2009-02-07
社内で勉強会やりたいと会社に言ったら、「言うまでもない」と断られた。http://d.hatena.ne.jp/hkhumanoid/20090205/1233844080 せめて、自社の人間と活動をスタートして、そのうちグローバルになればいいかなぁという気持ちで、会社に相談してみた。 結果・・・ 「言うまでも無く、駄目。」 えーーーーっ！！ 正直ショックだ。社内勉強会を開催しようなどと煽っている*1責任の一旦はわたしにもあるので、なんで、会社が認めてくれないか考えてみた。考えてみたところで状況が変るわけではないし、そんな会社が存在するということを想像もしていなかった事自体、わたしが世間を知らないことなのかもしれないけど。世の中は広いので、ブラックな会社は存在はするだろう。だけど、従業員のモチベーションを挫いて何かいいことがあるんだろうか。本当に良くわからない。 当該ブログを読んでみると客
「作り手のタダ働き」が支えるWeb2.0
ユーザーがコンテンツ作りに参加する、投稿型のネットサービスやオンラインゲームが増え続けている。「YouTube」「ニコニコ動画」のような動画投稿サービス、「FAR CRY2」のように、ユーザーが制作したマップを共有できるサービス、「AppStore」のように、プロ・素人問わずアプリを公開できるサービスなどだ。 だがこういったサービスで一番もうけているのは、コンテンツを作っているユーザーではなく、プラットフォームを提供している企業だ。ユーザーはむしろお金を支払ったり、広告を見たり、サービスを盛り上げたりすることで、直接・間接的にプラットフォーム企業の利益の源泉になっている。 「生産者はユーザーなのに、プラットフォームを提供している特定の人たちを富ませる仕組みになっている。サービスのクラウド化は、富の二極分化をもたらす」――ゲームジャーナリストの新清士さんは、2月5日に開かれたイベント「OGC
レポートコピペ問題の問題 - ohnosakiko’s blog
小中学生の読書感想文に、ネットのサイト「〜児童、そして生徒のための〜自由に使える読書感想文」からのコピペが増えており、中には市の読書感想文コンクールで上位に入ってしまったものまであって、先生たちが頭を抱えている‥‥というニュースを昨日やっていた。 このサイトは2004年からあるもので、学校提出に限り著作権フリー（パクリ、コピペOK）としており、パクリがバレた時の反省文の書き方にまでリンクが張られているという親切設計。去年の夏休みにはアクセスが65万件とかで話題になっていたので、ニュースで取り上げられるのも初めてではないだろう。 読書感想文を書くのが苦手な子は少なくないらしい。国語の時間に、書いたものを何度か添削してもらうという経緯があればまだしも、いきなり夏休みの宿題で出たら困る子は多いかもしれない。「自由に使える読書感想文」はそういう小中学生の悩みに応えるもの。これは使っちゃうわなぁと思
【OGC 2009】読売新聞の神崎氏が「発言小町」運営の苦労や裏話を語る
OGC 2009では、2008年5月に月間1億PVを記録した女性向け掲示板「発言小町」について、読売新聞東京本社 メディア戦略局編集部 次長の神崎公一氏が概要や運営などを説明した。 ■ 投稿数は1日で最大約3000件。編集部ではすべての投稿をチェック 発言小町は、読売新聞のニュースサイト「YOMIURI ONLINE（YOL）」の女性向け掲示板コンテンツ。2008年5月には携帯向けサイト「ケータイ大手小町」内のコンテンツ「発言小町」も含め、月間1億PVを達成したという。投稿は匿名で受け付け、サイトに掲載する前に編集部員がすべての投稿に一度目を通す。場合によっては趣旨を変更しない程度の編集を行い、サイトポリシーに沿った形で公開する。 投稿数は1日で2500件から3000件。登壇した神崎氏は「まじめな投稿が多いですね」とコメントし、「職場でも、友達にも、夫にも聞けない女性の悩みについて、親身な
おカネあるのに使わない高齢者 それが若者の低賃金を生む
車や旅行が売れないのは、若者がお金を使わないからだ。一面、これは正しい。ところが、個人金融資産の内訳を見ると、8割が50歳代以上なのだ。むしろ、お金のある高齢者が消費しないため、若者にお金が環流しないという構図が見えてくる。 個人金融資産のうち8割を50歳以上が持つ 今どきの若者は、車も買わないし、旅行にも行かない。金を溜め込んで、家でケイタイやネットばかりしている。 そんな議論に対し、ネット上では、「お金がないから仕方がないだろ」といった反論がよく見られる。主に若い世代かもしれない。 もちろん、お金があっても車や旅行を購入しない可能性はある。しかし、若者にお金がない、というのを裏付けるかのような個人金融資産のデータがあるのだ。それが、情報サイト「Garbagenews.com」で2009年1月31日紹介され、タイムリーな話題としてネット上で脚光を浴びている。 第一生命経済研究所が、200
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