あくまで一部のホテルだと思われるが、日本のホテルで南京虫、別名トコジラミが大量に発生しているらしく、Twitterで虫に刺された被害者らが注意喚起をしている。 無数に刺されたあとがある女性 ホテルや被害者の風評被害を防ぐためにツイートやホテル名はここで出さないが、ツイートされている画像のなかには、無数に刺されたあとがある女性の姿があるなど、見ていて不安になるものも。南京虫は吸血生物で、人間を刺して吸血した際に液を流し込み、激しいかゆみを生じさせる。 トコジラミは恐ろしいくらいの難駆除 この南京虫増殖に関して、ソフトウェアエンジニアの父さんは「日本で定着しつつあるというのはTweetで見てたけどどうやらマジっぽい」とツイート。九州大学の丸山宗利さんは「都市部のホテルにはかなり広がっているそうです」、昆虫館学芸員のピン・セイダイさんは「トコジラミは恐ろしいくらいの難駆除」とツイートしている。

郡司芽久（キリン研究者） @AnatomyGiraffe Anatomist / Morphologist．東洋大学助教。博士（農学）。小さい頃からキリンが好きで、2017年3月に念願のキリン博士になりました。動物（特にキリン）の体の構造や動きの研究をしています。 著書→キリン解剖記（ナツメ社2019）・キリンのひづめヒトの指：比べてわかる生き物の進化（NHK出版2022） megugunji.wixsite.com/giraffesneck 郡司芽久（キリン研究者） @AnatomyGiraffe 農学部無益無用論なるご意見を目にしてしまったので、東大農学部の最新の研究成果のスクショを貼っておきます。好奇心が刺激されてワクワクするような基礎研究から、人間社会に密接に関係しそうな応用よりの研究まで様々な研究成果があがっていて、これを見たら”無益無用”なんて言えないと思います。 pic.tw

【アリババ】逆転のニューリテールスーパー盒馬鮮生。2022年に赤字を脱却、中国全土に拡大中 2023年2月7日 中国アジアITライター 山谷 剛史 1976年生まれ、東京都出身。2002年より中国やアジア地域のITトレンドについて執筆。中国IT業界記事、中国流行記事、中国製品レビュー記事を主に執筆。著書に『中国のITは新型コロナウイルスにどのように反撃したのか？』（星海社新書）『中国のインターネット史 ワールドワイドウェブからの独立』（星海社新書）『新しい中国人 ネットで団結する若者たち』（ソフトバンククリエイティブ）など。 ニューリテールという新語で話題を集めた、アリババのスーパー「盒馬鮮生（以下・フーマーフレッシュ）」は読者も聞いたことがあるかもしれない。見学や利用をしたことがある読者もいるだろう。2017年、アリババのジャック・マー（馬雲）前CEOがオンラインとオフラインを融合させた

Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 中国の上海交通大学と深せん大学、廈門大学、カナダのマギル大学による研究チームが発表した「Wi-Fruit: See Through Fruits with Smart Devices」は、Wi-Fiを活用して果物の中身を外から計測するシステムだ。 このシステムは、果皮が厚いもの（スイカやグレープフルーツなど）から、薄いもの（ドラゴンフルーツやリンゴ、ナシ、オレンジなど）まで幅広く計測でき、推定結果から内部の腐敗具合を判断できるという。 外見は正常でも中身が腐っている果物は、外から見て腐敗の具合を判断しにくい。逆に外見は腐っているように見えても中身は正常な場合もある。果皮が分厚いスイカやグレ

相続すべきか悩んでいる方や処分に困っている方は、まずは活用方法や売却できる可能性があるのかを調査した上で、相続の専門家に相談することをおすすめします。タウンライフ土地活用なら、複数の不動産会社から、土地の活用方法・プラ… 【農地価格の調べ方】農地価格の評価基準とは 土地の価格の調べ方は、周辺の同じような土地の価格を調べて相場を把握する方法が一般的ですが、そもそも農地は売りに出されることがあまりないため、この方法では難しいケースも少なくありません。 そのため、相続税評価額等を算出する際に用いる方式で農地の価格を調べる方法を覚えておくとよいでしょう。農地の価格の算出方法は、農地の種類によって「宅地批准方式」と「倍率方式」に分けられます。 「宅地比準方式」、「倍率方式」とは？ 宅地批准方式は、宅地開発が可能な地域の農地などに関する評価額を算出する際に用いられます。一方、宅地批准方式が適用される地

昆虫食しか売っていない自動販売機が全国的にじわじわ増えているという。確かに東京でも渋谷区の住宅街で「昆虫食はじめました」というのぼり旗と自販機を見たことがある。実際、複数の企業が昆虫食を扱う自販機の設置台数を増やしている。 1991年に発表された「食用及薬用昆虫に関する調査」によると、日本でも60年ごろまでは、55種類の昆虫が食べられていたという。しかし、85年には6種類までその数を減らした。現在は養殖ではあるものの、少しずつ食用の昆虫の種類が増えているという。 昆虫食について「食料危機を救う」「未来のスーパーフード」「高たんぱく」などの文脈でメディアで目にする頻度は増えたような気もする。なぜ昆虫食自販機が全国的に増えているのか、実際に自販機を運営する事業者に話を聞いてみた。 飲料系自販機ビジネスの限界 コインロッカーを設置する事業を手掛けるティ・アイ・エス（東京都台東区）は、全国6カ所で

大規模というにはちと心許ないが、一応耕地面積5ha以上が大規模らしいので。 感覚的には、大規模名乗るならコメなら最低でも15haは欲しい気がする。 スペック 移住して農業始めて8年、標高700mの準高冷地。 米7ha、露地野菜4ha、品目はミニトマト、ズッキーニ、ネギなど。 今年の売上目標は2千万円台半ば。ちなみに元SEです。 場所は内陸の盆地で、人口10万弱の地方中核都市。日本海と太平洋が同じくらい近い。 移住組なので当然だけど、親は非農家、所有農地なし全て借地。 1ha=100a 10a=ほぼ1000平米=300坪 訂正：10a=1000平米=ほぼ1反=ほぼ300坪 東京ドームが4ha弱、行ったことないけど。 どうやって生きてるかって、そりゃ販売利益で食ってるわけです。 霞食ってるわけじゃない。それ乾燥注意報でたら死んでしまうわ。 野菜作ってるけど、野菜は普通に西友で買う。 自給自足な

日本農業新聞は、国内唯一の日刊農業専門紙です。農政や農家の営農に役立つ技術情報、流通・市況情報に加え、消費者の関心も高い食の安全・安心、農産物直売所、地産地消、食農教育なども取り上げます。国民の暮らしに直結するＴＰＰ問題も徹底報道中。

企業による農業参入で、もっとも存在感を示しているのがイオンだろう。全国20カ所で直営農場を運営し、面積は合計で350ヘクタール。企業参入の枠にとどまらず、農業界全体を見わたしても、抜きんでた経営規模を誇る。ところが、じつは2年ほど前から新たに農場を開くのをやめている。なぜ事業の拡大にブレーキをかけたのか。そのわけを探ると、農業が抱える構造問題の解決に同社が真正面から取り組んでいる姿が見えてくる。 企業参入で異例の規模拡大 イオンは2009年に茨城県牛久市に農場を開き、農業に参入した。運営しているのは子会社のイオンアグリ創造（千葉市）。最初に牛久農場を取材で訪ねたとき、農場のスタッフが話してくれた言葉を今も鮮明に覚えている。「周辺のベテラン農家にはかないません」。肥料のやり方一つとっても、経験を積んだ農家には簡単には追いつけないというのがその理由だった。「なんて率直な説明の仕方だろう」という

ワークスモバイルジャパンは9月9日、LINE WORKSと農業ICTシステム「NCXXファーム」の連携を発表した。 NCXXファーム（ネクスファーム）はネクスグループが提供する農業ICTシステム。農業用ハウスの複数の環境制御ツール（換気扇、窓、遮光・保温カーテン、ミスト発生装置、灌水システムなど）と連動し、ハウス環境や農作業状況の見える化を実現する。ハウス環境を数値的に把握することで熟練者の勘や経験に頼ることなく農業を始めることが可能となり、データより圃場の環境を最適な状態に自動制御を行なえるという。 ビジネス用LINEであるLINE WORKSと連携することで、ハウスのセンサーからのデータをどこにいてもLINE WORKS上で確認できるほか、異常検知による通知から現場作業員へ迅速な指示を行なえる。農耕地に常駐することなく生産管理できることから作業負担を軽減、新規就農に貢献できるとしている

ワークマンのカジュアル店はしたたか過ぎる 「いま最も勢いのある会社はどこですか？」と聞かれれば、私は迷わずワークマンと答える。 へたをすれば将来的にユニクロやZOZOにとって脅威の存在になっていってもおかしくはない存在といえる。 「それは言い過ぎでしょ」 そう思われる人が多いだろう。 実際、ユニクロの今年度の売上は２兆円を突破する見込み。対してワークマンの年商見込みは800億円と20分の１程度しかない。ZOZOにしても流通額は2800億円。２社にとってワークマンは相手にもされない異業種の小さな会社といってもいい存在といえる。 しかし、それでも私はワークマンが実店舗とネットの両業界にとって厄介な伏兵企業になっていくことを予想している。 その根拠はワークマンが新たに展開する『ワークマンプラス』という店舗がとても“したたか”な戦略をとっているからである。 アウトドア、スポーツユーザーが「作業服」

農研機構は、10月1日の組織改革で本部に産学連携室を新設し、地域ハブコーディネーターを配置した。また、食農ビジネス推進センターと全国にビジネスコーディネーターを配置し、産業界との連携を強化する。 農研機構は、政府が掲げる超スマート社会「Society 5.0」の農業・食品分野での実現に向け▽産学官連携活動を通じて、社会にインパクトのある農業・食品分野における研究成果をコアとしたビジネスモデルを構築し、社会実装を推進▽ビジネスモデルの展開により民間投資を誘発▽農研機構の開発技術を公設試、営農者など農業界の隅々まで展開することを目的に、本部組織の中に産学連携室を新設した。 同室では、地域ハブ機能を強化するため、産学連携コーディネーターは地域の大学などと連携し、民間を巻き込んだ公的外部資金の獲得を目指す。農業技術コミュニケーターは、農研機構の開発技術を公設試験所、都道府県などと連携し、農業界へ展

ホーム農業に関するプレスリリース農家の夢を叶える！ゆとりと稼ぎの両立のための雇用の定着と確保 『農業の財務戦略の技術セミナー』を2018年9月から長野県と東京都で開催 株式会社百一姓（長野県塩尻市・代表取締役社長 城口 権二）は、2018年9月より、地元である長野と、これまで多くのご縁をいただいている東京にて、ビジネスでは一般的なツールとして取り入れられている、MG研修をベースとした、農業を財務戦略から改善するためのセミナーを開催する。 家族経営の阿吽の呼吸では現場が回りにくくなった 一般的に、農家の皆様は家族経営であることが多く、ビジネスとしての考え方で経営感覚を磨いてきた経験が少ないと言われている。また、最近では、その家族でさえも農業から離れていくことが多く、人手不足を補うために、外部の人材を入れることが増えているが、これまでの家族経営で成り立ってきた阿吽の呼吸ではうまく行かず、人間関

日本文化の発信拠点としてマレーシアにオープンした日本専門デパートの運営から、官民ファンドのクールジャパン機構が撤退することになりました。伝統工芸品からアニメなどのポップカルチャーのグッズも取りそろえていましたが、運営は大幅な赤字となっていました。 店は日本の文化などを海外で発信する拠点として、伝統工芸品や衣服、アニメなどのポップカルチャーを伝えるグッズ、それに日本酒などを取りそろえていました。 しかし、販売の苦戦が続き、去年も売り上げが目標を大きく下回り、５億円の赤字となったため、クールジャパン機構が店を運営する会社の株式をすべて手放して撤退することになりました。 クールジャパン機構が手放す株式は三越伊勢丹側が買い取り、店の営業を続けるということで、今後、品ぞろえを見直すなどして早期の黒字化を目指すとしています。 マレーシアの首都、クアラルンプールにある日本専門デパートは２年前にオープンし

2016年から農業従事者が増加のワケ 米国の職業別人口推移を見ると、1900年には農業が1200万人と最多だった。同年の製造業は600万人。その後1920年には製造業が農業を抜き、2000年まではトップを占めていたが現在では小売、ヘルスケアが1、2位となって3位。一方の農業は、2000年にはわずか250万人まで減少した。 ところが農業従事人口は2016年ごろから微増の傾向にある。その増加分の多くが都市型、また20代や30代の若い層で占められており、新たな産業としてシリコンバレーのベンチャー投資家の注目を集める存在となっている。 ロサンゼルスに本拠を置く、都市型のマイクロ菜園の設置業者であるファームスケープ（farmscape）社によると、同社のビジネス規模は2017年の1年間で倍増。企業が集まるビジネスパークの一角、野球やサッカーのスタジアム内、さらには郊外型の集合住宅の敷地など、ちょっと