ウェブ電通報 | 日下 慶太
株式会社電通 マーケティング・クリエーティブセンター コピーライター 1976年大阪生まれ。チベット、カシミール、アフガニスタンなど世界中を旅をして電通に入社。コピーライターとして勤務する傍ら、写真家、セルフ祭実行委員、UFOを呼ぶバンド「エンバーン」のリーダーとして活動している。『商店街ポスター展』を仕掛け、佐治敬三賞を受賞。他、東京コピーライターズクラブ最高新人賞、ゆきのまち幻想文学賞など受賞多数。また、都築響一氏編集「ROADSIDERS' weekly」でも写真家として執筆中。ツッコミたくなる風景ばかりを集めた『隙ある風景』日々更新中。http://keitata.blogspot.jp 最終更新日：2017年06月27日
日本の富裕層世帯を対象にした女性の意識・消費行動調査を実施 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
●富裕層女性の約3割が１カ月間に20万円以上を自由に支出 ●富裕層女性は美容・健康・教育投資に積極的で日本文化が好き 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直）と株式会社ハースト婦人画報社（本社：東京都港区、社長：イヴ・ブゴン）は、世帯資産※1 が1億円以上（日本全人口の約6%※2）または世帯年収2,000万円以上（日本全人口の約1%※3）を富裕層世帯と定義づけ、全国の富裕層世帯の女性約300人を対象にした「意識・消費行動調査」を2015年2月に共同で実施しました。また参考として、一般女性との比較を行っていますが、一般女性に関するデータは電通が独自に行っている「d-campX調査」のものを使用しています。 アベノミクス効果も相まって日本における富裕層が拡大、その増加率が世界一※4となる中で、富裕層をターゲットにしたビジネスの重要性が急激に高まっています。こうした背景を踏まえ、電通とラ
ウェブ電通報 | 郡司 晶子
電通デジタルのトップマーケッターが教える「デジタルマーケティング 成功に導く10の定石」－簡単に分かる売れ続ける仕組みをつくるツボ－今やすべての企業にとって、マーケティング分野のデジタルトランスフォーメーションは最重要課題となっている。さまざまな課題に向き合う企業のマーケティング担当者は、マーケティングのデジタル化の重要性を強く認識しながらも自社サービスや商品に適用する具体的な手段に悩む場合も多いのではないだろうか。 デジタルマーケティングは、ある一つの施策が次の一手へつながり、その施策が波紋のように広がって次の施策を生み出し、そして、あらゆる施策が連動することで大きな成果につながる。 まずは始めてみることが重要であり、それが、急速に広がるデジタルテクノロジーやデジタルデータを活用するための一つ目の投石となり、その波紋を広げていくことになる。 どの手を打つかは、自社が置かれている局面に応じ
「ジャパンブランド調査2015」を実施 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
電通、「ジャパンブランド調査2015」を実施 ●"本場の味"を求め、日本食ブームは地方へも拡大 ●日本の地方で体験したいことは「自然」「温泉」「郷土料理」とご当地「ラーメン」 ●"優れていると思う日本の物事"の第1位は、「日本のロボット工学」 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直）は、日本の文化や強みを生かした商品やサービスを海外展開する「クールジャパン」関連事業において、顧客企業のマーケティング活動支援を目的に、2015年4月に20カ国・地域 ※で「ジャパンブランド調査2015」を実施しました。 全社横断プロジェクト「チーム・クールジャパン」と電通総研「ジャパン・スタディーズ・グループ」が連携して実施した本調査は、親日度（日本に対する好意度）の地域別状況、日本および日本産品に対する興味関心やイメージの詳細なデータ・知見の収集を目的としています。顧客企業が海外展開する際にお役立て
電通レイザーフィッシュの完全子会社化と「株式会社電通iX」への社名変更について - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直）の100％子会社である株式会社電通デジタル・ホールディングス（本社：東京都港区、社長：遠谷 信幸、以下「DDH」）は、現在Publicis（仏ピュブリシス社）との合弁会社となっている株式会社電通レイザーフィッシュ（以下「DRF」）のPublicis持株分（19.37％）を取得し、完全子会社化することにいたしました。また、これに伴い、7月1日付でDRFを「株式会社電通iX（アイエックス）」に社名変更いたします。 電通iXは、高度化・多様化するデジタルソリューションへのニーズにワンストップで応える専門エージェンシーであり、新しい社名には、「Innovative Experience（革新的な経験価値）」を実現する、という意味が込められています。 今後、同社はデジタルマーケティング領域のグローバル化が進む中、電通グループのデジタル系海外ネットワーク
電通とコロプラ、位置情報マーケティングサービス「miraichi（ミライチ）」の提供を開始 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
News Release 2015年05月20日 事業・サービス 電通とコロプラ、位置情報マーケティングサービス「miraichi（ミライチ）」の提供を開始 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直、以下「電通」）と、株式会社コロプラ（本社：東京都渋谷区、社長：馬場 功淳、以下「コロプラ」）は、5月20日より、人々の移動傾向を可視化する新たなマーケティングサービス「miraichi（ミライチ）」の提供を開始します。 「miraichi」は、KDDI株式会社（以下「KDDI」）とコロプラが作成・販売する位置情報ビッグデータレポート※に、電通のマーケティング知見を加えることで、人々のリアルな動きを分析する新しいサービスです。 「位置情報からひもとく未来分析」を掲げる本サービスは、対象者の記憶に頼る従来のアンケート調査だけでは把握しきれなかった生活者の移動傾向を、クライアントのニーズに応じ
電通、消費者行動のシングルソースデータベース「d-holistics」を構築 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
News Release corporate 2014年09月26日 事業・サービス 電通、消費者行動のシングルソースデータベース「d-holistics」を構築 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直、以下「電通」）は、株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、社長：石塚 純晃、以下「インテージ」）が提供する消費者パネルデータを活用し、メディア接触・購買行動・生活意識を大規模かつシングルソース（同一の調査対象者）で統合分析できるデータベース環境「d-holistics」を構築いたしました。 デジタル化の進展やメディアの多様化に伴い、キャンペーンを成功に導くためには、消費者行動をホリスティックに捉え、マーケティング活動における個々のプロセスや施策を統合的にマネジメントする効果的な戦略の立案が必要不可欠になってきています。 こうした状況に鑑み、電通は、インテージが保有する消費者パネル
電通、インターネット広告市場にプライベート・マーケットプレイス構築へ - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
News Release 2014年10月06日 事業・サービス 電通、インターネット広告市場にプライベート・マーケットプレイス構築へ 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直）は、日本のインターネット広告市場における新たな取り組みとして、Googleの持つプレミアム広告枠が選別できるアドエクスチェンジ※１（DoubleClick Ad Exchange）などのテクノロジーを活用し、媒体社が保有する付加価値の高い限定されたプレミアム広告枠を中心に形成するプライベート・マーケットプレイス（以下「PMP」）の構築に向けた活動を本格化させます。 現在、インターネット広告の世界においてはRTB（Real Time Bidding）※2型の運用型広告が市場を席巻しつつあります。一方で、市場の急速な拡大に伴い、さまざまな課題が顕在化してきています。例えば、広告主にとっては、すべての広告掲載サイト
電通 平成２６年９月度単体売上高 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
内容はＰＤＦをご覧ください。 このページに関する お問い合わせ先 株式会社電通 コーポレート・コミュニケーション局広報部 Tel:03-6216-8041
最先端の技術力を活用したデジタル事業の開発・提案を行う「株式会社電通ブルー」を設立 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
News Release 2014年10月16日 事業・サービス IR 最先端の技術力を活用したデジタル事業の開発・提案を行う「株式会社電通ブルー」を設立 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直、以下「電通」）の100％子会社である株式会社電通デジタル・ホールディングス（本社：東京都港区、社長：遠谷 信幸、以下「DDH」）は、最先端の技術力を活用したデジタル事業の開発・提案を行うグループ初のテクノロジー・ブティック子会社として「株式会社電通ブルー」（以下「電通ブルー」）を設立し、年内をめどに営業を開始いたします。 スマートフォンやタブレットの普及、さらにはウェアラブル端末やIoT（Internet of Things）※の登場など、デジタル環境の変化は続いています。顧客企業が求めるマーケティング・コミュニケーションの立案や生活者に向けたサービス提供においても、より高度なソリューショ
JAXA小惑星探査機「はやぶさ2」応援キャンペーンの公式ロゴマークが決定 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
JAXA小惑星探査機「はやぶさ2」応援キャンペーンの公式ロゴマークが決定 ― 「映画 妖怪ウォッチ 誕生の秘密だニャン！」が、「はやぶさ2」のオフィシャルサポーターに ― 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直、以下「電通」）と、独立行政法人宇宙航空研究開発機構（以下「JAXA」）は、2014年11月30日に打ち上げ予定である小惑星探査機「はやぶさ2」※応援キャンペーンの公式ロゴマークのデザインを決定いたしました。 この公式ロゴマークでは、円や丸みを多用することで、親しみやすさ、大人から子供、お年寄りや女性まで、幅広い層に対応する優しさを表現しています。また、日本の未来に向けた"団結力"を意味する「NEXT JAPAN POWER」をキーワードとして組み込んでいます。今後、「はやぶさ2」応援キャンペーン事業は、この公式ロゴマークとともに展開されていきます。 また、電通とJAXAは本
電通総研が「通勤・通学時における動画視聴」調査を実施 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
電通総研、「通勤・通学時における動画視聴」調査を実施 ― 通勤・通学中に動画を視聴する人は50％、若年層では20％が毎日視聴 ― 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直）の電通総研は、電車やバス内での動画視聴の実態を把握するため、18歳から49歳までの「通勤者」と高校生から大学生までの「通学者」を対象にした「通勤・通学時における動画視聴」調査を実施しました。 近年、スマートフォンやタブレット端末の普及により、電車やバスの中で動画を視聴している人たちを多く見かけるようになりました。また、視聴されているコンテンツもドラマ・アニメ・ニュースなど十人十色です。しかし、動画視聴者が増えたと感じていても、具体的にどんな動画コンテンツをどのようなプラットフォームで視聴しているのか、詳しく調べた調査はありませんでした。本リリースでは、通勤・通学時における動画の視聴方法※、視聴コンテンツジャンル、視
顔認証コミュニケーション開発プラットフォーム「Face_in®」を提供開始 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
電通・電通テックが顔認証技術を応用した 顔認証コミュニケーション開発プラットフォーム「Face_in®」を提供開始 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直、以下「電通」）と株式会社電通テック（本社：東京都千代田区、社長：松原 靖広）は、日本電気株式会社（本社：東京都港区、代表取締役 執行役員社長：遠藤 信博、以下「NEC」）の顔認証技術「NeoFace」を応用した顔認証コミュニケーション開発プラットフォーム「Face_in ®」（フェースイン）※１の提供を開始します。 デジタル・テクノロジーを基点としたコミュニケーション・プランニングやサービス開発を行う電通グループ横断チーム「 ＿TM 」（アンダーバー）※２と、精度世界一※３を誇る「NeoFace」を保有するNECとのコラボレーションから生まれた本サービスは、導入の容易さと高精度を両立したもので、さまざまな顔認証コミュニケーション
「電通ロボット推進センター」を立ち上げ - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
電通、「電通ロボット推進センター」を立ち上げ ― ロボットビジネスに関するソリューションの提供で、 新しい産業の創出に貢献 ― 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直）は、インターネットに次ぐ新たな産業革命と期待されるロボットビジネスに取り組むため、社内を横断する組織として「電通ロボット推進センター」を11月1日付で立ち上げました。 現在、ロボット産業の国内市場規模は約9,000億円。それが約20年後の2035年には約10倍の9.7兆円に成長すると経済産業省は予測※しています。 産業用ロボットに加え、今後は家電、住宅設備、自動車などのロボテクといわれる分野や、医療、介護、物流、警備、エンターテインメントなどのサービス分野で市場が急拡大していくと期待が高まっています。ロボットテクノロジーが横串となって、あらゆる産業にイノベーションが起こっていく、そんな未来が想定されています。 当社の
電通、JICAのODA事業で、アフリカの「ブランディング」に挑戦 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
News Release corporate 2014年11月04日 事業・サービス 海外 電通、JICAのODA事業で、アフリカの「ブランディング」に挑戦 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直、以下「電通」）は、独立行政法人国際協力機構（本部：東京都千代田区、理事長：田中 明彦、以下「JICA」）のODA（政府開発援助）事業の一環として、ブランディングの観点からアフリカを支援する新しい取り組みをスタートさせます。 具体的には、エチオピア連邦民主共和国（以下「エチオピア」）産品をブランド化し、同国のリ・ブランディングにつなげていく取り組みです。 エチオピアは10年以上にわたって8％以上の経済成長率を維持し、先進的な海外企業から投資先として注目を集めています。しかし、一般的には30年前に起きた「飢餓」のネガティブイメージがいまだ払拭されていません。こうした負の遺産は、他のアフリカ諸
電通、米国トレジャーデータ社およびクラスメソッド社と協業 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直、以下「電通」）は、米国Treasure Data Inc.（本社：カリフォルニア州、CEO：芳川 裕誠、以下「トレジャーデータ」）およびクラスメソッド株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：横田 聡、以下「クラスメソッド」）と協業し、クラウドを活用したマーケティング・コミュニケーションの高速PDCA（Plan（計画）→ Do（実行）→ Check（評価）→ Act（改善））を実現するデータ解析プラットフォーム「Dentsu.io」（電通アイ・オー）の提供を開始します。 トレジャーデータは、ガートナー※1の「Cool Vendors in Big Data, 2014」※2に選出されるなど、データ収集から分析まで一貫した技術力に定評があり、フォーチュン誌が選ぶ「Fortune Global 500」企業へのサービス実績を豊富に有しています。
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ウェブ電通報 | 渡辺 大和
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