「不登校の生徒がこの授業は来た」--教育版「桃太郎電鉄」を教育機関に無償提供
コナミデジタルエンタテインメントは9月15日、「桃太郎電鉄」をテーマに教育分野で活用する取り組みとして、ブラウザ版「桃太郎電鉄 教育版Lite ～日本っておもしろい！～」（教育版桃鉄）の制作を発表。2023年から学校教育機関へ無償提供を始める。 「桃太郎電鉄」は、1988年の第1作発売以来、30年以上にわたって展開されているボードゲームシリーズ。プレーヤーが鉄道会社の社長となり、日本全国を巡って物件を買い集め、資産額日本一を目指すという内容となっている。 制作は、このゲーム性が地理や経済に興味を持つきっかけとなったという声が数多くあったことを受けてのもの。学校などの授業で活用できるよう、ウェブブラウザやタブレットなどでプレイが可能なものとなっている。また、多くの教育機関が導入できるよう、無償での提供を予定している。
「エネループ」ひっそりと発売15周年--4本1円で利用できる電池
パナソニックでは、充電繰り返し回数の多い「eneloop」と、1回あたりの使用時間が長い「充電式EVOLTA」というように、用途に合わせて選べるようにしているが、量販店などで展示販売されているのは充電式EVOLTAの方が多い。一方で、eneloopは、AmazonではPanasonicのロゴを黒にした製品が用意されたり、コストコでは充電器をセットにしたパッケージ製品が販売されたりしている。 ちなみに、eneloopでは、約2100回の繰り返し充電が可能であり、2019年3月からの新しいJIS規格においても約600回の充電が可能になっている。また、10年後でも残容量は約70%を保持していることから防災グッズとして利用することにも適しているほか、電池の外装が抗菌加工となっているため、複数の人が利用するという環境においても、衛生面での配慮が施されているという特徴がある。 筆者は、10年以上前から
統一QRコード「JPQR」、楽天ペイやLINE Payら6サービスが8月1日に一斉導入
キャッシュレス推進協議会は、8月1日午前3時より統一QRコード「JPQR」に移行する決済サービス企業を発表した。 対象となるのは、「au PAY」「銀行Pay（OKIPay、はまPay、ゆうちょPay、YOKA!Pay）」「メルペイ」「LINE Pay」「楽天ペイ（アプリ決済）」「りそなウォレット」の6サービス。すでにJPQRに準拠しているサービスも含む。8月1日以降も、各コード決済サービスにて、準備が整い次第JPQRへの移行が予定されており、2019年内にさらに6サービスがJPQRに準拠する予定。 コード決済のうち、利用者が自身のスマートフォン上でバーコードを表示し、店舗側で当該コードを読み取って決済を行う「利用者提示型・バーコード」（CPM：Consumer Presented Mode）について、JPQRに移行する。この方式では、コード決済事業者側がJPQR対応のコードと従来型のコー
元任天堂の2人が発明したどこでも窓「Atmoph Window」--日常をSFの世界に変える
もし、「ドラえもん」に登場するたくさんのひみつ道具の中から、どれでも1つだけ手に入るとしたら、読者の皆さんは何を選ぶだろうか。私なら迷わず「どこでもドア」を選ぶ。自宅にいながら、世界中の好きな場所に一瞬で行くことができる。そんな夢のような道具があったら、限られた時間の中でどれだけ人生を豊かにできるだろう。考えるだけでワクワクする。 そんな“どこでもドア”の窓バージョンとも言える、“どこでも窓”を本当に作ってしまったのが、元任天堂社員であるアトモフの姜京日氏と中野恭兵氏の2人。世界中の景色を切り替えながら楽しめるスマートなデジタル窓「Atmoph Window（アトモフウィンドウ）」を開発し、2015年に初代モデルを発売した。 現在はそこから改良を重ね、機能を大幅に追加した新モデル「Atmoph Window 2」を開発中。まずはクラウドファンディングサービス「Indiegogo」の支援者の
サケも顔認識で管理される時代に突入か--ノルウェーの養殖大手が導入を検討 - CNET Japan
顔認識はもう人間だけのためのものではないようだ。 米国時間10月8日、ノルウェーの養殖大手のCermaqが、サケの養殖場にフナムシ対策としてサケの顔をスキャンする顔認識技術の導入を計画していると、Bloomberg Businessweekが報じた。経時的に追跡できる医療記録を1匹ずつに付けるのだという。 Bloomberg Businessweekによると、サケ養殖場にとってフナムシの増殖は大きな問題で、サケ養殖業の世界市場での被害額は年間で10億ドル（約1133億円）にも上るという。Cermaqのシステムには3Dスキャンが可能なカメラが用いられ、魚の目・口・えらの周辺の模様のパターンを記憶することにより、それぞれを識別できるという。フナムシが付着していたり、皮膚病にかかっているサケは隔離され、治療を施されると同誌は報じている。 サケ養殖業界が顔認識を増産への手段と見なしている一方で、法
「Surface Pro 6」「Surface Laptop 2」発表、10月16日発売へ--MSイベントまとめ
UPDATE Microsoftは米国時間10月2日にニューヨーク市で開催した報道陣向けイベントで、新たな「Surface Pro 6」タブレットと「Surface Laptop 2」、および「Surface Studio 2」オールインワンデスクトップPCを発表した。さらに、ハイエンドヘッドホン市場への参入を果たす「Surface Headphones」を発表するというサプライズもあった。 Microsoftの最高製品責任者を務めるPanos Panay氏によると、Surface Pro 6は、2017年に発売された前機種よりも性能が67％向上しているという。価格は、Surface Pro 6が899ドルから、Surface Laptop 2は999ドルから。 各新製品の概要は以下のとおり。 Surface Pro 6
アマゾン、次に狙う市場は「カメラ」--デバイス責任者が来日
米Amazon.comのデバイス事業責任者であるデイブ・リンプ氏が来日した。年に1〜2回ほど来日しており、日本チームやパートナー、ユーザーの意見を持ち帰り、本社のR＆Dチームに共有しているという。8月1日に開かれた報道陣向けのラウンドテーブルでは、記者からのざっくばらんな質問に同氏が答えた。その中から特に興味深いトピックをいくつかご紹介する。 次に狙うデバイス市場は「カメラ」 これまで、電子書籍端末「Kindle」（読む）や、テレビに挿し込むだけで映像が見られる「Fire TV Stick」（観る）、音声AI「Alexa」を搭載したスマートスピーカ「Amazon Echo」（聴く）などを販売してきたAmazon。次に狙う領域はどこかという質問に対して、リンプ氏が挙げたのが「カメラ」（見る）だ。 同社は米国時間4月12日、スマートドアホンや屋外セキュリティカメラを手がける新興企業Ringを買
“スマート自転車”レンタル「VANMOOF+」が7月以降に日本上陸--創業者が語る勝算
編集部注：当初、海外のVanmoofの取材をもとに日本上陸は「9月」と記載しましたが、日本の担当者より実際には「7月以降」の誤りであるという連絡を受け、タイトルおよび記事内容を修正いたしました。また、車体本体を購入した場合は「VANMOOF+」ではなく、専用のサポートサービス「Peace of Mind」に加入する形になります。 オランダの自転車メーカーVanmoof（バンムーフ）は、2018年7月以降に、サブスクリプション型の自転車レンタルサービス「VANMOOF+」を開始する。2500円からの月額費用を支払う代わりに、同社のスマート自転車を半永久的に借り続けられるというもの。日本国内では一定時間ごとに課金されるシェアサイクルの取り組みが拡大しているが、VANMOOF+では契約している間に自転車の返却の必要がなく、ほとんどユーザーの所有物に近い形で扱える。「購入」と「シェアサイクル」の中
「FGO」開発のディライトワークスが、社内ボードゲームカフェを新設した狙い
ディライトワークス執行役員 クリエイティブディレクターの塩川洋介氏（左）と、JELLY JELLY CAFEオーナーの白坂翔氏（右） スマートフォン向けゲーム「Fate/Grand Order」や「バンドやろうぜ！」の企画・開発を手掛けるディライトワークスは、社内設備として従業員向けのボードゲームカフェを新設。メディア向けにお披露目した。 ボードゲームカフェの設置は、人員増加にあわせてスペースを増床したことにともなうもの。単なるスペースだけではなく、ボードゲームカフェ「JELLY JELLY CAFE」が監修したもので、初期段階で260個を超えるボードゲームを常備した本格的なもの。社内のレストスペースなどにボードゲームがあること自体は珍しくないものの、ここまで本格的なものは例がないという。 社内ボードゲームカフェ設置の背景として、ディライトワークス執行役員 クリエイティブディレクターの塩川
e☆イヤホン、東京秋葉原店の買取＆クリニックを新拠点へ移転
ポータブルオーディオ専門店e☆イヤホンを手掛けるタイムマシンは、e☆イヤホン 東京秋葉原店内にあったイヤホン買取＆クリニックを移転。中古事業を強化すると発表した。オープンは3月19日。 イヤホン買取＆クリニックは、「e☆イヤホン買取＆クリニック専門店」（東京都千代田区外神田4-7 田中ビル1F）としてオープン。2017年の年間買取成約点数6万5566点から、1.5倍となる年間10万点へ買取規模を拡大し、強化するとのこと。買取を今まで利用していなかったユーザーにも利用してもらえるような環境づくりを目指す。 同じく新拠点へ移転するクリニックでは、オープンに伴い新「おまかせ」サービスを提供開始。プラグ交換を部材費込みで3500円の低価格にて受け付ける。
乗り捨てできる自転車シェアサービス「Mobike」--福岡に続き札幌にも上陸
中国発で世界最大の自転車シェアリングサービス「Mobike」は6月23日、福岡に続き、札幌でのサービスを開始すると発表した。2017年中のローンチを目指す。 Mobikeは、2016年4月22日に上海市でローンチして以降、中国を中心に100以上の都市で利用されている。1日の利用回数はピーク時で2500万回、登録利用者数1億人、運用されている自転車の台数は500万台を超えるなど、急速に成長しており、6月16日にはテンセントから6億ドルを調達した。中国以外では、2017年3月にシンガポール、5月に英マンチェスター市と提携を発表。6月22日には福岡市と提携した。 Mobikeの最大の特徴は、駐輪スペースであれば、どこに止めても自由な点にある。Mobike専用の自転車は、モバイルネットワークとGPS通信用のモジュールを搭載しており、停車位置をリアルタイムで把握できる。利用には、自転車に取り付けられ
ジョブズ氏が見たら怒りそうなアップルの現状10選
「AirPods」 「Bluetoothヘッドホンの問題は、『iPod』を充電するだけでなく、ヘッドホンも充電しなければならないことだ。そんなことは誰もしたくない。それに音質の問題もあり、帯域の高さが足りない。音質はいつか改善されるとしても、ヘッドホンを充電するのは面倒だろう」（Steve Jobs氏） 現在のBluetoothの音質が十二分に明瞭であることに議論の余地はほとんどないが、Appleが考え出したAirPodsの充電方法にJobs氏が怒りを覚えるであろうことは間違いないと言える。AirPodsをケースに入れて充電する必要があるばかりか、ケース自体も忘れずに充電しなければならないのだから。 提供：Wikimedia Commons
パナソニック、デジタルチューナ搭載のラジカセとFM/AM2バンドラジオ
パナソニックは3月8日、デジタルチューナを搭載したラジオカセットレコーダー「RX-M45」(想定税込価格：5700円）、およびFM/AM2バンドラジオ「RF-U155」(同：4300円)を発表した。4月21日に発売する。 2機種とも、デジタルチューナによる「らくらくチューニング」機能を搭載。AFC（自動周波数制御）によりAMラジオの受信幅が広がり、チューニングを厳密にしなくても、自動で最寄りの放送局に合わせる。 蓄光材料による「蛍光色ポインター＆光るダイヤルパネル」を搭載し、暗い場所でも操作がしやすい。AMラジオ番組をFM放送で聴ける「ワイドFM」にも対応した。 RX-M45は、高さ138mm×幅308mm×奥行き122mm、重量約1.7kgで、持ち運びに便利な取っ手つき。操作が簡単な大型ボタンを採用した。電源はACアダプタ、または乾電池（単1形×4本）となる。 RF-U155は、高さ89
“後継者”騒動で孫正義氏「ニケシュが一番の被害者」--ユニクロ柳井氏らがエール
「ニケシュが一番の被害者。本当に申し訳なかったと思っている。彼が高給すぎるという声もあったが、彼は（最高幹部だった）Googleに残っていれば、ソフトバンクからもらっている報酬をそのままもらえていた。人生をかけて来てくれたのに、僕のわがままでもうちょっと社長を続けることになった」――6月22日に開かれた第36回定時株主総会で、ソフトバンクグループ代表取締役社長の孫正義氏はこのように思いを語った。 この前日となる6月21日、孫氏の後継者候補とされていた、代表取締役副社長のニケシュ・アローラ氏が、任期満了にともない退任することが発表された。孫氏は以前、「ニケシュが事故にでもあわない限りは、将来彼がもっとも重要な後継者候補」と公言していただけに、今回の退任発表は驚きをもって迎えられた。 孫氏が社長を続ける理由 アローラ氏とともに数多くのテーマに取り組む中で、孫氏は「当面はグループのトップとして指
世界観を壊してはいけない--ローソンの「Ingress」戦略を担う“ガチ”エージェント社員
「ローソンのお店がポータルになっている」――2014年11月、グーグルの位置情報ゲーム「Ingress」において突如、全国のローソン店舗がポータル化し、エージェント（Ingressプレーヤー）たちの間でちょっとした騒ぎになった。日本国内でIngressが企業と、それもこれほどまでに大規模にコラボしたことは初めてだったからだ。 ローソンといえば、いち早く「魔法少女まどか☆マギカ」や「けいおん！」などの旬なアニメ作品とコラボし、「ニコニコ超会議」を始めとするネットサービス発のカルチャーイベントなどにも積極的に参加している。そのため、今回も同社のフットワークの軽さを評価する声は多かったが、その一方で「Ingressの世界観が壊れるのではないか」と危惧する声もあり、ユーザーの間でも賛否両論となった。 それから5カ月以上が経ったが、ローソン店舗のポータル化はどれほどの効果があったのだろうか。初のコラ
形を変えても記憶と魂を残すのが重要--擬人化プロジェクト「セガ・ハード・ガールズ」
ご当地の萌えキャラやゲームのヒットタイトルの影響からか、さまざまな擬人化コンテンツが生まれている昨今。ゲームメーカーのセガは、かつて同社がリリースしてきた家庭用ゲーム機を美少女化するプロジェクト「セガ・ハード・ガールズ」を展開している。 デザインはイラストレーターのKEI氏が担当。ドリームキャストやセガサターンといった広く知られるハードから、SG-1000やSG-1000IIといった初期のゲームハード、さらにはメガドライブ内蔵パソコンのテラドライブ、ドリームキャストのメモリーカードであるビジュアルメモリ、はては家庭用ピッチングマシンのロボピッチャといった玩具まで美少女に擬人化している。 彼女たちは、基本プレイ無料として配信していたPS Vita用ソフト「サムライ＆ドラゴンズ」（サムドラ）（※現在はサービスを終了）のキャラクターとして、2013年から登場。これにあわせてプロジェクトも開始し、
矢野りん氏が語る日本語入力アプリ「Simeji」--iOS版の開発秘話からあの事件まで
ジャストシステムの「ATOK」やグーグルの「Google 日本語入力」など、文字入力時の操作感や語彙数といった“ツール”としての機能を充実させた日本語入力アプリ（IME）を各社が提供する中、ユニークな独自機能で存在感を放っているのが百度（バイドゥ）の提供する「Simeji（シメジ）」だ。 Simejiは、無料で使える日本発のスマートフォン向けキーボードアプリで、豊富な顔文字やアスキーアート（AA）を揃えている。また、キーボードデザインを自由に変更できる「スキン」機能で自分好みにカスタマイズすることも可能だ。 クラウドサーバへアクセスすることで、時事ネタや流行りの顔文字などを素早く変換できる「クラウド変換」もSimejiならではの機能。便利なだけでなく、たとえば「クリスマス」と入力すると「友達でパーティーしよ？友達だけで」「サンタは今頃どこだろう」など、関連するワードを提示してくれたり、皆既
ヤフーとブックオフ、渋谷に「ヤフOFF!」開店へ
ヤフーとブックオフコーポレーションは、ネットオークションサイト「ヤフオク!」と中古本販売チェーン「BOOKOFF」を連携させたリユース体験店舗「ヤフOFF! BOOKOFF渋谷センター街店」を、9月26日にオープンさせると発表した。 ヤフーとブックオフは4月に資本・業務提携を締結した。すでに、全国のBOOKOFF店舗にある中古本やCD、DVD、ゲームソフト、携帯電話などをヤフオク!で販売する取り組みを展開しており、2016年度までにヤフオク!で1000万冊の中古本の取扱いを目指すとしている。 提携後の本格施策第1弾 ヤフOFF! BOOKOFF渋谷センター街店は、既存の「BOOKOFF 渋谷センター街店」をリニューアルしたものとなる。リニューアル前と同様に、中古本を中心とした買取販売を実施。また新たなサービスとして、従来のようなID取得や有料会員登録をせずに出品が可能な「ヤフオク!出品窓口
Oculus、VRヘッドセットの新プロトタイプ「Crescent Bay」を発表
カリフォルニア州ハリウッド発--Oculus VRが、仮想現実（VR）技術の一般提供に向けてさらに一歩前進した。同社は、より高画質になった新しいプロトタイプを披露し、デジタルの世界へのさらなる没入感を期待させた。 同社は、「Crescent Bay」という新しいプロトタイプを開発したと述べた。Oculusによると、まだ一般向けに広く提供できる段階にはないとのことだが、新しいディスプレイ技術を搭載し、ヘッドホンが一体になっているこのプロトタイプは、くるりと一回転するプレーヤーを追跡することもできるという。 今回の動きは、Oculusにとって重要な一歩だ。同社は3月、Facebookが20億ドルで買収することに合意している。同社は現在、2015年中に予定されている「Rift」ヘッドセットの一般提供に向けた準備を進めている。 「消費者向けバージョンに向けた取り組みを急ピッチで進めている」とOcu
Metro Trainsの「Dumb Ways to Die（おバカな死に方）」のストーリー
企業が生活者とコミュニケーションしていくには、何よりもストーリーが必要です。この場合のストーリーとは、相手の感情を動かすエピソードや仕組みを指します。 Metro Trainsの事故防止啓発キャンペーン「Dumb Ways to Die（おバカな死に方）」のストーリーには、人の心を動かすストーリーがありました。 Metro Trainsはオーストラリアのメルボルンにある鉄道会社。踏み切りを無視してわたったり、勝手に線路に降りたりするのが危ないことはわかっている筈なのに、そんなバカげたことで事故死する人間が絶えず、増加傾向にさえありました。 そこで、少しでも電車関係の事故を減らすべく実施されたのがこのキャンペーンです。中心になるのは、ユーチューブやフェイスブックなどにアップされた3分あまりの動画。軽快で耳に残る音楽にのって、ジェリービーンズ風のかわいらしいキャラクターが次々と現れます。 しか
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
