蛯谷敏 日経ビジネス記者 日経コミュニケーション編集を経て、2006年から日経ビジネス記者。2012年9月から2014年3月まで日経ビジネスDigital編集長。2014年4月よりロンドン支局長。 この著者の記事を見る
天才でもカリスマでもない、普通の人のためのリーダーシップ：日経ビジネスオンライン
蛯谷敏 日経ビジネス記者 日経コミュニケーション編集を経て、2006年から日経ビジネス記者。2012年9月から2014年3月まで日経ビジネスDigital編集長。2014年4月よりロンドン支局長。 この著者の記事を見る
さらば安売り！ ウチは「量販店の2倍の価格」でテレビが売れる：日経ビジネスオンライン
「でんかのヤマグチ」は、東京都町田市にある小さな家電販売店です。 この地で私は48年間、商売を続けてきました。かつてバブル経済の頃に複数の店を出したこともありますが、今は町田市郊外の1店舗だけです。2012年3月期の売上高は12億4000万円で、社員は40人ほど。ごく一般的な零細企業と言っていいでしょう。 それにもかかわらず、多くの方々に注目をしていただいているのは、業界大手の家電量販店がひしめく激戦区にありながら安売りをせずにしぶとく生き残っているからだと思います。 家電量販店より15万円高くても売れる ヤマグチの店頭に並ぶ50インチの液晶テレビの値段は32万8000円。家電量販店に行けば、同じ製品が17万8000円くらいでしょうか。ウチとでは約15万円の開きがあります。 「2倍近く高い値段で、売れるわけがない」と思われるかもしれません。値段が1円でも安いほうが売れる。それが当たり前の感
斉藤徹さんの新著『BEソーシャル！』出版記念講演＆初コラボトークセッション #besocialtokyo
2012年11月22日（木）新宿住友ホールで開催された講演会のまとめ。 ・斉藤 徹（株式会社ループス・コミュニケーションズ 代表取締役社長） 「BEソーシャル！社員と顧客に愛される5つのシフト」 続きを読む
「宿泊キャンセルはゼロ」、奇跡のホテルに聞く極意：日経ビジネスオンライン
今回紹介するのは大分県日田市にあるホテル風早。 九州にあるから、東日本大地震の影響は直接受けなかった。しかし、多くの旅館と決定的に違うのは、全国至る所の旅館が予約のキャンセルに苦しむ中、ホテル風早は売り上げを伸ばし続けていることだ。キャンセルはパーティー1件だけ。驚異の数字である。 既にこのコラムでは、ホテル風早の仕組みを紹介した。今回は社長の武内眞司氏に、地震の時に何を考え、これから何をやろうとしているのか聞いた。 すると、この驚異の数字が、偶然の産物ではなく、想定された結果であったことが分かった。試行錯誤、リピーター、素、ミルフィーユ、域内消費…。武内が何気なく口にするこれらのキーワードがこの数字を作ったのだ。そして、このキーワードからは、創業してまだ20年しか過ぎていないホテル風早が、安易に流行を追わず「100年企業」を目指す強い意思を持っていることが分かる。 内藤 地震のとき、最初
落日のブルーレイディスク、変容する記録メディア （東洋経済オンライン） - Yahoo!ニュース
映像や大型データなど大容量のデータ保存に欠かせない記録メディア。パソコンや録画機（レコーダー）などの進化に伴って需要が伸びる一方で、その優勝劣敗がはっきりしてきた。 凋落続く光メディア 今年1月。ハードディスク（HD）の中核となるディスク（円盤部）生産で世界トップシェアを争う昭和電工は、第6世代と位置づける「次世代HD」のサンプル出荷を始めた。1枚の記録容量は2.5インチ換算で最大500ギガ（1ギガは10億）バイトと業界最高で、第5世代からも約5割拡大。6年前の初代（同40ギガバイト）に比べれば驚異的な高容量化を遂げた。複数枚を機器に組み込めば、テラ（1テラは1兆）バイト単位のデータが保存できる。今夏には本格的に量産を始める計画だ。 ■ハードディスクの躍進 期待はずれのBD 同社は積極的な投資や買収によってHD事業を急拡大してきた。年産能力は今夏、約3.2億枚と5年前の2倍程度まで
MBO急増は何を意味するのか：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 日本企業のMBO（マネジメント・バイ・アウト）が急増している。2010年はユニマットライフやコンビなどが、MBOにより上場を廃止した。また2011年は、すでにカルチュア・コンビニエンス・クラブ、アート引越センター、エノテカなどがMBOの計画を発表している。 MBOとは企業買収の一形態であり、経営陣による株式の買い取りのことである。ただし通常は経営陣だけで株式買取資金を用意することは困難であり、投資ファンドの出資を仰ぐケースが多い。MBOにより買収された企業は上場を廃止し、パブリックカンパニー（公開企業）からプライベートカンパニー（非公開企業）へと変わることになる。 上場企業の株主は機関投資家、取引金融機関、経営者、従業員、取引先、顧客、その他
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