千葉県鋸南町で、耕作放棄された農地などを活用してエビの養殖が行われています。なぜ農地でエビなのか。そこには環境問題に対する思いも込められていました。 スーパーなどで、お手頃価格で買える「バナメイエビ」。日本で流通するエビのおよそ9割が輸入の冷凍品ですが、今月から「刺身でもおいしい」国産の養殖エビが味わえます。 このエビが養殖されているのは、「日本初」だという、常識を覆す場所なんです。 ここは房総半島の南部、千葉県鋸南町。向かったのは港からおよそ3キロ離れた内陸にある畑です。 消毒してハウスの中へ。そこには、巨大な水槽が。バナメイエビの養殖です。 8月にタイから20万尾の稚エビを輸入。 先月、畑の水槽に移し、良好な健康状態で育ちました。 そもそも、なぜ、畑の水槽で、養殖を始めたのでしょうか。 Seaside Consulting・平野雄晟代表:「日本では近海で魚が取れなくなってきている。一方
中京大学スポーツ科学部教授で、東京2020の組織委理事も務めた來田享子(らいた・きょうこ)さんは森氏の失言によって「かつてない現象が起きた」と語る。いったいそれはどういうものなのか。そして、東京2020は私たち日本人に何を残したのだろうか。あらためて考えてみたい。 ◆◆◆ 各国の五輪ボイコットの可能性まで考えた ――來田さんが組織委理事に選ばれたのは、2月3日に森元組織委会長が、「女性がたくさん入っている理事会は時間がかかる」と発言して騒動になった後、橋本聖子さんが会長に就任して女性理事を大幅に増やしたタイミングでした。まず、あのニュースを見てどう感じましたか。 ©文藝春秋 「森さんの発言については当日の夜ニュースで知りました。あ、と思って、こういうこと言っちゃったのかって。オリンピックでこの発言はやはりまずいよなと。世界からボイコットされる要因にならなければいいなと直感的に思いました」
画像はイメージ 僕の好きな言葉に「負けて当然、勝って偶然」というのがある。本来将棋の世界に当てはめて使われる言葉なんだけど、汎用性が高いので色んな場面でこれを使ってきた。高校総体とか、パチンコとか、それこそ色々。 そんな感じなので、趣味の一つであるゲームでも、負けて悔しいと思いそうになったら、慌てて上記の呪文を唱えるのだ。そうすると不思議と「ま、所詮データですわ!」と割り切れるのである。 ゲームには序盤で絶対に敵わない敵が出る作品も多かったし。そういう、最初は絶対勝てないヤツに後々リベンジをするのもカタルシスの一つだったりもするし、最初は勝てないからどうやって迂回するかを思案するのもまた楽しい。 それで今回は、この絶対に勝てない敵に対しての意見を目にしたので紹介してみたいのである。 「ゲームの開発者は、絶対に勝てない敵を配置することがリアルだと思い込んでいる」? 先日、5ちゃんねるに「最近
中華ドリンクしか売っていない謎の自販機が、都内にじわじわと増殖している。 池袋で実物を発見してTwitterに投稿したところ日本人、中国人どちらからも大きな反響があった。冷凍ラーメン自販機やトビウオのあご出汁自販機など、変わり種の自販機が時々話題になるが、中華ドリンク自販機は誰が、何のために設置しているのだろうか。調べていくと、日本に暮らす中国人コミュニティーの一端が見えた。 「懐かしの味を手軽に」今年2月に1台目設置 2020年のある日、中国のSNSで「池袋にスーパー自販機がある」と紹介されているのを知り、雑居ビルの中にある実物を見に行った。陳列されているのは中国で暮らしたことのある日本人にとっても懐かしい商品ばかりだった。 例えば赤いパッケージの「王老吉」は、中国のどんなスーパーや小売店にも置いてある漢方茶。仙草、菊花、甘草などが入っており、とても甘いので好き嫌いが分かれるが、ハマる人
「元々私は“コロナは存在しない”、“ワクチンは人口を減らすためのもので必要ない”と信じていました。身の回りにコロナに感染したという人がいたら、雇われた“工作員”だと考え『新型コロナのワクチンを打ったら、死んでしまうからワクチンは打たないほうがいい』と周囲の人を説得。その結果、学生時代の友達をみんな失って———。わかった気になり偉そうに語っていた自分が、今では本当に恥ずかしいと思っています」 ZOOM越しでこう語る一人の女性。一見すると普通の女性だが、実はネットではちょっとした“有名人”。ピンクドルフィンというアカウント名で、反ワクチンを唱える“陰謀論”からの目覚めの経緯を語ったツイートが4万回以上リツイートされ、話題を呼んだのだ。 なぜピンクドルフィンさんが陰謀論にのめりこんでしまったのか。そのきっかけは、彼女の幼少期にまで遡る。 「私の祖母が、医療ミスで亡くなったのが原因で、母が医療を信
島根県松江市の海岸で2020年当時、4歳の男の子が見つけた生物が11月12日、新種として学術誌に記載された。和名は「チゴケスベヨコエビ」と命名された。 父親で写真家の森久拓也さんが13日にツイートして大きな反響を呼んだ。森久さんは新種の発見が子どものときの夢だったといい、息子がその夢を叶えたことを「感動しています」とハフポスト日本版の取材に答えた。
気候変動対策を協議する国連気候変動枠組み条約第26回締約国会議(COP26)は13日夜(日本時間14日早朝)、石炭の使用をめぐり最後まで交渉を重ねた末、成果文書「グラスゴー気候協定」を採択した。 議長国イギリスが提出した最終合意案には当初、石炭の使用を「段階的に廃止」するという表現が含まれていた。しかし、合意採択を協議する最後の全体会議でインド代表がこれに反対。「まだ開発目標や飢餓削減に取り組まなくてはならない」発展途上国が、石炭使用や化石燃料への助成金を段階的に廃止すると約束するなどできないと主張した。
JBC(永田理事長、写真右)の“ゼロ回答”に対して日本プロボクシング協会が最終手段に打って出ることを決議した(写真は7月に井岡一翔がドーピング問題の不手際に関するJBCの謝罪文を受け入れた際のもの) 日本プロボクシング協会(JPBA、花形進会長)が13日、大阪で臨時理事会を開き、日本ボクシングコミッション(JBC)に浦谷信影執行理事の辞職を要求した問題に対するJBCの回答について協議を行った。 JPBAは先月16日に昨年大晦日のWBO世界スーパーフライ級タイトルマッチで王者の井岡一翔(志成)に対して起きたドーピング問題の不手際に端を発したJBCのガバナンスを問題視し、実務の責任者である浦谷執行理事の辞職を求める決議をまとめ、10月末を回答期限に要望書を提出していた。 だが、それに対する回答は、浦谷執行理事の処遇については触れない事実上の“ゼロ回答”だったため、臨時理事会を開き、今後、浦谷執
淡路島に移住する場所がない 名前が売れたのはパソナのお陰? 島の住民からの様々な声 瀬戸内海に浮かぶ数々の島の中で最大の島、兵庫県淡路島で変化が起きています。2020年に人材派遣会社「パソナグループ」が東京から淡路島に本社を移す計画を発表し、島の資源を活かした施設のプロデュースを通した地域活性化に取り組み始めたのです。島の人たちは、「パソナの活動」をどのように受け止めているのでしょうか。淡路島で生まれ高校まで生活したライターの吉野舞が、街の様子をレポートします。(ライター/吉野舞) 淡路島に移住する場所がない 私が淡路島から大学進学で上京した8年前、「淡路島出身です」と言えば「それってどこ?」と言われることが多く、場所の説明が大変でした。しかし、ここ最近同じ発言をすると、かなりの確率で「パソナの!」と反応が返ってくるように。 パソナグループが淡路島への本社機能の一部移転を打ち出したのは、2
2021年のからあげグランプリの結果。部門が細かく分けられ、それぞれに“最高金賞”“金賞”を授与。金賞は相当な数が受賞していることがわかる(サイトより) 新型コロナウイルス感染症の拡大によって外食率が低下、ひるがえってテイクアウト食品が伸びている。そのなかでも特にすごいのが……。 増え続ける“唐揚げ専門店” 「いや〜それはもう唐揚げ店ですよね。都内やある程度の都市であれば、もはや“どの駅前にもある”と言っていいレベルです。テイクアウト需要が増えたことも大きいですが、持ち帰りのみにすれば、店舗スペースもわずかですむ。イコール家賃が安い。 揚げるフライヤーがあれば基本的にできますから、設備投資も少ない。さらに言っちゃえば、技術もそこまで求められない。大手飲食チェーンの出店も多いですが、個人店も多いですよね」(飲食店関係者) 街にあふれる唐揚げ店。至るところで目にするが、ときにこんなフレーズが掲
2019年度シーズン限りで引退した元日本代表ロックのトンプソン・ルークが電撃現役復帰する。22年1月開幕のラグビー新リーグ「リーグワン」1部の浦安は13日、新体制発表会見で、40歳のトンプソンが加入することを明らかにした。ニュージーランドからオンラインで会見に参加した“トモさん”は「トンプソン・ルークです。26歳です」と自己紹介。「新しいチーム、楽しみ。体のコンディションはいい。日本に帰りたい」と意気込みを語った。 W杯4大会出場、19年W杯準々決勝南アフリカ戦で日本代表最年長となる38歳6か月4日でのキャップ獲得の鉄人が、日本ラグビー界に戻ってくる。20年1月20日に所属の近鉄でのシーズン終了を区切りに引退。故郷のニュージーランドで鹿を飼うなど牧場経営をしていた。 浦安の内山浩文GMは「お声がけしたところ、まだまだ現役でやれるという力強い言葉をもらった」と明かした。日本代表復帰のオファー
トヨタ自動車、マツダ、SUBARU(スバル)、ヤマハ発動機、川崎重工業の5社は13日、脱炭素化に向け、内燃機関を活用した燃料の選択肢を広げる取り組みを進めると発表した。写真はトヨタのロゴ、2019年1月撮影、資料写真(2021年 ロイター/Anushree Fadnavis) [美作市(岡山県) 13日 ロイター] - トヨタ自動車、マツダ、SUBARU(スバル)、ヤマハ発動機、川崎重工業の5社は13日、脱炭素化に向け、内燃機関を活用した燃料の選択肢を広げる取り組みを進めると発表した。トヨタが自動車レースを通じて目指しているエンジンの脱炭素化への取り組みに4社が参加する。 世界で電気自動車(EV)が存在感を強める中、5社はEVや電動バイクなどの電動車だけでなく、カーボンニュートラルを実現できる燃料を使ってエンジンを活用する選択肢も探る。日本企業が得意とするエンジン関連産業の取引先などを守る
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