WEBで読める統計関係の良質な資料 - Interdisciplinary
私がよく参考にする所を三箇所紹介します。いずれも、説明が極めて明瞭で、論理的な整合性や用語の丁寧な使い方を志向している所に好感が持てるサイトです。 ▼Econom01 Web Site, Sophia University, Tokyo, Japan 上智大学の大西博氏のサイト。私が統計関連で最もよく参照する所です。説明の仕方の明瞭さや、具体例を用いた解説がとても良いと思います。確率統計の一つ一つの概念について、大変丁寧に説明されています。たとえば、「相関（および因果関係）」については、 ２つの変数の同時分布と、その条件付き分布は、変数の間の数量的結び付きを示しています。この数量的結び付きは、統計的頻度分布として観察されるものであり、現象の背後にある実態的な「関係」や「構造」から導かれる法則性を必要としません。 例えば、人間の身長と体重とは密接な統計的分布関係を持っていますが、両変数を決定
チェルノブイリ原発事故と福島原発事故の比較に関して - 2011年08月10日 - 福島原発事故に関して
様々な場面でチェルノブイリとの比較が取り上げられていて、色々誤解もあるので、一応調べた限りでまとめてみる。 １・チェルノブイリの汚染区域に関する誤解について。 よく「５５万ベクレル以上で、これはチェルノブイリの強制移住区域以上の汚染地域」という表現を目にするが、これに関しては色々と誤解がある。この出所は恐らく京大の今中准教授の研究であろうが、誰がこれを曲解して「強制避難」と言い出したのかは良くわからない。ちなみに今中氏のチェルノブイリ研究についてはネットでも見ることができる。 http://www.rri.kyoto-u.ac.jp/NSRG/Chernobyl/saigai/Mtk95-J.html この資料を読む限り、まず第一に解ることとして、５５万ベクレル以上で強制移住区域という言葉はどこにも書いていない。二次移住区域とは書いてあるが、強制の文字はない。そしてもう一点。実際にこの区分
リベラリズム／反リベラリズムとしての選択的夫婦別姓賛成論vs別姓反対論
「リベラリズムの原則に則って選択的夫婦別姓を擁護する見方に対し、リベラリズムを価値を侵害するものとして反対する夫婦同姓論」という切り口で関連発言をまとめました。 このまとめは、「なぜ、選択的夫婦別姓に反対する人には”個々人の選択の自由の拡大”という論点が通じないのか？」ということをリベラル／反リベラルという単純化した軸を敢えて導入することでクリアにしてみよう、という意図によるものです。 これによって「同姓を選択もできるのに、なぜ他人が別姓を選択することに反対するのかわからない」という選択的別姓賛成派がよく抱く疑問の一部を解明できるのではないかと考えました（もちろん、上記の反リベラリズムという観点のみが別姓反対の論拠と言っているわけではありません）。 続きを読む
Togetter(トゥギャッター) - まとめ「音楽やその著作権、流通のあり方などに関する議論 (@kentarotakahash @tavito_net @keiichisokabe @matsukiayumu を中心に）」
まつきあゆむ @matsukiayumu ラジオ、テレビとか音楽がyoutubeとかニコニコ動画にあがってくのはマナー違反だけど止められない流れだし（正直恩恵だってかなりあるし）、それを止めようとしたり文句言うより、それすら使って壁を飛び越えようとする人を僕は支持したいなぁ。音楽家としても、一般人としても。 2010-01-21 14:57:58 まつきあゆむ @matsukiayumu RT @tsuda: メジャー崩壊の話で言えば、印税100％の直販で500枚売るのと、アーティスト印税10％で5000枚売るんだったら手に入る金額同じなんだぜ。今やインディーズで5000枚売るのは相当大変だけど500って数だったら全然現実的にアーティストが獲得目指せる数字だよね。 2010-01-21 15:51:49
貿易入門 - anti_deflation @ ウィキ
* &aname(top,option=nolink){貿易入門：基礎とQ&A} Twitterのハッシュタグ[[#デフレ危機_>>http://twitter.com/#search?q=%23%E3%83%87%E3%83%95%E3%83%AC%E5%8D%B1%E6%A9%9F_]]で議論する際、貿易に関して話がかみ合わないことが多く、ひょっとして基礎的なところで誤解している人もいるのかもしれないと考えて、この文章をまとめてみました。 なお、正確には、貿易収支にサービス・所得・経常移転収支を加えた経常収支について議論する必要がありますが、以下では簡単のため貿易収支を経常収支と同一視した議論をしています。いずれにしても本質的な議論は何ら変わりません。 また、このページで述べているのは、短期的な失業や好不況を基本的に考えない長期的な話です。したがって、現在デフレの日本に限定した話はほと
裁判員制度 - e-politics
①こちらの「裁判員制度」は早川忠孝議員（Wikipedia）のブログのコメント欄で議論や検討された事や参考になる資料のまとめになります。ブログの読者が勝手に作成したものですので、早川議員との関係はありません。 ②質問・情報提供や間違いの指摘等ありましたら、こちらのコメント欄までお願いします。 ③このページの最新更新日は2009/04/05で、以下の項目を更新しました。 →国民が刑事裁判に参加する主な国の制度の詳細比較
2001年9月11日、ワールドトレードセンタービルの102分間 - A Successful Failure
2001年9月11日、ワールドトレードセンタービルが崩壊した映像はテレビで繰り返し放送され、人々の記憶に深く刻まれている。この史上最悪のテロによりニューヨークでは2,749人が亡くなっている。 ビルが崩壊するシーンの強烈なインパクトのせいもあって、我々は飛行機の衝突後まもなくビルが崩壊し、中にいた人の大半が犠牲になったと考えがちだが、実際には最初の飛行機が衝突してから崩壊するまで102分間にわたる猶予があり、最初の衝突時にビル内にいた1万4,000人以上の人の多くが自力で、あるいは、献身的な他の人の助けを借りて建物の崩壊以前に避難を終えることができた。 『9･11生死を分けた102分 崩壊する超高層ビル内部からの驚くべき証言』は200回以上に上る生存者やその家族・知人へのインタビュー、警察や消防の更新記録、電話の会話の記録等に基づいて、あのとき、あの建物の中で何が起きていたのかを明らかにし
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