遺伝子組み換えのお米にワクチン抗原を蓄積させて、常温で保管でき、注射ではなく口から摂取するコレラやインフルエンザのワクチン「MucoRice」（ムコライス）のワクチンプラットフォーム構築に向けた研究が進められている。 千葉大学の清野宏卓越教授らによる研究チームが開発中のムコライスは、コレラ、インフルエンザウイルス、RSウイルスを対象としたコメ型経口ワクチン。注射ではなく、粉末にしたものを水に溶かして2週間隔で4回投与する（飲む）というもの。基本的にお米なので、常温で保管できるため、冷蔵設備のない発展途上国や電気が途絶えた被災地域などに届けることができる。 2021年には東京大学と千葉大学によってそのヒトでの安全性と免疫原性が確認されているが、今回、開発の基本となる型「ワクチンプラットフォーム」の創出に向けて、千葉大学は朝日工業社と共同研究を進めることになった。植物工場で実績のある設備工事企

Inside Japan’s long experiment in automating elder care 高齢者介護を「自動化」する 日本の長い実験 日本は官民あげて、高齢者介護をロボットに手伝わせようとしてきた。その結果、何が起きたのだろうか？ 日本で民俗学的な実地調査を実施してきた外国人研究者が目にした現実をお伝えする。 by James Wright2023.01.13 16 2 15 かわいいテディベアの顔をした白い大型ロボットが、笑顔の女性を抱きかかえている。そんな写真をどこかで見たことがあるかもしれない。プロトタイプのリフティング・ロボット「ROBEAR（ロベア）」の画像は、これまでに数え切れないほどあちこちで表示されてきた。グーグルの画像検索で「介護ロボット（care robot）」と検索すると、今でも上位に表示される。この写真は、ロボットはここまで来ており、近い将来、

米食品医薬品局（FDA）のリコール商品リストには毎年、ロメインレタスから冷凍ファラフェルまで、複数の食品媒介疾患を引き起こす大腸菌（E. coli）で汚染された食品があふれている。 米疾病対策センター（CDC）の推定によると、米国の年間の大腸菌感染者数は約26万5000人だ。そこで研究者らは、食品を消毒し感染症の発生を抑える新たな方法として、あるスプレーを生み出した。 カナダ・マクマスター大学の研究者らは、「バクテリオファージ」を活用した食品媒介疾患の予防法を開発した。バクテリオファージ（ファージとも呼ばれる）は人間の細胞には感染しないものの、その名の通りバクテリア（細菌）に感染して細菌を破壊できる便利なウイルスだ。 研究者らは科学誌ネイチャーコミュニケーションズに発表した論文で、バクテリオファージをつなげて直径およそ20ミクロンの極小の粒（人間の髪の毛の直径は70ミクロン）を作ったと説明

米アップルは米国で実施中のヘルスケア分野の研究について立て続けにリリースを発表した。3月3日の「世界聴覚デー」と3月8日の「国際女性デー」に合わせて、聴覚に関する研究「Apple Hearing Study」と女性の健康に関する研究「Apple Women's Health Study」の一部データを報告している。将来の研究成果によっては、これらのテーマはアップルが不整脈（心電図異常）の検知の次

東芝は1滴の血液から13種類のがんを早期診断する技術の実証試験を始める。医療法人社団ミッドタウンクリニック（東京・港）などと共同研究し、まず1000検体を検査する。採血し、2時間以内で検査できる負担の軽さが特長。効果を検証し、数年以内の事業化を目指す。新たな技術は、がん細胞から血液中に漏れ出す「マイクロRNA（リボ核酸）」を検出して診断する。膵臓（すいぞう）がんや乳がんなど13種類のがんのうち

サービス終了のお知らせ SankeiBizは、2022年12月26日をもちましてサービスを終了させていただきました。長らくのご愛読、誠にありがとうございました。 産経デジタルがお送りする経済ニュースは「iza! 経済ニュース」でお楽しみください。 このページは5秒後に「iza!経済ニュース」（https://www.iza.ne.jp/economy/）に転送されます。 ページが切り替わらない場合は以下のボタンから「iza! 経済ニュース」へ移動をお願いします。 iza! 経済ニュースへ

Roundyedge株式会社は、中国大手ロボットメーカーPudu Roboticsの最新自動配膳ロボット「BellaBot」の国内での取り扱いを開始した。 「BellaBot」は、前世代ロボット「Pudbot」の優れた特徴を継承しつつ、人とロボット間の優れたコミュニケーション機能などを新たに搭載。Roundyedgeの技術による日本語でのAI音声機能やネコ型のかわいいデザインなど注目ポイントの多い製品だ。 多くの新機能を搭載「BellaBot」は、ネコの表情や会話によるコミュニケーション、マルチモーダルインタラクション（視覚・聴覚など複数のコミュニケーションモード）、AI音声でのコミュニケーションを実現する機能を搭載。耳や額部分に触れることで表情や音声で反応するなど、インタラクティブ性の高さがポイントのひとつだろう。 また、目標のテーブルに到着した際の音声通知や来店客の誕生日などのお祝い事

Haun Ventures has made 48 investments, including some of its token positions, across its early-stage $500 million and $1 billion later-stage acceleration funds. At the 2024 IAB NewFronts event on Wednesday, Snapchat announced a series of new augmented reality (AR) and machine learning (ML) tools designed to help brands and advertisers reach users on the socia

The logistics industry in Nigeria, like any informal sector, struggles with poor infrastructure and other inefficiencies, making it difficult for businesses — both large and small — to mov

熟練の職人が持つ「暗黙知」をAIが継承する……そんな未来の到来は、意外とすぐかもしれない。 電通国際情報サービス（ISID）のオープンイノベーションラボ（イノラボ）とブリヂストンは、AIの力で「木が枯れてしまう病気」を自動診断できる技術を共同開発した。 「目視」での診断に課題自動車のタイヤなどに使われる「天然ゴム」の市場は現在、年間1400万トンに及ぶ。世界の自動車保有台数の増加を背景に、今後も需要は伸びる見込みだ。 大規模な天然ゴム農園を運営しているブリヂストンでは、農園で発生する「ゴムの木」特有の病害が経営課題になっている。特に主要生産地である東南アジアでは、根白腐病（ねしろぐされびょう）への対策が重要な課題だ。これは、放置しておくと木が枯れてしまう深刻な病害で、天然ゴム農園の生産性低下の一因となっているという。 これまでの根白腐病の診断は、熟練者が葉の付き方や色味をみて行う「目視」。

COMPANY会社名株式会社RABO （RABO, Inc.）所在地東京都渋谷区東3-9-19 VORT恵比寿maxim設立日2018年2月22日代表取締役伊豫 愉芸子

針を使わずに血糖値を測れるスマートウォッチ #CES20212021.01.15 13:00100,952 ヤマダユウス型 スマートウォッチを持つ意味を大きく変える可能性がある、かも。 国内企業の株式会社クォンタムオペレーションは、オンラインで開催されているCES2021にて、針を使わずに血糖値を計測できるスマートウォッチを披露しました。AppleWatchのようにも見えるTOP画像のスマウォ、これで血糖値が測れちゃうという。 秘密はスマウォの背面の分光計に使われている特許取得済みの分光材料にあり。通常のスマウォが心拍数を計測するのと同じような手順で、血中のブドウ糖を計測します。もちろん、心拍数や心電図などのバイタルサインの計測も可能。 これは商用利用されている血糖値スキャナ｢FreeStyleLibre｣と、同社のセンサーを使った血糖値測定のグラフ。黒字がFreeStyleLibre、赤

株式会社RABOは、猫の健康管理を増進するIoTプロダクト「Catlog（キャットログ）」を展開中。2018年にMakuakeにて先行予約販売、2019年9月に一般販売を開始したプロダクト第1弾の首輪型デバイス「Catlog」は、ローンチ後約4ヶ月の出荷予定数を1.5週間で達成するなど大ヒットとなった。 このたび同プロダクト第2弾として、既存の猫用トイレの下に置くだけで、体重と尿量、排泄回数を自動で記録し専用アプリで管理できる「Catlog Board」を開発。前回に続きMakuakeにてプロジェクトと開始した。なお、開始4分で目標金額を達成している。 ちなみに、Techable（テッカブル）では、同社代表取締役社長の伊豫愉芸子氏にインタビューを行い、プロダクトにこめる想いや目標などを伺っているので、そちらもあわせて読んでみてほしい。 体重・排尿の自動記録「Catlog Board」は、こ

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「おいしくて健康にも良いハンバーガーがあったらな」。蚕を原料とした次世代食品「シルクフード」が叶えてくれるのはそんな現代人の欲望だ。ジャンクフードの王様であったハンバーガーが、「健康食」になるかもしれない未来はもう目の前までやってきている。 「蚕」を原料とした次世代食品を販売する店舗「シルクフードラボ」は、表参道の屋台村「COMMUNE」内で、2020年7月末まで期間限定でオープンしている。メニュー開発では徹底的に「おいしい昆虫食」が追求され、コクや甘みといった風味の良さが自慢の「オルタナティブミート」が完成した。 「サステナブルなのかもしれないけれど、結局は味が美味しくないのでは？」昆虫食に対してこんなイメージを抱いている人にこそぜひ実際に味わってみてほしい。「シルクフード」のおいしさの秘密と蚕文化の魅力について、開発を手がけたスタートアップ「Ellie（エリー）」の梶栗隆弘代表に話を聞

人工知能（AI）などテクノロジーが、育児をサポートしてくれる時代が間もなく本格的に訪れるかもしれない。ここで、昨今話題の「ベビーテック」の事例をいくつか紹介したい。 まず、Deeplyという企業が開発している「Waah」というアプリケーションは、人工知能を活用し、赤ちゃんの泣き声を分析。泣いている理由を知らせてくれるサービスだ。サービス開発のため、病院、妊婦療養機関などから赤ちゃんの音声データを10万個、また7万時間におよぶ新生児の音声データを取得しAIに学習させたという。 Waahは赤ちゃんの意思表現を、空腹、眠気、ゲップ、痛み、温度、湿度の6つに対する反応として分類する。収集された赤ちゃんの泣き声はクラウドに保存され、分析精度が常に向上していく仕組みだ。 Photo by naint 一方、「Nanit」は、赤ちゃんの睡眠パターンを学習。異常の兆候がある場合に知らせてくれるプロダクトで

MITリンカーン研究所の研究チームは、発話の際の音声の微妙な変化から、新型コロナ感染を検出する技術を開発している。 研究チームはもともと、筋萎縮性側索硬化症（ALS）やパーキンソン病などの音声バイオマーカーを研究。新型コロナでも音声に特徴が表れることを発見した。 同技術は将来的に、アプリや遠隔診療による新型コロナの診断に利用される可能性がある。 筋肉の動きの微細な乱れを見る発声には、たくさんの筋肉が関わっており、炎症や神経障害がこれらの相互作用に影響を与える。音声バイオマーカーは、呼吸器官と発声器官（のど）、発語器官（舌、唇、あご）の連携の乱れから、疾患/障害を予測するものだ。 音声の大きさや高さ、安定性や共鳴性などを測定し、疾患/障害ごとのパターンと比較することで、まだ症状が表れていない場合にも診断が可能となる。 研究チームは、呼吸器系の症状が特徴的な新型コロナにも音声バイオマーカーが存

現場の逼迫が続く中、インターネット上で遠隔診療を行う「オンライン診療」に注目が集まっている。これに先立ち、、それにトヨタやソフトバンクなどで作るモネが協力して、過疎地域で遠隔診療ができる移動診療車を開発した。その驚くべき機能とは――。※本稿は、中村尚樹『ストーリーで理解する 日本一わかりやすいMaaS＆CASE』（プレジデント社）の一部を再編集したものです。 筆者提供とモネが共同で開発した移動診療車「ヘルスケアモビリティ」。トヨタ・ハイエースの福祉車両を改造している - 筆者提供■実は「遠距離でのオンライン診療」は認められていなかった「オンライン診療」とは、予約や診察、処方や決済まで、インターネット上で行う遠隔診療である。離島やへき地などの患者に対しては、1997年から「遠隔診療」が認められてきた。情報通信技術の著しい進歩を背景に、2018年、厚生労働省が遠隔診療という用語をオンライン診療

Apple Watchに触れずに出来る操作が、Hey Siri以外にも増えるかも? 2020 6/06 米国特許商標庁（USPTO）で公開された特許情報が、Apple Watchは将来、タッチレス・ジェスチャーコントロールで操作出来る範囲が拡大する可能性を示唆しています。 特許の内容 Appleが現地時間2020年6月2日に米国特許商標庁より、「ウェアラブルデバイスからの、動きとジェスチャー入力」と題する特許を取得したと、AppleInsiderが伝えています。 この特許の概要は、「Apple Watchへの筋電センサー搭載と、その活用方法」です。筋電センサーが搭載されれば、筋肉の動きに伴って発生する生体信号が読み取れるため、それをApple Watchの操作に反映できると、AppleInsiderは解説しています。 筋肉の動きには生体信号、すなわち電気信号が伴います。心電図（ECG）は心

花王は、認知機能の評価指標として血中のD-アミノ酸が有用であることを発表した。東京都健康長寿医療センターとの共同研究によるもので、今後、認知症早期スクリーニングの指標として期待されるという。なぜ大手化学メーカーが認知症研究に携わったのか。その理由と狙いを、研究担当者である花王 解析科学研究所の木村 錬氏に聞いた。 認知症の早期診断には、簡便な方法が必須 ――認知症の研究に乗り出したきっかけは。 木村　花王はこれまで、健康や衛生に関する領域で生体研究にも注力してきた。近年はESG視点の事業戦略を本格化させたこともあり、社会貢献を視野に入れたモノづくりを掲げている。そうした中、解析科学研究所もESGを見据えた課題解決型の研究ができないかと考えるようになってきた。 日本のみならず世界が抱える大きな社会課題として、認知症は避けて通れない。日本では要介護・要支援原因の約2割が認知症と言われ、いまだに