プロゲーマー・梅原大吾氏は、格闘ゲーム界のトップシーンで選手として活躍するかたわら、プレーヤー人口の拡大にも努めてきた。同氏のあだ名「The Beast」を冠とする格闘ゲームイベント「Beast Cup」がその象徴だ。2023年5月の日経クロストレンドのインタビューでも、今後の活動指針として「新規プレーヤーの獲得とリテンション」を語っていた。「『ストリートファイター6』登場以降、新規層は増えたと思う」と言う同氏に、最近の活動と、格闘ゲームシーンのこれからを聞いた。 初のオフライン大会は550人が参加 ――2024年3月のBeastCup Tokyoは初のオフライン大会となりました。今回、オフラインでやろうと決めた理由は？ 梅原大吾氏（以下、梅原）　Beast Cupには、1万人大会という目的があって、そのためにやっているんだけど、いざ1万人を達成したとき、「オンラインではできるけど、オフラ

1967年の放送開始から57年、いつの時代も若者から絶大な支持を得ているラジオ番組がある。深夜番組「オールナイトニッポン」だ。タイパ重視、デジタルネーティブといわれる現代の若者にも人気は健在。人気俳優やミュージシャン、お笑い芸人が内面や本音を語る他では聴けないコンテンツが若者を引き付ける。2023年3月には、番組に広告を出稿するスポンサーが約70社を記録した。インスタライブでも配信アプリでもない、古株のラジオからの発信がなぜ受けるのか。 「オールナイトニッポン」は、なぜいつの時代も若者の心をつかむのか。番組全体を統括するプロデューサーの冨山雄一氏（左）と、自身もZ世代でZ世代マーケティングの第一人者である、僕と私と（東京・渋谷）代表の今瀧健登氏が対談した（写真／古立康三） タイパのZ世代にも受ける理由　ラジオは“元祖推し活” オールナイトニッポンは、放送開始から57年目を迎える、言わずと知

商品の特徴に合わせた戦略のチューニングを行うための相対化フレームを解説する本連載。前回は、「ZMOT（Zero Moment-Of-Truth）」を「思い出してもらうまで」と「思い出してもらってから」に分けて考える重要性と、口コミの4分類について考察した。今回は、伝統的なマーケティングファネルを用いて、商品カテゴリーによって異なる施策の捉え方を解説し、ここまでの連載内容を総括する。 本連載では、これまで9回にわたって主に以下の内容を解説してきた。 今回はその総まとめとして、多くのマーケティング担当者が業務で活用する伝統的なマーケティングファネルを用いて、優先的に取り組むべき「効く施策」と、優先順位の低い施策が商品カテゴリーによって異なることを説明する。 「買ってもらうまで」と「買ってもらってから」 2000年くらいまで、マーケティングのゴールは多くの企業で売ること（買ってもらうこと）だった

意識や価値観について、年齢層による差が消えていく「消齢化」。実は、その影響が行動となって意外なところにも現れているという。年代・世代マーケティングの現状を追う特集の第2回は、博報堂生活総合研究所の研究員が、コミックやゲーム、音楽にまつわる生活者の行動データから消齢化の実態に切り込む。 「20代は○○な人」といったように、価値観や嗜好を年齢層によって塊として捉えることはよく行われます。しかし、以前は大きかった年齢層による価値観や嗜好の違いが、実は年々小さくなっていることが分かってきました。 博報堂生活総合研究所（生活総研）では、この事象を「消齢化」と名付け（2023年1月19日公開）、研究を進めています。30年にわたる長期時系列調査「生活定点」のデータから確認されたこの現象の実態を、今回はコミックやゲームのアプリ利用、音楽に関する検索といった“行動”のデータから検証してみましょう。 ▼参考記

「標的」を意味する「ターゲット」、「キャンペーン」には「軍事行動」という意味があるなど、マーケティングで使われている言葉の中には軍事用語が非常に多い。広告の炎上やマーケティングに対する拒否反応が広がるなか、マーケターはこうした言葉を使い続けていていいのだろうか。産業能率大学経営学部でマーケティングや経営の授業を受け持つ小々馬敦教授と、電通デジタル（東京・港）執行役員の田中信哉氏が次世代のマーケティング用語について議論した。 小々馬敦氏（以下、小々馬）　「ターゲティング」とか「キャンペーン」とか、マーケティングでよく使っている言葉は軍事用語から生まれたものですよね。 田中信哉氏（以下、田中）　私たちがいるマーケティング業界では、クライアントに対してマーケティングプロセスを提案するにあたり、効能効果をロジカルに説明しなければならない場面があります。軍事用語を使ってしまっている背景として、そこが

クリスティーズのオークションでデジタルアート作品が6900万ドル（約75億円）で落札されるなど、マーケットの急拡大と新規参入が続くNFT（Non-Fungible Token：非代替性トークン）。でも何度説明を聞いてもよく分からないという人もいるだろう。いったいどんなもので、どんな法律問題があるのか。福井健策弁護士に聞いた。 Q1　NFTについて教えてください。 A1　いやだな。そんなの私に聞かなくても、ずっと良い本やコラムがもうたくさん出てる。そっちを読んだら？ Q2　それじゃQ＆Aになりません！　教えてください。 A2　知らないよ……。まあ、NFT関連の相談は確かに急増してるし、ではできるだけ簡単に「さわり」だけね。目標2500字。 まず、NFTが「非代替性トークン」の略だというのは知ってるね。「トークン」とは、ここではデジタル資産だと理解すればいいだろう。まあ言ってみれば「何らかの価

テレビアニメより簡単に作れて、YouTube漫画より表現が豊か。両者の長所を併せ持つYouTubeアニメに、大手出版社などが続々と参入し始めている。ヒットするにはYouTubeの特性に合わせた綿密なストーリー設計が肝。現在ヒット中の『ヤクザと目つきの悪い女刑事の話』を例に、その条件を探った。 YouTubeアニメ『ヤクザと目つきの悪い女刑事の話』（ヤク目）。反社会的組織の一員である轟蛍一（左）と、そうした組織を取り締まる刑事・蟻ヶ谷雪（右）の恋模様を描く（提供/SORAJIMA Studio） YouTubeの動画にはバラエティーや教育、料理、ゲーム実況といった代表的なジャンルがある。その中でも、漫画が2018年ごろから注目されてきている。人気漫画を違法アップロードしていた大規模な海賊版サイトが18年4月に閉鎖され、YouTubeに流れた人も一定数いたようだ。 漫画動画といっても、初期は写

週刊少年ジャンプ（集英社）の科学をテーマに扱うマンガ「Dr. STONE（ドクターストーン）」がヒットしている。新型コロナウイルス感染拡大に伴う臨時休校中に注目が集まり、2020年3月度（3月2日～4月5日）のオリコン調べでは42.5万部の売り上げ。1巻発売から現在までに累計発行部数800万部以上を達成した。なぜ、今科学なのか、徹底した「読ませる」戦略を、原作の稲垣理一郎氏と科学監修を担当するくられ氏に聞いた。 ※日経トレンディ2021年1月号の記事を再構成 「Dr. STONE」は、2017年に連載を開始し、18年には「SLAM DUNK」や「名探偵コナン」などが受賞した「小学館漫画賞少年向け部門」に選ばれた。19年7月、テレビアニメがスタートし、最終回で2期の製作決定が発表されると、Twitter上で「＃ドクターストーン」がトレンド入り。21年1月から2期が放送予定。写真左はコミック1

米国の教授が薦めてくれた1冊の本 いまや星野リゾートの代名詞となった「フラットな組織文化」。これによって、星野リゾートは軽井沢の温泉旅館から日本を代表するホテル・旅館の運営会社へと成長を遂げた。代表の星野氏は会社を経営していくに当たり、なぜフラットな組織文化を選んだのか。 星野佳路代表（以下、星野）　まず大前提として、星野リゾートの「フラットな組織」とは、階層がない組織という意味ではありません。あくまで、人間関係がフラットな組織だということです。通常、会社は成長するに従って階層や役職が増え、ピラミッド型の組織構造になっていきます。それ自体は役割分担の機能を担うためなので、あっても構わない。星野リゾートにも階層や役職はあります。 しかしフラットな組織はそれとはまったく異なる概念で、いわば普遍的な「組織文化」を指しています。簡単に言えば、全ての従業員が年齢や社歴、ポジションに関係なく、対等に意

一部から批判の声が聞かれる一方で、それが売り上げに悪影響を与えてはいないという。冷凍食品や菓子、牛乳や豆腐、納豆などすでに新しいデザインに切り替わっている商品について、切り替え後の売り上げは順調。同社によれば、例えば冷凍食品は全体で、切り替え後の5月は前年同期比で3割の売り上げの伸びを記録。牛乳や卵、納豆なども1割程度売り上げが伸びている。 新型コロナ禍の影響で、自宅で過ごすことが増えた消費者が、外食を避けて自宅で食事を取ることになった影響もあり、この売り上げの伸びの要因すべてがパッケージのおかげ、と断定するのは早計だ。とはいえ、「現時点では、パッケージリニューアルによって売り上げが落ちている商品はほとんどない」（ローソンの梅田貴之中食商品本部本部長補佐）。 長期視点で選んだ「雑貨」的なデザイン あえてこのシンプルなデザインにした理由とは何か。「短期的な売り上げはもちろん大切だが、本当の狙

新たなテクノロジーやビジネスモデルの登場によって、大幅に進化しつつある食分野。本特集は、食品にとどまらず、家電、小売り、AI・IoTといったテクノロジー分野などを幅広く巻き込んだ近未来の食の革命、「イノベー食（ショク）」の衝撃を先進事例から読み解く。第1回は、「完全栄養」という斬新なコンセプトで、パスタやラーメン、パンなど主食のアップデートを仕掛ける日本のスタートアップ、ベースフードを取り上げる。 近年、爆発的に広がっている糖質制限ダイエットの影響で、日本の“国民食”が大打撃を受けている。その筆頭が、ラーメンだ。飲み会帰りの「締めの一杯」は、もはやギルト（罪悪感）フードの象徴のようになってしまった。しかし、安心してほしい。長らく進化の乏しかった食の分野で今、現代人が抱える健康問題、古い流通システムが引き起こす飽食の時代のフードロス問題、そして世界の人口爆発による食糧不足問題・環境破壊など、

マーケティングのプロ集団として知られるプロクター・アンド・ギャンブル（P&G）。成功にばかり光が当たりがちだが、その裏で、P&Gマーケターは多くの失敗を経験している。そこから得た学びを糧に、マーケティングセンスを研ぎ澄ましている。本特集ではあまり知られてないP&Gマーケターの失敗とそれをどうやって次につなげているかを紹介する。 「I never lose. I either win or learn.（私は決して負けない。勝つか学ぶかのどちらかだ）」 南アフリカ共和国の第8代大統領ネルソン・マンデラ氏の言葉だ。P&Gジャパン執行役員の小林洋貴ブランドマネジメント本部長は、自社の企業文化をこの言葉に例える。どの組織でも挑戦と学びをカルチャーとするP&Gの企業文化と、非常に近い言葉だと説明する。 マーケティング業界において、P&Gが脚光を浴び始めたのはいつからだろうか。P&G出身の森岡毅氏はユ

多くの家庭が日々の暮らしで困っていることを解決する、開始から4年も続く人気のサブスクリプションサービスがある。それが、クリーニング付きでワイシャツを宅配で貸し出す「ワイクリン」だ。ものを扱うサブスクとしては最古参組と言えるこのサービスは今なお堅調に利用者を増やしている。人気の秘密を探ると「成功するサブスク」を実現する3つのヒントが隠されていた。 「ワイクリン」は合計40枚のワイシャツをワンセットにして管理し、毎月20枚ずつ借りて、しかもクリーニングまでしてもらえる日本初のサブスクサービスだ（写真／NextR） 「奇抜な機能で話題作りをするのではなく、とにかく地道にサービスの質を高め続けること。4年近くもサブスク事業を続けてこられたのは、そこに尽きる」。通信業界から脱サラしてワイクリン事業を立ち上げたNextR（東京・江東）代表取締役の長尾淳氏。社名に「次のレンタル」という意味を込めたように

サンリオピューロランドが、ここ数年で入場者数を伸ばしている。2018年度は開園してから初めて200万人を突破。19年度の入場者数はさらに伸びる見込みだ。ピューロランド館長・小巻亜矢氏に近年の持続的成長の理由を聞いたところ、浮かび上がったのは「対話」というキーワードだった。 サンリオエンターテイメント社長で、サンリオピューロランド館長の小巻亜矢氏。東京出身、東京大学大学院教育学研究科修士課程修了。1983年、サンリオ入社。結婚退社、出産などを経て、サンリオ関連会社にて仕事復帰。2014年サンリオエンターテイメント顧問就任、15年サンリオエンターテイメント取締役就任。16年サンリオピューロランド館長就任、19年6月より現職。子宮頸（けい）がん予防啓発活動「ハロースマイル（Hellosmile）」委員長、NPO法人ハロードリーム実行委員会代表理事、一般社団法人SDGsプラットフォーム代表理事も務

自社を少しでも好意的に取り上げてもらいたいのが広報というもの。しかしそうした思いは「もし悪く書かれでもしたら」という不安と背中合わせ。記事が世に出る前に、「原稿確認させてください」と言いたくなるのも無理はありません。実際、言った方もいるでしょう。その結果、メディア側の反応は……。 記事を見せる自由、見せない自由 有名な大新聞からわが社の社長が取材を受けた。どんな内容になるのか。もしかすると悪く書かれているんじゃないか……。 取材から記事が出来上がってくるまでの間のドキドキ感は、いつまでたっても慣れません。そこでつい言ってしまいたくなりますね。「原稿って事前に見させてもらえないんですか？」と。これって実際見せてもらえるのでしょうか。そのとき、マスコミ側はどう感じているのでしょうか。 そもそもの話からします。 「中正公平、わが国民生活の基礎たる経済の平和的民主的発展を期す」 これは（私も今回初

「若者はネット検索しない」といわれて数年たつが、実際はどうなのか。検索しないのなら、商品の情報取得や購買の導線はどうなっているのか。調査データや取材から、美容系をメインに若者のショッピング事情を分析した。 テキストよりもビジュアル情報が刺さる 2016年にあるタレントが「若い人はネットを検索しない」と発言したことが話題になった。それまでSEO対策を熱心に行っていた大人たちには衝撃の事実だっただろう。Web検索を使わないで何を使っているかといえば、Instagramだという。「テキストよりもビジュアル情報が若者に刺さる」といった発言もあった。 それから数年がたち、その傾向はデータとして裏付けられている。マクロミルが18年8月に公表した消費意識やお財布事情などの調査によると、SNSの情報に影響を受けて買い物をする人が半数だという。15～24歳では「かなり影響を受ける」「まあまあ影響を受ける」と

オンラインがオフラインを包含する“アフターデジタル”の時代。デジタル起点でリアル店舗を捉え直したとき、どのような変化が必要になるかを解き明かす本特集。第1回は、「モノを売らない店」へのシフトを決断した丸井グループに焦点を当てる。次の一手となる「デジタル・ネイティブ・ストア」戦略とは？ あらゆるモノがネットで買えるようになり、物販を主軸としたリアル店舗の存在意義が問われて久しい。モノからコトへという消費傾向の一大変化を受け、体験型店舗への脱皮を目指す小売企業は珍しくないが、丸井グループほど大変貌を遂げた企業はないだろう。 この5年、同社は従来の商品を仕入れて売る「百貨店モデル」から、定期借家契約で家賃収入を軸とする「SC（ショッピングセンター）モデル」への一大転換を断行してきた。売り上げだけを前提としないビジネス形態に変わることで、飲食店やサービス系など体験軸のテナントを誘致しやすくするため

ヤマト運輸は2019年5月30日、24時間いつでも誰とも顔を合わせることなく荷物の受け取りや発送ができるセルフ型店舗「クロネコスタンド」を東京江東区にオープンした。ユーザーの利便性を高めるとともに、再配達を減らし、人手不足の解消に役立てたい考えだ。 経済産業省が発表した「電子商取引に関する市場調査」によると、2018年の日本国内の消費者向け電子商取引の市場規模は、18.0兆円（前年16.5兆円、前年比8.96％増）に拡大。インターネットを使って物品を購入することは、もはや珍しいことではなく、人々の日常に浸透している。 ネット通販が年々増加する一方で、物流業界の慢性的な人手不足が問題になっている（関連特集「再配達撲滅　ネット通販「物流」革命」）。受取人の不在による再配達の増加が最大の要因だ。今回のクロネコスタンドを利用すれば、配達員が何度も再配達に訪れたり、利用者と電話でやりとりする必要がな

「無印良品」のブランドで生活雑貨や食料品など、衣食住にまつわるあらゆるジャンルに進出している良品計画。同社が住領域の新たな商品として手がけたのは、6畳ほどの簡素な「小屋」だ。 「無印良品の小屋」（材料費、施工費込みで税込み300万円～）。「無印良品銀座」など、全国約5店舗で取り扱い。沖縄県を除く46都道府県で建築可能だが、積雪量などの気象条件によっては建てられない場合もある 6畳弱、掃き出し窓と窓のみの「小屋」 「無印良品の小屋」は室内の広さ約9.1平方メートル。およそ6畳のワンルームで正面に大きな掃き出し窓、奥に小さな窓があるだけだ。価格は材料費と施工費込みで税込み300万円から。断熱仕様や防犯ガラスを使った防犯仕様も選べる。2017年4月に関東近郊エリア限定で発売したところ、全国各地から問い合わせが相次ぎ、19年4月から沖縄県を除く46都道府県に販売エリアを拡大した。 オプションで電源

セガ・エンタープライゼスを経て、アマゾン ジャパンの立ち上げメンバーとして2000年7月に入社。サプライチェーン、書籍仕入れ部門を経て、2005年よりオペレーション部門にてディレクターとして国内最大級の物流ネットワークの発展に寄与。2016年、同社退社。現在は鮨（すし）職人として日本の食文化に携わるとともに、成長企業での15年超の経験を生かし、経営コンサルタントとして企業の成長支援を中心に活動中。著書に『アマゾンのすごいルール』（宝島社）、『1日のタスクが1時間で片づく アマゾンのスピード仕事術』（KADOKAWA）などがある 「たくさん」は人によって受け止め方が変わるフレーズ ここ数年、アマゾンに関する書籍がいくつも出版され、その戦略を学びたいという人も多い。実際に現場で働いた佐藤氏が最も感銘を受けたのはどんな点だったのか。 「全ての業務で目標設定を数値化して、それを徹底的にクリアしてい