＜大規模世論調査「スマートニュース・メディア価値観全国調査」が明らかにした日本の「分断」。連載第6弾では、政治にかかわりたくない層の増加は、何をもたらすのか、早稲田大学政治経済学術院教授・小林哲郎氏が解説する＞ ■本連載の記事一覧はこちら 筆者は2015年末から2023年8月まで香港の大学で勤務したことから、2019年から2020年にかけて香港で発生した大規模なデモとそれに対する政府の弾圧を間近で目にする経験を得た。2019年6月、人口約740万人の香港で200万人（主催者発表）もの人々がデモに参加。レストランや小売店が民主派vs.親政府派・親中派に色分けされて、ボイコットやバイコットが日常的に行われていた。さらに、コロナワクチンを接種する際ですら中国製を選ぶか否かという選択肢さえもが政治化。生活の隅々にまで政治的な対立が行き渡っており、好む・好まざるに関わらず、政治に関与することはごく普

＜「香港の民主の女神」と呼ばれた周庭（アグネス・チョウ）さんの無事が確認され、現在はカナダに留学していることが分かった。安堵はするものの、かつての香港に手を差し伸べることができなかった私たちに、彼女の無事を喜ぶ資格などないのかもしれない＞ 香港の民主活動家をしていた周庭（アグネス・チョウ）さんが2年半ぶりにインスタグラムを更新し、自身の近況を報告した。現在はすでに香港を離れ、カナダに留学中だという。 周庭さんと言えば日本メディアで「香港の民主の女神」とも称され、日本人にとっては香港の民主化運動の象徴的存在だった。若い香港人女性が覚えたての日本語を駆使しながら必死になって「香港の民主主義への支持」を訴える姿に、心打たれた人も少なくないだろう。 長らく消息不明となっていた彼女の無事が確認できて一安心......であるのは確かなのだが、近年の香港情勢を取材してきた私としては、現下の状況を素直に喜

イスラエル軍の空爆を受け、犠牲者を探すガザ地区の住民（11月23日）　REUTERS/Mohammed Salem ＜3000年来続く宗教対立という「物語」に思考停止させられてはならない。少なくとも建国以来、イスラエルはパレスチナから一方的に奪い続けてきた＞ 2023年10月、パレスチナのガザ地区を実効支配するイスラム組織ハマスがイスラエル領内に侵入し、民間人や外国人を含む人々を1000人以上殺害し、少なくとも200人を人質にしたことを、きっかけに、イスラエルによるパレスチナへの攻撃が激しさを増している。ガザ地区に住むおよそ200万人の人々が、封鎖の強化によって食料や水、電気の供給を断たれ、空爆によって死んでいく。市街戦も本格化しそうな勢いだ。 この紛争を解説する日本のニュースや新聞記事では、聖書の記述に基づく「民族対立」を、両者の対立の根源に置くものがみられる。イスラエルとパレスチナは3

＜不公正な選挙を経てフン・センから息子マネットへの権力世襲が行われたカンボジアだが、国民は圧政で貧困にあえいでいるわけではない＞ カンボジアで総選挙が行われ、与党が圧勝。フン・セン首相は辞任を表明し、息子のフン・マネット氏（写真）に首相の座を譲ることになった。今回も野党を徹底的に弾圧して実施された不公正な選挙であり、北朝鮮さながらの権力世襲化が行われた。ではカンボジア国民が独裁者による圧政で貧困にあえいでいるのかというと、そうではない。 長く続いた内戦の影響で、東南アジアのなかでは貧しい部類に入るものの、同国の成長率は極めて高く、過去20年間の平均GDP成長率（実質）は6.7％もある。特に近年はIT化が進み、国内経済は目覚ましい発展ぶりだ。 フン・セン氏は、内政面では独裁的な統治を行う一方、ビジネスに親和的で経済は活発である。欧米各国からは独裁政権と批判されているものの、中国の力を借りるこ

まさかの誤算...人間の保護下で暮らす絶滅危惧種、「あらぬ方向」に急速な進化を遂げてしまったことが判明 ＜天敵のいない環境で保護されて暮らすうちに、「天敵に捕獲されやすい」方向へと急速に進化しつつあることが研究で明らかに＞ オーストラリアに生息する可愛らしい有袋類「フサオネズミカンガルー」は、人類が持ち込んだ動物に捕食されたり、生息地を奪われたりした結果、絶滅の危機に追い詰められた。現在では人間の手で保護されて徐々に数を増やしているのだが、その結果として「あらぬ方向」へと急速に進化してしまっているのだという。自然で生き延びられるようになってほしい、という科学者の思いに反する皮肉な流れだ。 ■【動画】保護下で暮らし続けた結果、間違った方向に進化してしまったフサオネズミカンガルー オーストラリアの南部と西部に生息するフサオネズミカンガルーは、絶滅危惧種に指定されている有袋類だ。生息数を増やすた

＜中世までの中国は西欧をしのぐ経済発展を遂げていたが、そこから産業革命が生まれることはなかった＞ 中国がどこまで伸びるか、それは今後の世界の姿、日本の政策を大きく左右する。 歴史上、中国の成長が停滞、あるいは腰折れしたことは何度もある。その多くは、戦乱や異民族支配によるものだ。その中で、中世の宋朝から明・清朝にかけての繁栄から停滞への道、それがこれからの中国の行方を暗示するものとなっている。 北京の故宮博物院に、『清明上河図』という北宋の首都・開封の情景を描いた図が陳列されている。西暦1000年頃、イタリアはともかくアルプス以北の西欧はまだ中世にやっと入ろうかという原初の時代。この絵図からは、宋が後の西欧中世商業都市に匹敵、いやそれをはるかに上回る規模と水準の経済を築いていたことが分かる。 『清明上河図』では妓楼（ぎろう）、料理屋、茶屋などが軒を並べている。宋の時代には羅針盤、紙、火薬だけ

ロシア軍部隊は攻撃に失敗すると30両の装甲戦闘車両などを放棄して逃げた　The Daily Unseen 2/YouTube ＜ロシアは陸軍を「ほぼ丸ごと」ウクライナに投入している。その人員と戦車が大幅に損耗しているとすればヨーロッパの安全保障に大きな影響がある、と英国防相は語った＞ イギリスのベン・ウォレス国防相は、ロシアがウクライナに陸軍をほぼ丸ごと投入していると語った。 ウォレスは2月15日、NATO国防相会議に出席するため訪れていたベルギーのブリュッセルから、英BBCのラジオ番組「トゥデイ」に出演。「今やロシア陸軍の97％がウクライナに配備されていると推定している」と述べた。国防相会議にはNATOのイエンス・ストルテンベルグ事務総長も出席し、会議終了後に記者団に対して、ウクライナでの戦争によりNATOの軍事支出が増えており、加盟各国に国防費の増額を促したと語った。 ウォレスは「トゥ

＜ゴールドマン・サックス出身の理事長が、ジョンソン元首相の融資保証を手助けした「利益相反」疑惑に揺れるBBCの構造的問題＞ ［ロンドン発］英与党・保守党の大口献金者で米大手金融ゴールドマン・サックス出身のリチャード・シャープ氏が、ボリス・ジョンソン首相（当時）によって英国放送協会（BBC）理事長に選ばれる数週間前に、同首相への最大80万ポンド（約1億3000万円）の融資保証を手助けしていた疑いが英日曜紙サンデー・タイムズのスクープで浮かび上がった。 2020年、ジョンソン氏は子供の養育費など2人目の妻との離婚の支払い、新妻のわがままで膨れ上がった首相官邸改修費で資金繰りに窮していた。ジョンソン氏の遠縁に当たるカナダの大富豪が保証人になって融資を引き出すことを思いつき、シャープ氏に助言を求めた。 内閣府の倫理担当チームはシャープ氏が理事長就任を控えていたことから、ジョンソン氏に自分の資金繰り

2022年4月24日、火星探査機インサイト、最後の自撮り。インサイトは、2018年着陸から多くの埃に覆われた...... NASA ＜大気が薄い火星でも、風力発電は有望なエネルギー源となるようだ。とくに太陽光と相互に補完することで、安定した電力の生成が見込めるという＞ 火星の気候モデルを分析した最新の研究により、大気の密度が地球の1％しかない火星でも、特定の地域では風力による発電が見込めることが判明した。 NASAは火星での有人ミッションを将来の優先課題のひとつに位置づけている。居住区画を設け、宇宙飛行士たちが長期にわたって活動するうえで、電力の調達は重要な問題だ。 しかし、現状利用できる選択肢は、どれも単独利用で最適な効果を生むとはいえない。たとえば太陽光発電は、地球とほぼ同じ長さが続く火星の夜のあいだ、電力の生成が停止してしまう。原子力発電を持ち込むことも可能だが、一定のリスクが伴う。

「驚異的かつ前例ない」宇宙で発電しマイクロ波で地上へ送電...折り紙に着想のプロジェクト、試作機打ち上げ ＜宇宙で発電し、地上へ送電する。SF世界のようなプロジェクトのプロトタイプが打ち上げられる＞ 宇宙空間で効率良くソーラー発電を行い、得られた電力をマイクロ波の形で地上に届ける。そんな発電方式の研究が進んでいる。課題のひとつであるパネルの小型化は、折り紙に着想を得た技術で解決したようだ。 現在は地上でのソーラー発電が普及しているが、効率という意味では限界がある。曇りや雨などの天候に出力が左右されやすいほか、夜間はほぼ発電ができない。 そこで、雲を突き抜けた宇宙空間でソーラー発電を実施し、常時フルパワーで発電・送電する技術に期待が寄せられている。科学ニュースサイトの「サイテック・デイリー」は、地上と比較して最大8倍の発電効率が期待できるとしている。 得られた電力をマイクロ波で送電することか

＜共和党の牙城であるテキサス州は、民主党寄りの新規住民が増える一方で、政治はなぜかますます保守化。日本には伝わりにくい本音と憎悪が飛び交う現実を、テキサス在住17年の筆者が炙り出す＞ ドナルド・トランプが当選した6年前の大統領選の直後、テキサス州に住む私の近所の家の玄関前にこのような文面の置き手紙があった。 「新大統領のドナルド・J・トランプは、われわれ白人への神様からの贈り物である。イスラム教徒、インディアン、黒人、ユダヤ人を排除して、この国を正しい道に戻そう。われわれはこの運動をテキサスから始める。それ以外の州についてはトランプ大統領が手を打ってくれる。彼ら外国人は、われわれの高給の職を奪って、われわれの生活を脅かしている。 あなたがこの家を売る際は、彼らに売らないでほしい。われわれの仲間は警察や行政を含めどこにでもいるし、全て監視している。もしあなたが上記の人種の1人なのなら、この手

ひろゆき発言は、沖縄の基地反対運動も「座り込みか否か」の問題に矮小化した　Issei Kato-REUTERS ＜世の中には、マイノリティからの告発や、人権問題は社会全体の責任で解決すべきであるという「正論」から自由になりたい者が存在する＞ 10月17日、ネット掲示板「2ちゃんねる（現在は5ちゃんねる）」創設者で、実業家かつコメンテーターのひろゆきが、日本の医療費が逼迫していることを理由に「『寝たきり老人の胃ろうに保険適用しません。飯が食えない老人は自費で生き残るか諦めてください』と言える政治家が必要になります。」とTwitterで述べ、物議を醸した。ひろゆき氏は近年、若年層にも人気があるというが、このような反人権的な発言が「正論」として世の中に受け入れられていく状況には危機感を持っている。 胃ろうの是非は経済問題ではない 口で食事をすることが難しくなってしまった人に、胃に管を通して栄養を

従来方式と比較し、打上げに要する燃料とコストの大幅な節減が見込まれている...... credit: SpinLaunch ＜大量の燃料を必要としていた従来の打ち上げ方式に代わり、遠心力で「放り投げる」案が実用化へ向かっている＞ 米宇宙開発ベンチャーのスピンローンチ社が、ロケットを新方式で宇宙へと打ち上げる実験に成功した。地上に設置した大型装置で遠心力を発生させ、ロケットを上空へと射出する。 ロケットは高高度へと達したのち、残りの距離を自力で航行するしくみだ。従来方式と比較し、打上げに要する燃料とコストの大幅な節減が見込まれている。 同社はこの方式のテストを昨年から行なっている。最新となる10回目のテストが9月下旬に行われ、NASAなどのペイロード（積荷）を乗せた発射試験に成功した。 1万Gを受けて上空へ 試験ロケットは、ニューメキシコ州の民間宇宙港である「スペースポート・アメリカ」から発

＜防犯ブザーや監視カメラの導入よりも根本的に変えていくべきことがある＞ 先月、香川県善通寺市のスーパーの女子トイレに自衛官が侵入し、個室の下からスマートフォンを差し向け、盗撮しようとして逮捕された。京都市の飲食店でも、警察官が女子トイレに侵入し、個室の上からスマートフォンで盗撮したとして逮捕された。長野県諏訪市では1月、公衆トイレの女子トイレ内に高校生が侵入し、わいせつな行為をしようとして逮捕された。 なぜこうもトイレで犯罪が頻発するのか。 それは、日本のトイレが構造上、世界の中で最も犯罪が起きる確率が高いからである。なお、これはあくまでも「構造上」の評価なので誤解のないように願いたい。 日本のトイレが世界一危険だとする理由は、トイレの設計が場所の犯罪誘発性に注目する「犯罪機会論」に依拠していないからだ。対照的に海外のトイレの設計には、防犯対策のグローバル・スタンダードである「犯罪機会論」

1961年には旧植民地ガーナを訪れ、かつて栄えたアシャンティ国の王族に会った　KEYSTONE-FRANCEｰGAMMAｰKEYSTONE/GETTY IMAGES ＜黒人奴隷を酷使して植民地で儲けたことで大英帝国の礎を築いたという過去を、逝去したエリザベス女王は謝罪しなかった＞ まずい、わが国は出遅れたぞ。16世紀の半ば、エリザベスという名のイングランド女王は周辺諸国を見回して、そう気付いた。見よ、大陸の諸王国は世界の果てまで領土を広げているではないか。 先鞭をつけたのはポルトガルとスペインだった。まずはポルトガルが15世紀半ばに西アフリカまで船を出し、現地の金を輸入し始めた。それからサントメという小さな島を占領し、大規模農場で「売買可能な商品」としての黒人奴隷を働かせるという画期的な手法を考案し、サトウキビの大量生産を始めた。 大西洋を南下してサトウキビを栽培・加工し、そこで働かせる奴

＜童謡を繰り返し聞かさせる「虐待」を受けた受刑者が謎の死を遂げた──＞ 刑務官に童謡を無限ループで強制的に聞かされる「拷問」を受けた受刑者が、死亡した状態で発見された。AP通信などが伝えた。 麻薬密売の容疑で8日に米国オクラホマ州刑務所に収監されたジョン・バスコは、わずか3日後の11日午前3時50分ごろ意識を失った状態で発見された。 看守たちは緊急救助要員たちが到着するまでに応急措置を施したが、バスコは息を吹き返すことはなく、4時6分に死亡宣告を受けた。 刑務所のマーク・オクプグランド報道官は「亡くなったバスコに暴行を受けた形跡はなく、捜査官が薬物の過剰摂取の可能性を調査する」と発表。州検死局が死因を調べるという。 疑惑の刑務所 ここまでならそれほど珍しいことではないが、問題になったのは彼が、このオクラホマ州刑務所で今年死亡した14番目の収監者という点だ。同刑務所はこの数カ月間、収監者の死

岸田首相も、国葬の判断を早まったと感じているかもしれない　 Eugene Hoshiko/REUTERS ＜さまざまな計算違いでここまで大ごとになってしまった国葬問題で試されているのは、岸田首相の「撤退力」だ＞ 7月8日に銃撃事件で亡くなった安倍晋三元首相の「国葬儀」が9月27日に行われる予定だ。しかし法的根拠の曖昧さや旧統一協会問題への関心への高まりにより、世論調査では国葬に反対する声が多数派となった。当初目論まれていた海外の大物政治家の弔問もほとんどない。反対する声を押し切って国葬を強行する意味はあるのだろうか。招待状の発送など国葬の既成事実化が進んでいるが、今からでも止めたほうが岸田政権のためでもあるのではないか。 銃撃当初のムードが一変 筆者は7月に「安倍元首相の国葬に反対する」という記事を出した。安倍晋三元首相の功績には論争の余地があり他の首相経験者に対して特別扱いする根拠はない

Americans' Anger At Government Is Pushing Many To Believe It Is Time To 'Take Up Arms' ＜まるで自分の国じゃないみたい。トランプの嘘に乗せられた共和党支持者だけでなく、民主党支持者も激しく怒っている＞ 7月4日、アメリカは立憲民主主義国家として建国されて256年目の独立記念日を迎えた。そんな中、国民の4人に1人が連邦政府に対し「武器を取る」べき時が近付いているように感じているとする世論調査結果が公表された。 これはシカゴ大学政治学研究所が民主党系と共和党系それぞれの世論調査機関と組んで行ったもので、6月30日に発表された。その結果からは、連邦政府に対するマイナスイメージが、政治への幻滅や世論の二極化によってさらに悪化させていることがうかがえる。 調査結果によれば、回答者の過半数が「政府は腐敗しており、自分

＜進化の過程をツリー状にまとめた「進化系統樹」。英研究チームは、過去100年以上にわたり作成されてきたこうした図に多くの誤りが含まれていると指摘している＞ 現在地球上にあるあらゆる生命は、共通の祖先をもつと考えられている。太古の昔に生命が誕生した時点では単一の種の菌が存在したのみだったが、時代が下るとともに分岐を繰り返し、現在のような多様な生命が育まれるようになった。 こうした進化上の分岐のようすを図にまとめたものが、「進化系統樹」と呼ばれる図表だ。まるで生物の家系図のように、近縁関係を表している。系統樹はさまざまなスケールで作成されており、生物全体を扱う包括的なものもあれば、鳥類に限定したものや、より小さなグループに特化したものもある。いずれも類似する生物同士を樹形樹状に整理することで、進化の過程でどのように枝分かれしてきたのかを推定したものだ。 ところが、イギリス・バース大学の研究チー

ベトナム戦争中、韓国はアメリカに次ぐ30万人規模の兵士を派遣した（1972年、南部の激戦地ニャチャン近郊）　DAVID HUME KENNERLY/GETTY IMAGES ＜ベトナム戦争中の韓国兵士の残虐行為を知らずに、若者は韓国ドラマの兵士に夢中。経済成長を優先し、歴史教育に関心のないベトナムと、歴史を掘り返されたくない韓国の「韓流ジレンマ」とは？＞ ベトナム中部クアンガイ省出身のレ・ティ・タン・リは7年前から外国人観光客を相手に英語でツアーガイドをしている。地元周辺を案内すると、観光客はミーケー・ビーチの美しい砂浜と透き通った青い海に息をのむ。 今年3月下旬、リはソウルから来た年配の韓国人カップルを案内することになった。27歳のリは韓国ドラマの話ができると張り切っていたが、驚いたことに彼らが連れて行ってほしいと言ったのはクアンガイ省のビンホア村だった。 実はベトナム戦争中の1966年