30代童貞無職でも優しくされたい!を書いた増田だ。 http://anond.hatelabo.jp/20170529064047 最初に謝罪なのだが、実は元の記事は二、三年ほど前にここに書いたが全然反応がなかったものの再投稿であった。 黙っていてすまん。 でも相変わらず30代童貞無職であるので、釣りではない。 相変わらずどころか、加齢のぶん状況が悪化してるわ。 ザッと見た反応には共感も叩きもあるが、とりあえず前と違ってガン無視されなかったというだけでいくばくかの慰めを得ることができたので、そこんところに大いに感謝したい。 それでも叩いたり説教した奴はとても憎いがね……。 ところでこの記事のタイトルはイリヤの空UFOの夏が元ネタだ。 俺の発言がかつてないほど話題になって調子づいたので、その反響に対する自分語りを長々追記する。 悪いが、提案や説教に対して、でもできないよおと拗ねる内容だ。 返
Apple新モデルで「MacBook」と「21.5インチiMac」を推す理由:本田雅一のクロスオーバーデジタル(1/2 ページ) Appleの情報を常にチェックしている読者ならばよくご存じだろうが、同社の開発者向け会議「WWDC」のセッションで報道陣が取材を許されるのは初日の基調講演のみだ。技術セッションは開発者として登録し、毎回争奪戦となるチケットを購入できれば参加できるが、当然ながら守秘義務が課せられる。 WWDCはその年の後半(おおむね9~10月)に行われる基本ソフト(OS)の刷新を前に、開発者があらかじめ新しいプラットフォームに対応したアプリケーションを開発できるよう情報を出す場として存在しているからだ。その中には基調講演では触れられていない情報も多数ある。 というわけで、WWDC 2017の取材は基調講演のみで終了……なのだが、今回は多数のハードウェア製品も発表されており、会場で
自ら「ブラック企業」と称するIT企業・セブンコードの代表取締役、濱野秀昭氏(36)が6月8日、東京都議会議員選挙に出馬することを表明した。無所属で新宿区から立候補する。 キャッチコピーは、「ブラック企業の社長が都民の社畜になります」。昨年末には、テレビ番組で「残業をやめれば日本製の質は下がる」とブラックすぎる主張を展開して炎上した。今度は政界を目指すとのことだが、一体何を企んでいるのか。話を聞いた。 「そもそも規制なんて少ない方がいいんですよ」 ―まずは個々の政策について、お聞きしたいと思います。ブラック企業の経営者として「働き方改革」についてはどうお考えですか。 改革する前に、社員が自立しろと思います。給料分働いてくれれば文句なんて言いません。搾り取ろうとする経営者なんてごく一部ですよ。でもちゃんと働かなかったり、バックレたりする人も多い。権利を主張する前に、きちんと仕事をしてほしいと思
1: 以下、\(^o^)/でVIPがお送りします 2017/06/10(土) 08:15:44.442 ID:u4eeKepz0.net 「通報系女子」愛知県警痴漢防止ポスターに賛否 「効果ある」「えん罪増やす」 萌えイラストを使った愛知県警の痴漢防止ポスター「通報系女子」が、ツイッター上で賛否両論になっている。えん罪被害がクローズアップされる中でもあるからだ。 ポスターを見ると、右手を上げて笑顔でピースする若い女性の姿がピンク色を背景に描かれている。「痴漢 発見次第 即 通報系女子」。タイトルには、こうあった。 ■「『痴漢=即通報』でワンランク上の女子に!」 呼びかけたのは、愛知県警の鉄道警察隊だ。通報の手順として、「被害者に声をかける」「周囲の人や駅員に助けを求める」「その場で110番」と、 イラストの女性を使って説明されている。さらに、「『痴漢=即通報』でワンランク上の女子に!」と訴
www.sankei.com 橋下徹氏の実父と叔父が暴力団組員だった等と報じた月刊誌「新潮45」の記事が名誉毀損及びプライバシー侵害にあたるとして橋下氏が新潮社らを訴えていた件で、最高裁が上告不受理を決定したようだ。 民事訴訟法上の権利として上告できる「上告理由」はきわめて限定されており、この上告理由にあたらないとき、最高裁は上告を門前払いできる。 上告理由がない場合でも、重要な法的論点を含む事案で最高裁が法的判断を示す必要があるときに、最高裁の裁量で上告を受理できる「上告受理申立」という制度はある。 しかし話題の件は、上告理由もなく、かつ上告受理の必要も認められないということで、最高裁は上告を門前払いしたわけだ。 ネット上で、「最高裁が出自差別を認めた」などと述べていた人が散見されたが、本件について最高裁は何ら実質的判断をしていないので注意。論評するなら地裁と高裁の判断がその対象となる。
BERKELEY, CA - APRIL 27: A right wing activist holds a sign during a rally at Martin Luther King Jr. Civic Center Park on April 27, 2017 in Berkeley, California. Protestors are gathering in Berkeley to protest the cancellation of a speech by American conservative political commentator Ann Coulter at UC Berkeley. (Photo by Justin Sullivan/Getty Images)
学校法人「森友学園」(大阪市)への国有地売却問題や「加計(かけ)学園」(岡山市)の獣医学部新設問題の追及が続く今国会。このうち、先に浮上した森友問題の審議で、政府が事実関係の確認を拒んだり事実と異なる説明をしたりしたため、少なくとも12時間が空費されたことが朝日新聞の調べでわかった。 12時間は国会審議の2日分に相当する。政府は「何十時間、こればかり質問している」(安倍晋三首相)と言って野党の姿勢を批判していたが、むしろ野党の指摘や追及に正面から向き合わない政府の姿勢が論戦を空疎にしている実態が浮き彫りになった。 朝日新聞は衆参両院の本会議のほか、財務省との関連が深い予算、決算など衆参6委員会の審議を対象に、問題が報道された2月9日から、5月31日までの審議内容を調べ、質疑と答弁の時間を集計した。 野党が個別の事実関係を示して質問しても、政府が「確認しない」「記憶・記録にない」といって明示
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