河野太郎大臣、人心離れつつある マイナンバーを巡ってトラブルが相次ぐデジタル庁で、河野太郎大臣に対する官僚たちの「面従腹背」が横行している。官僚に対する叱責があまりに激しく、しだいに人心が離れつつあるようだ。 デジタル庁の内情を知る関係者によると、官僚からレクを受ける時の河野氏の口癖が「前倒し」だという。この関係者は「ことあるごとに『前倒ししろ』と怒鳴られるので、やがて庁内では、１年でできることを『１年半はかかります』と報告するようになった。河野さんが怒り出したら『なんとか頑張って１年でやります』と言うわけです」と声を潜める。 このような無駄なやりとりばかりでは、喫緊の政策が進まないのも無理はない。河野氏に間近で仕えたある官僚は「結局、根っからの役人嫌いなのだろう。あれほど厳しく詰められると、とても本当のことを報告する気にはなれない」と振り返る。こうしたミスコミュニケーションが、トラブルの

自衛隊が抱える根本的な問題 岸田政権は「安保関連3文書」の改定案を閣議決定した。安保関連3文書は、「国家安全保障戦略」「国家防衛戦略」「防衛力整備計画」の3つで、日本の安全保障の方針を定めたものだ。 さらにロシアによるウクライナ侵攻が契機となり、今回の改定では、防衛費の増額問題も大きな注目を集めている。3文書には、防衛費を5年以内にGDP比で2％以上に引き上げることが盛り込まれた。 防衛費増額の財源をどう確保するかが大きな争点になっており、国を守るための「兵器」、そして「カネ」についての議論は活発化している。だが、自衛隊にはもっと根本的な問題があることに気づいている人は少ない。 「人」が足りないのだ。 '21年度における国家公務員の数は約59万人だ。そのうち5割弱の約27万人を占めているのは防衛省の職員である。このうちトップの防衛大臣を含む事務官等が約2万人いて、残りの約25万人が自衛官と

気鋭のエコノミスト永濱利廣氏は『日本病——なぜ給料と物価は安いままなのか』で、「低所得・低物価・低金利・低成長」の「4低」状況を「日本病」と名付け、その原因と、脱却の道筋を考察する。 デフレ・スパイラルの中にある日本。そもそもデフレとは何なのか。『日本病——なぜ給料と物価は安いままなのか』からあらためて見てみよう。 デフレが日本病の本質だった 「デフレ」という言葉は日本ではもはや連日のように聞いているので、すっかり耳に馴染んでしまったかもしれませんが、うかつに馴染まないほうがよい恐ろしいものです。ここで改めて確認しておきましょう。 IMF（国際通貨基金）の定義によれば、2年以上にわたり物価が下がり続けることを「デフレ（デフレーション deflation）」と言います。 「物価が下がる」ということは、裏を返せば「お金の価値が上がる」ということです。そうなると、デフレ状況における合理的な経済行

銀行預金を見直すだけで 妻が倒れて緊急手術することになった。夫の介護が必要になり、老人ホームの一時金を工面しなければならなくなった……。そんな想定外の事態に襲われてから「おカネがない」と嘆いても、あとの祭り。明暗を分けるのは、事前の備えだ。 手始めに、今すぐ着手すべきことがいくつかある。まずは銀行預金のネットバンクへの切り替えだ。昨今ではどの銀行もネット口座の普及に力を入れているが、利用者増を狙って通常の預金では考えられないほどの高金利を付けている。 たとえば、あおぞら銀行「BANK」口座の金利は普通預金で年0.2％。またオリックス銀行「eダイレクト定期預金」の金利は5年で年0.27％、7年で年0.3％。いずれもメガバンクの100倍を超える破格ぶりだ。 「預金全額を移さなくとも、夫婦でそれぞれ500万円ずつ預ければ10年間で約20万円トクできます。ネットから申請する必要はありますが、特別な

小学館の「コロコロコミック」が2022年1月15日頃に発売を開始した2月号にて、2014年の『妖怪ウォッチ』、2018年の『スプラトゥーン２』などのブーム以来、久々となる100万部突破を果たした。 前回と異なるのは、今回は通常の「紙の雑誌＋付録」という形態に加えて「デジタル版の閲覧権の入ったシリアルコード＋付録」という形態も合わせての数字となることだ。 大台到達の背景と、『ブラックチャンネル』をはじめとするYouTubeアニメやボードゲーム「ロジカル真王（シンキング）」などコロコロ発の新たなコンテンツ展開のねらいや成果について、秋本武英編集長と石井宏一副編集長に訊いた。 ポケモンカードブームを今の子どもたちに届けるために ――コロコロは『ポケモン』や『妖怪ウォッチ』など、何かのブームが起こると部数が跳ね上がる雑誌ですが、今回は何が盛り上がってのことなのでしょうか。 秋本　背景にはここ数年来

「10月30日」が東京の転換点だった？ 2021年10月30日は、日本の都市、少なくとも東京の転換点となったと後世から記憶されるのではないか。 その日は、第49回の衆院選挙戦の最終日だった。ただし翌日の投票で革新勢力が深いダメージを負ったことを話題にしたいのではない。より注目されるのは、選挙戦の最終演説の際に、自民党が15年間選び続けた秋葉原ではなく、品川区大井町駅前を選択したことである。 自民党は2006年9月に麻生太郎が総裁選のために演説をおこなって以来、秋葉原を国政選挙の最終日の演説地と定めてきた。しかし岸田新総裁はその15年間続いた慣行を破り、品川区大井町を選ぶ。 こうした変更には、（1）品川区を含む東京3区で自民党と立憲民主党のデッドヒートがくりひろげられていたこと――実際、選挙戦は立憲の松原仁氏が勝利する――に加え、（2）岸田首相が安倍政権とのちがいを強調しようとしたことが絡ん

日頃何気なく接しているエンターテインメントが、考え方に影響を与えることもあります。影響力の大きいエンタメ作品は、時代ごとにジェンダー観をどう反映してきたのでしょうか。 今回、注目するのは「子ども向け番組」。幼い頃に夢中になったアニメや特撮ヒーロー。そんな子ども向け番組も時代ごとに変化しているといいます。知らず知らず価値観の形成に影響を及ぼしているかもしれない子ども向け番組のなかでも、長い歴史を持つ2つのテレビシリーズの変革を追りました。 『ふたりはプリキュア』©東映アニメーション 2004年に放送されたプリキュアシリーズの第一弾。趣味も性格もまったく違う二人の中学生が、魔法のステッキなどの道具や武器を使わず、自分の手で悪と戦うアクションストーリー。高い人気を博し、2005年の東京アニメアワードのテレビ部門で優秀作品賞を受賞した。 2004年から放送がはじまり、現在は18作目の『トロピカル～

社長は直撃に「なんで？」 「阪神の食品売り場には、ほぼ毎日通っていました。用がなくてもつい足が向いてしまうんですよね。そこでこんなことが起きてしまうなんて」（大阪府在住の50代主婦） セ・リーグでは36年ぶりの日本一奪還に向け、阪神タイガースの大躍進が続く。 だがその裏で、甲子園球場と並ぶタイガースファンの聖地「阪神百貨店梅田本店」に激震が走っている。従業員145人が新型コロナウイルスに感染するという大クラスターが発生したのだ。 阪神百貨店を運営するエイチ・ツー・オーリテイリングの荒木直也代表取締役社長は、本誌の直撃に対し、苦渋の表情を浮かべながらこう打ち明けた。 「今まで感染対策はずっとやってきた。それだけに、会社の上から下まで全員が『なんで？』という感じですよ。行政からの休業要請にしても、大阪では一番厳しく従っていた。だから、（原因は）分からないというのが正直なところです。（逆に）教え

結局、参謀は将軍にはなれないのか。誰もがそう思い始めた矢先、例の男が計ったように存在感を増してきた。菅が「時間切れ」となる総裁選まで残り4ヵ月。三たび天下を取るには十分な時間だ。発売中の『週刊現代』が特集する。 絶好調の独演会 「ムリとはなんだ、ムリとは！　ええ！」 官邸に菅の怒声が響くことが、4月から明らかに増えている。以前はもっぱら官僚たちが標的だったが、最近は閣僚相手でもお構いなしに怒鳴る。 議員や官僚がひっきりなしに菅のもとを訪れる。しかし菅は孤独だ。誰かが恐る恐る「それは難しいかと……」と反論しようものなら、罵声が飛ぶ。 人心が離れてゆく。菅はますます苛立つ。 いま、菅の頭にはワクチンしかない。ワクチンを打ちまくらなければ、この窮地は打開できない。東京五輪も開けない。 だから、全国から逐一状況を報告させる。遅いところは締め上げる。ほら、「7月には絶対に接種を終わらせます」という自

現在はひとり暮らし 「二階幹事長は、夜は連日びっしり会合の予定が組まれていました。しかしすべてキャンセルとなり、議員宿舎と党本部の幹事長室を行き来する生活を送っています」（全国紙・二階番記者） 新年1月8日、二階俊博幹事長は党所属の国会議員に「会食自粛令」を発令した。「飲食を伴う会合への参加を控えること」や「20時以降の不要不急の外出自粛の徹底」を要請したのだ。 もとはといえばその2日前、自民と立民の両国対委員長の間では、国会議員の夜の会食についてルール作りを検討することで合意していた。 「しかし、自民党の森山裕国対委員長は当初から及び腰でした。森山氏は『菅総理と二階さんが仕事にならない』と漏らしており、会食を政治活動の柱にする2人の存在を常に気にしていたようです」（自民党中堅議員） 菅総理はホテルでの朝食に要人を呼び、会合を行ってきた。一方、二階氏も昼夜の会食で縦横無尽の動きをしてきた。

習近平がぶちあげた「双循環」構想の中身！ 10月に開催される中国共産党中央委員会第五回全体会議（五中全会）で、第14次五か年計画（2021―2015年）と2035年遠景目標提案が制定される。 中国の中長期的経済の方向性を決めるこれら重要な政策について、おそらくキーワードとなるのは「双循環」という概念だろう。 だが、これは今年5月に初めて登場した新語で、具体的にどのようなものなのか漠然としすぎている。特に米国が中国の人権侵害問題や南シナ海の人工島建設にかかわる企業や官僚にたいして厳しい制裁を行い、中国がグローバル経済からデカップリングされつつある中で、この「双循環」が中国経済の起死回生を導くことができるのだろうか。 そもそも双循環という言葉は今年5月14日、中央政治局常務委員会会議で提案され、その後、全人代（全国人民代表大会）と全国政協（全国政治協商会議）の両会で行われる分科会でも討論のテー

2012年の安倍政権の登場は、トランプ政権成立に先駆けた、日本における右派ポピュリズムの始まりだったと、経済学者・松尾匡氏は主張します。今回は、安倍政権の成立から維新の会、れいわ新選組の登場に至るまで、日本における左右ポピュリズム勢力の動向を振り返ってみましょう。 第1回：私利私欲を度外視した公共的理性が、唯一無二の生命を犠牲にする 第2回：新自由主義による悲惨な現実を解決できるのは、左派ポピュリズムです 痛みしかなかった さて日本でも他の先進国同様、冷戦後、社会の新自由主義的な作り変えがエリートのコンセンサスになりました。 「高度経済成長向きの戦後体制が行き詰まって生産性が上がらなくなって、既得権者たちに食い物にされている。国の借金が持続不可能」等々と言って、規制緩和や民営化や、「スリム化」「無駄の削減」と称した行財政改革が、自民でも非自民でもどの系統の政権下でも変わらず、大なり小なり推

なんで、マクドナルドの前に? 「私がかならず最初に寄るのも、自宅からいちばん近いマクドナルドです。マックは店舗数が圧倒的に多く、配達の距離が長期化することがない。自分が予想だにしないところに飛ばされることも少なく、『計算しやすい』から、ウーバーイーツの配達員が溜まるんですよ」 こう語るのは、「Uber Eats(ウーバーイーツ)」の配達員でアルバイト収入を稼いでいる、Aさん(20代、女性)。大学生のAさんは、ここ最近続く炎天下でも、日中自転車に跨がり、都内を駆け巡っているという。 タイミングにもよるが、彼女の目標は「時給2000円」。3時間ほど配達を行い、7000円前後の収入を得ることが多いと言う。 街中でウーバーイーツの配達員を見かける機会は、去年に比べたら格段に多くなった。今までは一部都心エリアに限っていた対応エリアが、各地で次々と拡大されている。それにともない、配達員の数も急増し、人

二郎と「二郎系」は違う ラーメン二郎は三田に本店があり、独特のラーメンを出す。 その直系の店は40店ある。 本店できちんと修行して、「ラーメン二郎」の看板を出していいと許されているのは「のれん分け」の直系店だけで、それが40店舗あるのだ。 それ以外に「二郎『系』ラーメン」というものが存在する。 これは、三田から始まった「ラーメン二郎」とはほぼ関係がない。 その流れを汲むものもなくはないが、「ただ見かけを真似ただけのもの」も多い。要するに「模倣」でしかない。ラーメン二郎とは、まず、味が違う。 ただ、形が似ていると「二郎『系』ラーメン」という表現でひとからげにされているので、あまりラーメン二郎に詳しくない人には誤解を呼んでしまう。 先だってもそのことでちょっと問題が起こっていた（さほど大きなトラブルではない）。 自粛盛んなりしころ、とある通販の商品で「二郎系ラーメンセット」が売り出されていたの

一向に給付されない「一律10万円」、今後「数ヶ月」配られない可能性も リーマンショックの経験に照らすと… 「定額給付金」には半年以上かかった 低所得者への「30万円」の給付が撤回され、国民全員に、一律10万円が、給付されることになりました。 「安倍首相が、前例にとらわれず、大胆な政策を練り上げる」と言ったのが、3月17日。なんと、1ヶ月も紆余曲折した結果、やっと「全員に10万円」が決まりましたが、気になるのは、皆さんの手元にこのお金がいつ届くのかということでしょう。 実は、ここに恐ろしい資料があります。 「リーマンショック」の時に、国民1人当たり1万2000円の「定額給付金」が配られたのを覚えているでしょうか。これが、給付されることが決まってから、実際にどれくらい後に配り始めたのかを、総務省が調査した資料です。定額給付金は、自治体を経由して配られましたが、どの時期にどれくらいの自治体が実際

コロナ相場、投資の神様・バフェットはこう動く…！ 2月3日公開の記事「目先の株価にバタつくな！バフェットの神髄は『機が満ちるまで待て』」）、3月25日の記事「『コロナほどの大暴落も悠然と構えればよし』バフェット流投資の秘訣」で述べた様に、今回の新型肺炎ショックによる株式暴落も、「未来を予想できないから常に備える」バフェットにとっては「想定内」である。 「株式市場が１年以上閉鎖されても平気」な優良企業にしか投資しないから、あわてて安値で売る必要がない。 昨年９月の外国企業としては過去最大の発行額となった、6本の円建て社債で集めた合計4300億円も含めて、潤沢な現金を準備して腕まくりで待ち構えているであろう。 それでは、今が大バーゲンセールだと狂喜乱舞して買いに走っているのかといえばそうでもない。 2003年のSARS騒動の際には、まだ世間が恐怖におののいている中で、はじめての外国株（ペトロチ

960億円が労働者に支払われた 本稿執筆時点（2020年4月6日）では、新型コロナウイルスの感染拡大に揺れる日本で、緊急事態宣言がいよいよ秒読みに入ったようである。 私の住むニュージーランドでは、感染者が50人を超えた3月25日に非常事態宣言がなされ、同日午後11時59分より少なくとも4週間のロックダウンに入った。食料や薬など必要不可欠な買い物や緊急で病院に赴く場合など一部の例外を除き、外出禁止となった。 翌26日には15億NZドル（約960億円）が、給与支援の対象となるおよそ25万人の労働者に直ちに支払われた。政府の命令に違反するビジネスは少なくとも4000NZドル（約33万円）の罰金、場合によっては3ヶ月から6ヶ月の禁固刑が適用されることとなった。 翌27日には、外出禁止例に違反する個人を厳正に取り締まると政府は言明し、以来、数名の悪質な違反者を逮捕している。こうしたロックダウンは民間

安倍晋三総理は4月1日、首相官邸で開いた政府対策本部の会合で、新型コロナウイルスの拡大防止のために洗濯して繰り返し使える布マスクを1億枚配る方針を明らかにした。配布には日本郵便のシステムを使い、全国すべての世帯に、1住所当たり2枚を再来週以降、感染者の多い都道府県から順次配るとしている。 政府は国民が今必要としている「マスク」を全国津々浦々あまねく届けることで、感染予防と不安解消につながると思ったのだろうが、その思惑とは裏腹に発表以降「#マスク2枚でごまかすな」等、炎上の様相となっている。 そもそも現金給付を望む声に対して「お肉券」「お魚券」と言った案が出てきた段階で、コロナ対策がある一定の業界団体に対する忖度で進められるのではないかと言った声も出ていた。 ここでも「お友だち利権」中心に回っているのではないかという疑念だ。対策本部の面々の中でひとりだけ顔に比して小さなマスクをかける安倍総理

福島第一原子力発電所の事故を描いた映画『Fukushima 50』（若松節朗監督）が3月6日公開される。 これは、一種の「戦争映画」だ。福島第一原発を戦場として描き、吉田所長以下の職員たちを兵士として英雄的に描く。 娯楽映画として、よくできている。 原発のプラント内の再現度が高い。といって、私自身が実際の原発を見ているわけではないので、どこまで再現されているかは確証できないが、リアルに感じた。 凄まじい事故だということ、原発内部の構造がよく分かる。そして、現場の職員たちの危機感もよく伝わってきた。よくぞ、日本は無事だったと思う。 しかし、大きな問題のある映画だ。 混乱の元凶は「総理」だったのか？ 娯楽映画なので、作劇上、主人公であるヒーローに対し、悪役が必要なのは分かる。 この映画が扱う戦争では、倒すべき相手は「どこかの国」でもテロ組織でもなく、暴走している原発だ。 そして原発そのものは敵

日本のパン粉がイギリス外食産業で広く使われ始めたのは2000年頃からで、「Panko」として現地スーパーなどで扱われるようになったのは、ここ10年前後のことだと思う。しかるにWagamamaでは、92年の創業時からPankoを使っている。 チキンカツの爽快なカリカリ感はさぞイギリス人の舌を驚かせたのではないか。ちなみに、イギリスの一般家庭にPankoが浸透しはじめたのは、セレブシェフたちが「Panko」を使った料理を紹介し始めてからだ。 イギリス人が「ホッとする味」 カリカリのチキンカツと、マイルドなカレー・ソース。これはイギリス人が愛してやまないからりと揚がったフライドポテトとカレー・ソースの組み合わせと同等のもの。エキゾチックだけど懐かしい味。イギリス人がチキン・カツカレーを愛してやまない理由は、そんなところにある気がしてならない。 チキン・カツカレーは、すでにイギリスで確固とした市民