無料でそれなりなメモリとコネクション数を確保できる Heroku Redis。最近できたばかりのアドオンで情報がなかなか出回ってないが、ここに落とし穴があるので利用する場合は注意。 注意点は以下の２点だ。 アイドル状態のコネクションをデフォルトではKillしない Heroku Redis は アイドル状態のコネクションをデフォルトではKillしない。これはどういうことかというと、つなぎっぱなしになって、最終的に限界である20コネクションに達し、アプリケーション全体が落ちる、ということが起きる。 しかもこの復旧はなかなか大変で、コマンド経由でRedisを再起動ということができないのでびっくりすることになる。対応するなら、一度Redisアドオンを削除し、再度追加する、といったところか。もちろん Redisに保存していたデータは全て消える。 そんなことにならないようにHeroku Redisを入

TISは2015年11月2日、AI（人工知能）関連事業を推進するための専任組織「AI技術推進室」を、11月1日付で設立したと発表した。機械学習と自然言語処理について、技術の開発と検証、技術を用いた製品サービスの開発、先進ユーザーにおけるPoC（概念実証）の実施、などを行う。TISでは、AIを含む技術戦略に対して中期的に約20億円の研究開発投資を行うとしている。 TISは、AI技術推進室が取り組む機械学習と自然言語処理の具体的な適用例をいくつか挙げる。例の一つは、コールセンターの会話ログや問い合わせ履歴のような自然言語によるドキュメントを、AI技術を用いて活用すること。AI技術でドキュメントを自動的に分類/分析する。また、問い合わせ対応業務の支援/代替や、マスターデータのメンテナンス支援なども視野に入れる。 AI技術推進室は、TISが中長期技術戦略として掲げる「CPS」（Cyber-Phys

1年ほど前から「動線分析」に注目し、現場での取り組みを取材している。動線分析とは、限定したエリア内を移動した人間の軌跡をデータ化して収集し、それらを見える化することで現場の課題を洗い出す分析手法だ。店舗での来店客や店員の動線、倉庫や工場での作業員や搬送車の動線などあらゆる現場で利用されている。 例えば、店舗内の店員の動きを動線分析するケースでは、課題として店員のムダな動きを洗い出せる。けれども、店員に限らずほとんどの人がそうだと思うが、自分がムダな動きをしているとは思っていないものだ。店舗の業務は、接客やレジ打ち、欠品のチェック、商品の補充、在庫のチェック、不足品の発注、入荷検品など多岐にわたる。店員は効率良く動き回っていないと、業務が回らないほど忙しい。 だとすれば、店舗で店員の動きを動線分析することは、意味がないことのように思える。そこで、九州地方でホームセンターの「グッデイ」を運営す

みずほ銀行がLINE経由で残高照会できるサービスの提供を始めたほか、住信SBIネット銀行もマネーフォワードとの連携サービスを開発中だ（写真）。銀行と外部サービスとのAPI連携が進めば、今後斬新な金融サービスが続々と登場するための土壌になる。 熱気に包まれた経産省の研究会 写真●SBIホールディングス、住信SBIネット銀行、マネーフォワードによる提携発表会見の様子。左からSBIホールディングスの北尾吉孝社長、マネーフォワードの辻庸介社長、住信SBIネット銀行の円山法昭社長 2015年10月6日、経済産業省に金融機関の関係者やFinTech企業の代表者が集結し、熱い議論を戦わせていた。「第1回 産業・金融・IT融合に関する研究会（FinTech研究会）」の会場が、最も盛り上がったテーマの一つが銀行によるAPI公開に関する議題だ。「金融機関が持つデータとAPI連携できるようになれば、様々なFin

IT Leaders トップ ＞ 経営課題一覧 ＞ ワークスタイル ＞ ザ・プロジェクト ＞ 竹中工務店、6000台がアクセスするモバイル基盤を整備し「新しい建築の創り方」を追求 ワークスタイル ワークスタイル記事一覧へ [ザ・プロジェクト] 竹中工務店、6000台がアクセスするモバイル基盤を整備し「新しい建築の創り方」を追求 2015年11月2日(月)志度 昌宏（DIGITAL X編集長） リスト 建設大手の竹中工務店は今、「新しい建築の創り方」を追求している。建設案件が増加する一方で、十分なスキルを持った技術者の現象が深刻化する中、顧客ニーズに素早く的確に対応しつつ生産性を高めなければならないからだ。そのために活用を進めるのが、iPad／iPhoneを使った関連部門をまたがる“スマートワーク”である。 竹中工務店 グループICT推進室システム企画・整備1グループ長の森 康久氏 「建設と

コロプラ、映像領域のVRへ。360度動画に特化した事業を行う子会社360Channelを設立 11月2日、VRゲームの開発に積極的な取組を行っている株式会社コロプラは360度動画に特化した事業を行う株式会社360Channelを設立することを明らかにしました。 360Channelはコロプラ初となる、ゲーム領域以外のエンターテインメント事業を展開していくとのこと。 コロプラは日本のゲームメーカーとしては早い段階からVRコンテンツの開発に着手、同社が提供する人気スマホゲーム『白猫プロジェクト』のOculus Rift DK2版、Gear VR版を制作し、配信しています。また、2016年のOculus Rift製品版発売に向けた、VRパズルゲーム『Fly　to KUMA』を東京ゲームショウで展示しています。 パズルゲーム『Fly to KUMA』ティザームービー コロプラは、360Channe

総務省は2015年11月2日、日本郵便に対しマイナンバー通知カードの誤配達などの再発防止を文書で要請した。同日までに、相次いで誤配達などの事案が発生したのを受けたもの。 総務省は文書の中で「貴社への信頼を損なうことになるだけではなく、政府全体で取り組んでいるマイナンバー制度導入への不信感や不安を惹起させることにもつながりかねないものであり、大きな問題である」と批判し、再発防止策の報告を求めた。 日本郵便によれば、11月1日までに安芸郵便局（高知県安芸市）で、マイナンバー郵便物1通が別人に誤配達されていたことが発覚した。流山郵便局（千葉県流山市）でも誤配達があり、気づいた受取人からの申し出で未開封の郵便物を回収した。 五所川原郵便局（青森県五所川原市）では、配達担当者がマイナンバー郵便物2通を取り出し時に落として紛失。翌日に拾得物として届け出があったものを回収した。 ［総務省の発表資料］

「coop（日本生活協同組合連合会）の水餃子から虫が出てきた」とするツイートが話題になっている件について、coopが対応中であることを明らかにした。 coopに電話取材したところ、ツイートは把握しており、「お騒がせして申し訳ありません」とコメント。投稿者に連絡を取っており、現品の確認や工場の調査を行うとしている。 虫が入っていたとされる商品 advertisement 関連記事 「インターネットでの母乳の購入にご注意ください」消費者庁、母乳購入に注意を呼びかけ ネットで販売されている母乳の危険性について報道がされていました。 ポッカサッポロ、虫混入でスープを自主回収 「素材屋すうぷ 食べるオクラどっさりスープ」に幼虫が混入していた。 カルビー「じゃがりこ」897個自主回収　金属片混入の可能性 工場のねじの一部が脱落破損して混入した可能性がある。 雪印メグミルク、マンゴプリンを自主回収　容器

米Appleはセキュリティ的に最も危険なソフトウェアベンダーだ――そんな衝撃的なレポートを、デンマークのセキュリティソフトベンダー・Secuniaが発表し、英The INQUIRERなど多くの海外メディアが報じている。 Appleといえば、OS Xの高い安全性を宣伝し、ユーザーに信頼性を印象付けてきたソフトウェアベンダーだ。これを受け、主にWindowsと比較して「Macならウイルスに感染しづらいから安心」というMacユーザーの声もいまだに聞かれる。 だがレポートによれば、例えば55％の市場シェアを持つ「QuickTime 7」は、これまでに18個のセキュリティホールが確認されているにもかかわらず、61％のユーザーはそれらを修正した最新版にアップデートしていないという。同じく「iTunes 12」は、40％の市場シェアと106個の既知の脆弱性を持つにもかかわらず、47％のユーザーが最新版に

PR会社のベクトルは11月2日、同日発売の経済誌「週刊ダイヤモンド」11月7日号の特集「ステマ症候群」の内容について、記事に書かれた同社の活動や一部取引先の記述に事実と異なる表現があるとして、同社ウェブサイトで見解を発表した。 特集では、ベクトルがノンクレジット広告（広告表記のない広告記事）を手がけているとされ、ベクトルの内部資料とされるものや元社員による証言をもとに、その発注先の可能性があるウェブメディアや、クライアント事例などが記されている。内部資料は、ベクトルが作成したとされる「ニュース記事の売買相場表」で、一部のウェブメディアとそのノンクレジット広告のベクトルによる掲載価格などが明かされている。 ベクトルは、「弊社を含めPR業界におけるメディアとの取引は、広告枠を購入するという形ではなく、必要に応じて編集協力費を支払うという商習慣が存在している事は事実であり、弊社もその慣習に従った

「根拠ない」政府批判　国連の「子どもの売買、児童売春、児童ポルノ」に関する特別報告者が、このほど来日した際の記者会見で「日本の女子生徒のおよそ１３％が援助交際に関わっている」と発言し、物議を醸している。日本の女子中学生・高校生の多くが援助交際をやっているような印象を内外に与える発言に、日本政府内からも「根拠のない、ひどい話だ」と批判の声があがっている。 発言は児童の性的搾取問題の専門家、マオド・ド・ブーア＝ブキッキオ氏が１０月２６日に東京・内幸町の日本記者クラブで行った会見で飛び出した。同氏は「日本には多くの性的搾取の形態がある」として、違法とされていないものの深刻な性的搾取につながる危険性の高いものとして援助交際を挙げ「女子生徒の間で流行（はや）っており、およそ１３％が関わっている」と述べた。 産経新聞がジュネーブの国連人権高等弁務官事務所（ＯＨＣＨＲ）に問い合わせたところ、「１３％」を

ドワンゴは、イラスト投稿サービス「ニコニコ静画」の投稿作品を活用したディープラーニング技術の研究成果を、11月2～5日に神戸で開催される、コンピュータグラフィックスとインタラクティブ技術に関する展示会「第8回ACM　シーグラフアジア2015」で発表する。あわせて、学術機関向け研究目的データ公開用サイト「nico-opendata」を開設。12月上旬から大学などの学術機関にデータを提供していくという。 発表するのは、イラストの画像データからニコニコ静画での閲覧数を事前予測する技術。ニコニコ静画に投稿されたこれまでのイラストの閲覧数、お気に入り数を同時にニューラルネットで学習し、一切のメタデータを使わず、画像データからのみ閲覧数やお気に入り数を予測するものだと説明している。 ドワンゴによれば、たとえば、クリエイターがイラストを投稿、公開する前に、画像のデータから閲覧数やお気に入り数をある程度予

飯間浩明 @IIMA_Hiroaki 放送局などから、ことばの由来などについて、急に尋ねられることが多いです。最近あった電話の問答を記録しました。今後のテンプレにしたいと思います。ご参考になれば幸いです。 pic.twitter.com/wQ6byqrAf2

米Twitterは11月3日、「お気に入り」のマークを従来の星（★）から「ハート」に変更したと発表した。「星マークは特に初心者にとっては混乱する可能性があったが、ハートマークは言語を超えて通じる普遍的なシンボルだ」と説明している。同時に、呼び方も「お気に入り」（favorites）ではなく「いいね」（likes）に変更した。 Twitterは今年8月ごろ、一部ユーザーを対象にハートマークへの変更をテスト。その結果「ユーザーはこれを好む」ことが分かったという。ハートマークは「より表現力があり、人々と容易につながることができる」──という。 ハートマークと「いいね」への変更は、Twitterをより使いやすくする改善の一環。「お気に入り」は、Webブラウザのブックマークのようにユーザー自身が気に入ったツイートをチェックしておく機能のように受け取られる面があり、実際にそのように使われてもいるが、こ

フィリピンに行く人は要注意「かばんはラップで巻いたほうがいい」と推奨…海外の反応 フィリピンのマニラ空港（ニノイ・アキノ国際空港）で、渡航者のかばんの中に銃弾が相次いで見つかる事件が発生しています。 空港職員によって手荷物に銃弾を紛れ込まされる手口で、乗客は口止め料を恐喝されており、邦人も被害にあっています。 そのため「フィリピンに旅行する人はかばんをビニールラップで巻くように」と海外掲示板でアドバイスされていました。 こんな風にラップでぐるぐる巻き、ファスナーには南京錠をつけ、さらに南京錠にもテープを貼るようにとアドバイスが出回っています。 最近多発しているこの事件は、タクシーの運転手、空港のポーター、空港の係り員、X線検査官、そして空港の警察や警備員までもが黙認していると言われています。 空港のどこかの段階で荷物に銃弾を忍び込まされ、それを見つけた職員が通報しないかわりに800ドル（約

10兆円の損失!? 国民が積み立てた年金を運用するGPIF(年金積立金管理運用独立行政法人）が、巨額の運用損を出したと報じられている。 夕刊紙やネットメディアなどが大手証券会社のアナリストの試算などを元に、半ばセンセーショナルに取り上げているもので、第2四半期である7～9月の3カ月間で8兆～10兆円の損を出したとしている。 GPIFの第2四半期の運用状況については11月末までに公表される予定だが、いったいどんな事態に直面しているのか。 中国・上海株の急落などをきっかけに、この間、日本株や世界の株式は大きく下落した。6月末に2万235円だった日経平均株価は9月末には1万7388円となり、14．1％も下落した。 GPIFの運用総額は6月末で141兆1209億円で、そのうち33兆円を日本株に投じている。この33兆円に、単純に14.1％を掛けただけでも4兆7000億円になる。 31兆円あまりを保有

Smart Reply機能は、受信メールの返信欄の下に3つの返信文候補が青い文字で表示され、タップして選ぶというもの。返信文候補は受信したメールの内容によって異なる。補足が必要であれば、選んだ文章にテキストを追加できる。 この機能では、時系列データを扱うニューラルネットワーク「リカレントニューラルネットワーク（RNN、リンク先は英語版Wikipedia)」を採用した。「Smart Reply System」は、受信メールをエンコードするものと返信候補を予測するものという2つのRNNで構成される。前者がメール内の単語を取り込んでベクターに変換し、これを使って後者が文法的に合った文章を作成する。 このプロセスはすべて機械学習によって行われて人間は一切かかわらず、メールの内容をGoogleの人間が読むことはないという。学習結果は蓄積されていくので、多数のユーザーが適切な候補を選ぶほど、機能の精度

米Microsoftは11月2日（現地時間）、クラウドストレージサービス「OneDrive」の提供方法の変更を発表した。無料容量や有料プラン体系などが大きく変わる。 まず、コンシューマー向け「Office 365」ユーザーは昨年10月からOneDriveを容量無制限に利用できたが、これが上限1Tバイトまでに戻る。 同社によると、一部のユーザーが多数のPCのバックアップや膨大な映画コレクションを保存する目的でOneDriveを利用し、中には平均的ユーザーの1万4000倍に相当する75Tバイトものデータをアップロードする人もいるという。 MicrosoftはOneDriveをこうした一部のユーザーのためのバックアップ場所としてではなく、多くのユーザーに高品質のプロダクティビティおよびコラボレーション体験を提供するためのサービスと考えているため、今回の変更に踏み切ったとしている。 変更点は以下の