近年ますます拡大している通販市場を中心に、「小さな荷物」の配送ニーズに最適なサービスとして多くのお客さまにご利用いただいていますが、通販事業者さまをはじめとするお客さまから「宅急便コンパクト」にも、代金引換決済サービスに対応してほしいとのご要望が寄せられました。 このたび、代金決済機能である「コレクト」を「宅急便コンパクト」にも追加し、通販事業者さまの販売支援や通販利用者さまの購入時における利便性
セールスドライバーの正社員採用について | ヤマトホールディングス
ヤマトホールディングス株式会社傘下のヤマト運輸株式会社（本社：東京都中央区・代表取締役社長 長尾 裕 以下、ヤマト運輸)は、2018年5月より、新たにフルタイムのセールスドライバー（以下、SD）として入社する社員のすべてを正社員として採用することを決定いたしました。また、在籍中のSDを含むフルタイムの有期労働契約の社員（以下、契約社員）約5,000人についても、本人が希望すれば正社員を選択できるよう人事制度を改定いたしますので、お知らせいたします。 １．背景 労働人口の減少などにより物流業界全体で人手不足感が増す中、優秀な人材を継続的に採用することが重要な経営課題となっています。また、「働き方改革」を経営の中心に据え、社員が安心して働ける健全な労働環境の構築を進める中、働く社員が人事制度に納得感を持ち、自ら成長し、周囲を育成する意欲を醸成する必要性が高まっています。 これらの課題に対応し、
長良川鉄道とヤマト運輸が鉄道を利用した「客貨混載」を開始 | ヤマトホールディングス
長良川鉄道とヤマト運輸が鉄道を利用した「客貨混載」を開始 ～11月6日から11月17日の間、鉄道で宅急便を輸送する実証実験を実施します～ 長良川鉄道株式会社（岐阜県関市：代表取締役社長：日置 敏明、以下「長良川鉄道」）とヤマトホールディングス傘下のヤマト運輸株式会社（東京都中央区：代表取締役社長：長尾 裕、以下「ヤマト運輸」）は、本年11月6日から11月17日までの間、岐阜県関市の関駅と郡上市の美並苅安駅の区間で、鉄道を利用した客貨混載の実証実験を開始しますので、お知らせします。なお、本実証実験の検証結果をふまえ、2018年早期に本格運用を始める予定です。 １．背景 郡上市は岐阜県内で2番目に面積が広く人口密度が低いため移動に時間がかかり、ヤマト運輸のセールスドライバー（以下、SD）にとって大きな負担になっており、サービス品質を維持しながら集配の効率化を図ることが課題となっていました。 一
和歌山電鐵とヤマト運輸が鉄道で宅急便を輸送する「客貨混載」を開始 | ヤマトホールディングス
和歌山電鐵でんてつとヤマト運輸が鉄道で宅急便を輸送する「客貨混載きゃくかこんさい」を開始 ～貴志川線 田中口駅-神前こうざき駅間で実施し、生活サービスの向上に取り組みます～ 和歌山電鐵株式会社（代表取締役社長：小嶋 光信、以下「和歌山電鐵」）とヤマトホールディングス傘下のヤマト運輸株式会社（代表取締役社長：長尾 裕、以下「ヤマト運輸」）は、本年2月16日より、ローカル電車の路線網維持と物流の効率化による地域住民の生活サービス向上を目的として、貴志川線の田中口駅-神前駅間の電車で宅急便を輸送する「客貨混載」を開始します。 １．背景 近年、ローカル鉄道は過疎化・高齢化に伴い乗客数が減少し、廃線を余儀なくされる事例が増えていますが、地域住民の足として重要な役割を担っており、路線網の維持が課題となっています。 和歌山電鐵は、ネコを助けるために駅長とした「たま駅長」で有名になるとともに、乗って楽しい
楽天とヤマト運輸が連携し、フリマアプリ「ラクマ」で「ラクマ定額パック」の提供を開始 | ヤマトホールディングス
楽天とヤマト運輸が連携し、フリマアプリ「ラクマ」で「ラクマ定額パック」の提供を開始 - 日本国内、一律料金で小型商品の発送が可能に - 楽天株式会社（本社：東京都世田谷区、代表取締役会長兼社長：三木谷 浩史、以下 「楽天」）とヤマト運輸株式会社（本社：東京都中央区・代表取締役社長：長尾 裕、以下「ヤマト運輸」）は本日、楽天が運営するフリーマーケットアプリ「ラクマ」において連携し、ヤマト運輸が提供する投函サービス「ネコポス」と小型荷物宅配サービス「宅急便コンパクト」を、「ラクマ」の出品者が全国一律のリーズナブルな価格で利用できる「ラクマ定額パック」の提供を開始しました。 送料込みの商品を出品したお客さまは売買成立後、「ラクマ」アプリ内で発送ステップに進む際、「ラクマ定額パック」から「ネコポス」または「宅急便コンパクト」を選択し、全国約4,000カ所にあるヤマト運輸営業所に商品を持ち込むと、専
ヤマト運輸とCCC、デジタル社会における新たなライフスタイル創造に向けて始動 | ヤマトホールディングス
ヤマト運輸とCCC、 デジタル社会における新たなライフスタイル創造に向けて始動 ～第一歩として相互にサービス連携を開始～ ヤマトホールディングス傘下のヤマト運輸株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：長尾 裕、以下「ヤマト運輸」）と、カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長兼CEO：増田 宗昭、以下「CCC」）は、ライフスタイルの多様化とデジタル社会が加速する中、新しい価値創造と利便性の高いサービスを多くのお客さまへ提供することを目的に、両社サービスの相互連携を開始することに合意しましたのでお知らせします。 【背景】 デジタル技術の革新により生活環境が変化していく中、お客さまのライフスタイルに合わせたより便利で快適なサービスを提供するため、ヤマト運輸は、クロネコメンバーズのサービス拡充に取り組むとともに、オープン型宅配便ロッカーPUDOステーショ
ヤマトビジネスメンバーズにAPI提供サイト「YBM For Developers」を開設 | ヤマトホールディングス
ヤマトビジネスメンバーズにAPI提供サイト「YBM For Developers」を開設 ～12月14日より、さまざまな事業者や開発者向けに、 “荷物を送る、受け取る”をより便利にするAPIを公開～ ヤマトホールディングス傘下のヤマト運輸株式会社（本社：東京都中央区・代表取締役社長：長尾 裕、以下、ヤマト運輸）は、12月14日より、ヤマト運輸が運営するビジネス向け会員制サービスのポータルサイト「ヤマトビジネスメンバーズ」に「YBM For Developers」を開設し、さまざまな事業者や開発者向けに“荷物を送る、受け取る”をより便利にするAPIを公開しますので、お知らせします。 １．背景 Eコマースの拡大やライフスタイルの変化に伴い、荷物を受け取るニーズが多様化しています。ヤマト運輸は、さまざまなお客さまのニーズに応えるため、商品購入時に全国のヤマト運輸営業所や取扱店を受け取り場所として
オイシックスドット大地とヤマト運輸が農産品物流の課題解決に向け共同研究「ベジネコ」プロジェクトを開始 | ヤマトホールディングス
有機・特別栽培の農産物やミールキットなどの食品宅配を展開するオイシックスドット大地株式会社（東京都品川区、代表取締役社長：高島 宏平、以下、「オイシックスドット大地」）と、ヤマトホールディングス傘下のヤマト運輸株式会社（東京都中央区、代表取締役社長：長尾 裕、以下「ヤマト運輸」）は、本年10月より、生産者が抱える農産品物流の課題を解決することを目的に、共同研究を開始したことをお知らせいたします。共同研究は「ベジネコ」プロジェクトと呼称し、研究期間は来春までを予定しています。 【共同研究の取組み概要】 食料需給や購買活動等が変化する中、生産者は、地域や気候を生かして多種多様な農産品を生産し、市場や小売店などへの納品といった物流の手配まで行っています。一方で、近年の物流業界におけるドライバー不足等の影響により、品質管理や納品時間などの要望に応えられる運送事業者が少なく、農産品物流に課題を抱えて
沖縄シップスエージェンシーとビーワイディージャパン、ヤマトオートワークス沖縄が県内の観光魅力度向上に向け、沖縄県初の電気バスの運用を来春より開始 | ヤマトホールディングス
平成29年12月1日 有限会社沖縄シップスエージェンシー ビーワイディージャパン株式会社 ヤマトオートワークス沖縄株式会社 沖縄シップスエージェンシーとビーワイディージャパン、ヤマトオートワークス沖縄が 県内の観光魅力度向上に向け、沖縄県初の電気バスの運用を来春より開始 クルーズ客船の船舶代理店業務をおこなう有限会社沖縄シップスエージェンシー（本社：沖縄県那覇市 代表取締役会長：松田 美貴、以下「沖縄シップス」）は、エネルギー、自動車、IT製品などを手掛ける中国大手BYDグループの日本法人ビーワイディージャパン株式会社（本社：神奈川県横浜市 代表取締役：劉 学亮、以下「BYD」）の製造する電気バス10台を沖縄県で初めて導入し、来春より運行を開始します。安心安全な運用の実現に向け、点検・整備についてはヤマトホールディングス株式会社傘下で車両管理サービスを提供するヤマトオートワークス沖縄株式会
クロネコメンバーズのサービスをより簡単に連携できるEC事業者向けのAPIの公開を開始 | ヤマトホールディングス
クロネコメンバーズのサービスをより簡単に連携できるEC事業者向けのAPIの公開を開始 ～ECサイト内で、荷物を受け取る場所や時間を変更できる機能が利用可能に～ ヤマトホールディングス傘下のヤマト運輸株式会社（代表取締役社長：長尾 裕 以下、ヤマト運輸）は、11月20日より、クロネコメンバーズのサービスとEC事業者のサービスを連携し、ECで商品を購入したクロネコメンバーズのお客さまが、EC事業者のサイトやアプリ内で、荷物を受け取る場所や時間を変更できる機能を提供するため、APIの公開を開始します。 なお、同日より、株式会社エアークローゼット（本社：東京都、代表取締役社長：天沼 聰）が運営するファッションレンタルサービス「airCloset」で初めて導入されましたので、お知らせいたします。 １．背景 スマートフォンの普及に伴いEコマースの利用が拡大しています。また、単身世帯や共働き家族の増加な
日本初の三辺自動梱包機を厚木ゲートウェイに導入 | ヤマトホールディングス
日本初の三辺自動梱包機を厚木ゲートウェイに導入 ～「バリュー・ネットワーキング」構想の具現化に向け、法人ソリューションを強化～ ヤマトホールディングス傘下のヤマトロジスティクス株式会社（本社：東京都中央区・代表取締役社長 本間 耕司、以下 YLC）は、ヤマトグループが進める「バリュー・ネットワーキング」構想における付加価値機能の強化に向け、ヤマト包装技術研究所株式会社（本社：東京都大田区・代表取締役社長 大下 義美、以下 YPTI）が、ネオポストグループ（フランス）から購入した三辺自動梱包機を厚木ゲートウェイに導入し、新たな法人向けソリューションの提供を開始いたします。 尚、10月25日より株式会社Real Style様の運用において稼働を開始しています。 １．背景 ヤマトグループは、2013年に「バリュー・ネットワーキング」構想を発表し、これまで厚木・中部・関西の各ゲートウェイ、羽田クロ
四国交通とヤマト運輸が徳島県内初の「客貨混載」を開始 | ヤマトホールディングス
四国交通とヤマト運輸が徳島県内初の「客貨混載きゃくかこんさい」を開始 ～11月1日より、徳島県三好市で「つながる未来バス」が宅急便の輸送を始めます～ 四国交通株式会社（代表取締役社長：平野 正治、以下「四国交通」）とヤマトホールディングス傘下のヤマト運輸株式会社（代表取締役社長：長尾 裕、以下「ヤマト運輸」）は、本年11月1日より、過疎化や高齢化が進む山間地域におけるバス路線網の維持と物流の効率化による地域住民の生活サービス向上を目的として、徳島県三好市内を運行する路線バスで徳島県内初となる「客貨混載」を開始しますのでお知らせします。 １．背景 徳島県三好市の西祖谷・東祖谷地区は、この20年間で人口が約56％減少し、過疎化が進んでいます。高齢者を中心とした山間地域の住民の方々にとって、通院や買い物などに利用する路線バスは生活するうえで欠かせないインフラであり、高齢化が顕著になる中、路線バス
ヤマト運輸が三菱ふそうの電気小型トラック「eCanter」を導入 | ヤマトホールディングス
●「eCanter」は世界初の量産電気小型トラック ●ヤマト運輸は宅配事業者として最初の「eCanter」導入企業 ●2017年度内に「eCanter」を25台導入 ヤマトホールディングス傘下のヤマト運輸株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：長尾 裕、以下 ヤマト運輸）は、三菱ふそうトラック・バス株式会社（本社：神奈川県川崎市、代表取締役社長・CEO：マーク・リストセーヤ、以下 MFTBC）が開発した電気小型トラック「eCanter」を､2017年11月より関東地域において、宅急便などの集配に使用する車両として順次導入いたしますので、お知らせします。なお、10月19日（木）、ヤマト運輸 羽田クロノゲート（東京都大田区）において車両の引渡式を開催しました。 １．背景 ヤマトグループは、企業の社会的責任である環境保護活動を「ネコロジー」と総称し、輸送の「包む」「運ぶ」「届く」はもちろん
ヤマトグループ、中期経営計画「KAIKAKU 2019 for NEXT100」を策定 | ヤマトホールディングス
ヤマトグループ、中期経営計画を策定 ～持続的成長へ。ワークスタイルの再構築と事業・経営構造改革を推進。～ ヤマトホールディングス株式会社（本社：東京都中央区 代表取締役社長：山内 雅喜 以下：ヤマトホールディングス）は、2019年の創業100周年に向けた中期経営計画「KAIKAKU 2019 for NEXT100」を策定しました。 この中期経営計画は「2025年のありたい姿」に向けて、「働き方改革」を経営の中心に据え、「デリバリー事業の構造改革」、「非連続成長を実現するための収益・事業構造改革」、「持続的に成長していくためのグループ経営構造改革」の3つの改革を断行することで、次の100年もヤマトグループが持続的に成長していくための経営基盤の強化を目的とするものです。 当中期経営計画の最終年度となる2019年度は、連結営業収益1兆6,700億円、連結営業利益720億円（連結営業利益率4.3
新サービス「宅急便センター受け取りサービス」の開始について | ヤマトホールディングス
ヤマトホールディングス傘下のヤマト運輸株式会社（本社：東京都中央区・代表取締役社長：長尾 裕）は、10月1日（日）より、ご依頼主さまが宅急便をよりお得に送れて、受取人さまがご自身の都合に合わせて、全国約4,000ヵ所の宅急便センターで荷物を受け取れる個人向け新サービス「宅急便センター受け取りサービス」を開始いたします。 １．背景 当社は本年4月28日に2017年「デリバリー事業の構造改革」の中で、配達効率の向上や再配達の抑制にご協力いただける個人のお客さま向けに、よりお得に、より便利に宅急便をご利用いただけるサービスとして「宅急便センター直送サービス（仮称）」の新設を発表しました。 このたび、サービス名称を「宅急便センター受け取りサービス」といたしましたので、ご利用方法と合わせてお知らせいたします。 ２．サービス概要 （1）名称 ：「宅急便センター受け取りサービス」 （2）開始日 ：201
全但バスとヤマト運輸が「客貨混載」を開始 | ヤマトホールディングス
全但バス株式会社（代表取締役社長：桐山 徹郎、以下「全但バス」）とヤマトホールディングス傘下のヤマト運輸株式会社（代表取締役社長：長尾 裕、以下「ヤマト運輸」）は、本年6月22日より、過疎化や高齢化が進む中山間地域におけるバス路線網の維持と物流の効率化による地域住民の生活サービス向上を目的として、兵庫県の県北に位置する豊岡市内（江原地区－神鍋高原地区）を結ぶ路線バスで「客貨混載」を開始しましたのでお知らせします。 １．背景 近年、全国の中山間地域等で過疎化や高齢化が進む中、山林に囲まれる神鍋高原地区は年々人口が減少し、高齢化率も約27.8％になるなど、県内でも特に過疎化や高齢化が進んでおり、高齢者の移動手段となるバス路線網の維持や物流の効率化による地域住民への生活サービス向上が課題となっていました。 全但バスは、兵庫県の県北エリアをカバーするバス路線網を保持し、年間約234万人を運ぶ県内大
山形県・ヤマト運輸・ANA総合研究所が「県産品の国内外への販路拡大に向けた連携協定」を締結 | ヤマトホールディングス
山形県（知事：吉村 美栄子）とヤマトホールディングス傘下のヤマト運輸株式会社（本社：東京都中央区・代表取締役社長：長尾 裕 以下、ヤマト運輸）、ならびにANAホールディングス傘下の株式会社ANA総合研究所（本社：東京都港区・代表取締役社長：岡田 晃 以下、ANA総合研究所）は、本日11時45分から山形県庁にて「県産品の国内外への販路拡大に向けた連携協定」の締結式を行いましたので、お知らせいたします。 １．背景 山形県は、高級ブランド米である「つや姫」をはじめ、生産量が全国第1位の「さくらんぼ」や「ラ･フランス」など、多くの農産物の産地として有名です。 これらの豊富な農産物を首都圏、関西圏はもとより、香港や台湾、シンガポールなどの海外に向けて販路を拡大する取組みを行ってきましたが、さらに国内の地方主要都市や海外への販路拡大を促進するにあたり、国内外の消費者ニーズの把握や、農産物の輸送時におけ
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ヤマト運輸が日本初のスーパーフルトレーラ25（車両長25メートルの連結トレーラ）を導入 | ヤマトホールディングス
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桜木町駅観光案内所がリニューアルオープン！ | ヤマトホールディングス