印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます メールセキュリティの米Proofpointが、人間の心理を突くサイバー攻撃の動向をまとめた最新版レポート「The Human Factor 2017」を公開した。同社は、「人間の弱みを狙うソーシャルエンジニアリング攻撃がこれまで以上に拡大している」と指摘する。 サイバーセキュリティストラテジー ディレクターのJennifer Cheng氏によれば、サイバー犯罪者は、ソーシャルエンジニアリング攻撃を仕掛ける上で、SNSに公開された個人情報や市販されているCRMのデータベースなどを利用し、受信者ごとにカスタマイズした精巧な内容のフィッシングメールなどを送り付ける。

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ビズリーチで取締役を務める多田洋祐です。われわれは、HRテック（HR×Technology）のベンチャーとして、これまで6400社以上に対して採用を支援してきました。 前回は、人材獲得競争が進み、IT企業の採用難が加速するなかで、最高情報責任者（CIO）を含めた経営幹部と事業部が連携をして採用変革に取り組む必要性について解説しました。 今回は、採用変革のなかで重要視される「戦略人事」（経営戦略に基づく人事）という考え方や、それを実現する役割として注目されるHRビジネスパートナー（HRBP）やプロ・リクルーターについて、事例を交えて紹介します。 人材獲得競争によって広がる「戦略人事」とは 「戦略人事」とは、従来の管理・オペレーション業務を

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 本連載「企業セキュリティの歩き方」では、セキュリティ業界を取り巻く現状や課題、問題点をひもときながら、サイバーセキュリティを向上させていくための視点やヒントを提示する。 ベンダーにもセキュリティ人材がいない 前回は、日本企業が表向きは多層防御のセキュリティ対策を講じていても、攻撃を検知しても対処ができない「セキュリティマネジメント不在」の状況を述べた。今回は、なぜセキュリティ対策製品を提供するベンダーがその状況を看過しているのかについて述べる。 セキュリティ対策の運用の現状は、攻撃手法の進化に大きく遅れを取ってしまった。セキュリティ製品を提供しているベンダーが、なぜこの状況を看過しているのだろうか。 答えは簡単だ。それは、ユーザー企業に

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます Gartnerが米国時間6月15日に発表した最新の調査結果「Magic Quadrant for Cloud Infrastructure as a Service」（クラウドIaaSのマジック・クアドラント）によると、Amazon Web Services（AWS）とMicrosoftが他社を圧倒している。一方、Googleが重要な挑戦者として台頭してきている。 Gartnerのマジック・クアドラントはPaaSやSaaSではなくIaaSに焦点を当てている。IaaSは、オンデマンドでサービスプロバイダーがストレージやコンピュート、ネットワークを提供する、標準化され、高度に自動化されたサービスと定義されている。 先頭を走る上位2社に驚きは

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 前回は、過労自殺事件を発端に表面化した従業員の健康管理に着目し、企業の競争力を高める健康経営の事例や実現のためのポイントを紹介した。 本稿では、昨今高まる働き方改革の機運への対応として、Social、Mobile、Analytics and Cloudといった「SMAC技術」を活用して生産性を向上させた先進事例紹介した上で、取り組みの実施に留まらない生産性向上の成功要因について述べる。 迫られる生産性向上効果の創出 「働き方改革」という言葉が、連日メディアをにぎわせている。先日も、働き方改革実現会議にて長時間労働是正などに向けた実行計画が取りまとめられており、国を挙げての改革の機運が高まっている。 企業側も、残業時間の削減・抑制に本格的

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます KPMGコンサルティングは、データアナリティクス（D&A）の信頼度についてのグローバル意識調査レポートを発表した。 これによると、意思決定のためにD&Aが必要だと回答した企業は70％にのぼり、50％が「何らかの予測分析を採用している」と回答、49％が「従来の静的なチャートや図表に加え、高度な視覚化手段を活用している」ことが明らかになった。しかし、D&Aにより導きだされた知見についての信頼度については、「顧客に関する分析データ」においては38％、「ビジネスオペレーション（事業運営）に関するもの」については34％にとどまることが分かった。 この調査は、企業の戦略策定やマネジメントを担当する意思決定者を対象に2016年に行ったもの。調査地域は

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 企業が講じるさまざまなセキュリティ対策の中で、日本は海外に比べてネットワークセキュリティへの支出が目立つことが分かった。一方で、保存データの防御を重視するとの考えが海外より強いという。 タレスジャパンのe-セキュリティ事業部は4月19日、「2017 Thales Data Threat Report」の日本版レポートを発表した。同レポートは、2月にThales e-Securityが発表したグローバル調査の結果のうち、日本企業にみられた特徴を取りまとめている。 それによると、機密データのセキュリティにとって効果的だと考える対策について、日本では63％が保存データの防御、61％がネットワークの防御、55％が伝送データの保護を挙げた。 保存

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます IDCによると、コグニティブシステム、人工知能（AI）システムに対する支出は、2017年に125億ドルに達するという。これは前年から59.3％の増加となる。こうしたAIシステムの市場規模は2020年までに年平均成長率54.4％で推移し、売上高が460億ドルを超える見込みという。 2017年の最大の支出分野はコグニティブアプリケーションで、支出額を45億ドルとIDCは予想している。データを管理、アクセス、分析するのに利用するツールを備えたコグニティブとAIソフトウェアプラットフォームへの支出は25億ドルと見込んでいる。 一方、コグニティブとAIサービスを展開するのに必要なサービス分野への支出は、35億ドルを超える見通しだ。ハードウェア分野

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます NRIセキュアテクノロジーズは、3月28日、「企業における情報セキュリティ実態調査 2017」を発表した。 これによると、9割近くの企業で情報セキュリティ人材が不足しており、最高情報セキュリティ責任者（CISO）が未設置である企業は、半数以上存在することが分かった。 このレポートは、東証1部・2部上場企業を中心とする3,000社の情報システム・情報セキュリティ担当者を対象にアンケートを行い、結果を集計・分析したもの。調査期間は2016年9月5日〜10月14日。 情報セキュリティ人材の不足については、「不足している」「どちらかといえば不足している」と考える企業は合わせて89.5%に上った。2015年までは、3年連続で8割を超えていたが、今