Forbes JAPAN2月号は、「『地球の希望』総予測」特集。戦争、気候変動、インフレなど、世界を揺るがすさまざまな事象が起きる「危機と混迷の時代」。2024年の世界と日本の経済はどうなるのか？ 世界で活躍する96賢人に「今話したいキーワード」と未来の希望について聞いた。 50万部という異例のベストセラー『人新世の「資本論」』の著者で、東京大学大学院総合文化研究科准教授である斎藤幸平。元音楽界のヒットメーカーで、ベストセラー中の『超ミニマル・ライフ』の著書、ニュージーランドで森の生活を営む四角大輔。マルクス研究者とミニマリスト先駆者が対談のテーマとして掲げたのが「脱成長における幸福」だ。経済の長期停滞、気候変動、パンデミック、戦争と次々に襲いくるポリクライシス（複合危機）の中で実践できる幸福論とは。 四角大輔（以下、四角）：「組織、場所、時間、労働、人間関係、カネ」から自由になるライフス

精神疾患の診断を受けた人が新型コロナウイルスのワクチン接種後にブレークスルー感染する可能性は、その他の人たちより約3.7％高いことが分かったという。 カリフォルニア大学サンフランシスコ校医学部などの研究者たちからなるチームが先ごろ米国医師会雑誌（JAMA）のオープンアクセスジャーナル「JAMA ネットワーク・オープン」に発表した研究結果は、精神疾患と診断されている人たちに対し、より積極的な感染対策の実施を促すことの必要性を示している。 調査対象としたのは、2020年2月から2021年11月までに米退役軍人省関連の医療機関でワクチン接種を完了し、接種前に感染していたことを示す記録がない26万3697人。 この論文によると、精神疾患の診断を受けていない人と比べ、薬物依存症の患者がブレークスルー感染する可能性はおよそ16％、大きなストレスを受ける生活上の出来事（ライフイベント）が引き金となる可能

日本経済新聞の電子版。日経や日経ＢＰの提供する経済、企業、国際、政治、マーケット、情報・通信、社会など各分野のニュース。ビジネス、マネー、IT、スポーツ、住宅、キャリアなどの専門情報も満載。

マジックマッシュルームの幻覚成分であるシロシビンに、「従来の向精神薬を上回る抗うつ効果」が見られたとの研究結果が発表されました。この論文の発表と前後して、オレゴン州がアメリカの全州で初めてシロシビンを合法化したと発表するなど、シロシビンの効果を認める動きも活発化しています。 Effects of Psilocybin-Assisted Therapy on Major Depressive Disorder: A Randomized Clinical Trial | Complementary and Alternative Medicine | JAMA Psychiatry | JAMA Network https://jamanetwork.com/journals/jamapsychiatry/fullarticle/2772630 Clinical Trial Finds Su

世界のZ世代（18歳から24歳の年齢層）の約5分の1が、個人データの不正利用やメンタルヘルス上の懸念を理由に、過去1年の間にソーシャルメディアのアカウントを閉じていたことが最新のレポートで明らかになった。さらに、少なくとも3分の1が利用時間を減らした模様だ。 今回のデータは、電通のグループ会社でロンドンに本拠を置く「電通イージス・ネットワーク」が世界22ヶ国の3万2000人以上を対象に、コロナ禍におけるデジタル化進展とそれに対する意識調査を実施し、「デジタル社会指標（Digital Society Index）」として発表したデータの一部として公開された。調査対象には、世界5000人以上の若い世代が含まれていた。 新型コロナウイルスのパンデミックにより、多くの人々がオンラインの活動を活発化させたが、意外なことに、若い世代ではオフラインに向かう動きも起きている。世界のZ世代の約17％が、過去

mellowウェブサイト ニュースサマリー：CBDドリンク・サプリメントを始めとするウェルネスブランド「mellow」を企画・販売するLinkshipは21日、ANRIと個人投資家複数名を引受先とする第三者割当増資を実施したと発表した。個人投資家の氏名と調達額は非公開。 同社は2016年10月創業。CBDプロダクトのウェルネスブランドを軸に、休息・睡眠市場の改革を狙るスタートアップ。2020年5月には、日本初のCBD炭酸飲料・サプリメントの販売を開始している。 話題のポイント：日本においてCBD関連のスタートアップを耳にする機会はまだ少ない印象です。しかし、海外市場（特に北米）では顕著な成長マーケットの様子を見せており、CB Insightのリサーチによれば、2019年01月～05月の時期においてCBDを含むマリファナ関連のスタートアップは総額13億ドルを調達しているそうです。これは、20

平素は株式会社ライブドアのサービスを ご利用いただきありがとうございます。 提言型ニュースサイト「BLOGOS」は、 2022年5月31日をもちまして、 サービスの提供を終了いたしました。 一部のオリジナル記事につきましては、 livedoorニュース内の 「BLOGOSの記事一覧」からご覧いただけます。 長らくご利用いただき、ありがとうございました。 サービス終了に関するお問い合わせは、 下記までお願いいたします。 お問い合わせ

新型コロナウイルスの世界的な感染拡大により、日本でも日常生活や企業の経営に大きな影響を与えている。人々の感染症への関心は高まるばかりで、マスクや手袋などの衛生用品は増産し、医療機関もウイルス対策を万全にしている。その一方で出荷のピークを迎える花の栽培農家などの経営に大きな打撃を与えた。「見えない恐怖」の影響で、一変した人々の営みを点描する。紫外線でウイルス除去　病院で活躍ウイルスと格闘する医療

3/9 14:00現在、日本。死者ランキングで８位。感染者ランキングで9位に落ちました。いや、こんな世界ランキングは早く圏外・・ 日本では体制ができて先週から保険で検査ができるようになり検査件数が増え、医者がマジ検査した方がいいになったら東京都だけで1000件超えてます。ただし検査して陽性率はたったの5%・・・・・ 本日は、国ごとの統計データをもちい、医者がたぶんやらない分析をしようと思います。自分で試しにやってみたら面白かった。 アンラッキーだった韓国 報道されているように韓国は新興宗教がハブになって感染が広がりました。 特徴的なのはその致死率の低さ。この前のエントリーで韓国の致死率で計算したけど修正しないといけない。 7372人の感染者で53人が死亡。致死率0.72% 韓国の医療が優れてるからだーーーーーという人もいますがそれもある可能性はありますが、根本的に違うのです。調べて分かりま

結核などかつて「不治の病」とされた病気の多くが、人類を脅かす存在ではなくなりつつある。抗生物質など画期的な治療薬が生まれてきたからだ。そんな薬の歴史が今、大きな転換点を迎えている。薬は効能のある物質を人体に取り込むものだという常識が崩れようとしている。新たに台頭してきたのはスマ―トフォンのアプリなどに搭載されたデジタル技術だ。科学的な創薬が始まってから100年が経過し、体の病気を治す新薬を開発す

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アサヒ飲料は、カルピスの乳酸菌研究の成果を生かした機能性表示食品を５ブランドで展開する。都内で岸上克彦社長（右）と粟屋知信・健康戦略部長が会見に臨んだ アサヒ飲料は7月25日の新商品説明会で、健康分野を強化する方針を打ち出した。今年9月から、「カルピス」や「ワンダ」など5ブランドで、頭の働きをサポートする機能性表示食品を展開する。ブランド横断で、消費者の健康意識の高まりに対応していく。 新たに展開するのは「はたらくアタマに」シリーズ。乳酸菌研究の中で発見した成分「ラクトノナデカペプチド」を配合した。ラクトノナデカペプチドは、中高年を対象とした試験で、「注意力の維持」と「計算作業の効率維持」に役立つことが確認されている。 アサヒ飲料は近年、健康分野に注力している。健康関連飲料の2018年の販売数量は15年比で8割増となった。健康分野の成長は、消費者ニーズへの対応という側面もあるが、12年にア

アメリカ心理学会によると、現在の10代の米国人は、過去の同じ世代の若者たち以上に大きなストレスを抱えているという。 彼らは21歳以上の米国人たちよりも、銃乱射事件や自殺、気候変動、不法移民の親と子供が引き離されていること、セクシャルハラスメントなどに関するニュースからより大きなストレスを受けている。 この世代の若者たちが、同年代の仲間が抱える最大の問題として挙げるのは、不安障害とうつ病だ。違法薬物やアルコール、貧困、妊娠、非行、いじめといったその他の主要な問題よりも、はるかに多くの若者がこれらに懸念を持っている。また、こうした懸念は、家庭の所得水準とは無関係だ。 彼らの大半は、自分の記憶にある限り、現在の米国は歴史上最悪の状態にあり、今の政治状況は重大なストレス要因だと考えている。また、投票権を持つ10代の若者は、その他のどの年齢層と比べても、投票に対する意欲が低い。 新たなビジネス機会

米国の連邦レベルで大麻は「スケジュール1」の規制薬物に指定され、処方や効果の研究は厳しい管理下に置かれている。米国は大麻を規制する国際条約にも加盟している。 しかし、国連の世界保健機関（WHO）は大麻やTHC（大麻の有効成分）の規制の見直しに向けて加盟国らが話し合いに参加することを呼びかけている。米国の食品医薬品局（FDA）は国連でのミーティングを前に、人々から意見を募っている。 FDAは「Federal Register」のサイトにおいて、5月15日までパブリックコメントを求めている。WHOは6月に薬物依存に関する会議の開催を予定している。そこでは大麻の規制の見直しが話し合われ、国連事務総長にさらなる調査を行うことを要請する。 話し合いの結果次第で、大麻規制の国際条約の見直しが実施される可能性もあり、それが米国や他の諸国の大麻規制に影響することも考えられる。 昨年、WHOは大麻に含まれる

William A. Anders, the astronaut behind perhaps the single most iconic photo of our planet, has died at the age of 90. On Friday morning, Anders was piloting a small…

アップルは、スタンフォード大学と共同で行ったアップルウォッチの心電図機能に関する調査結果を発表した。それによると、心電図機能は非常に有望な技術であり、ウェアラブルは医療機器業界に革命をもたらす可能性があるという。 アップルは、2017年11月からスタンフォード大学と共同でアップルウォッチのユーザー40万人を対象に、心房細動（不整脈の一種）の検出テストを行った。心房細動は心臓麻痺や心不全などの、重大な疾患の予兆だとされる。調査の目的は、アップルウォッチを使って無症状の心房細動を検知することで、その結果は非常に前向きなものとなった。 調査では、参加者の0.5%がアップルウォッチから心房細動の可能性があるとの通知を受信したという。参加者の年齢分布は不明だが、この数値は社会の実体に即した値だ。 一般的に、先進国では人口の2〜3%が心房細動を経験すると言われるが、49歳以下は0.14%であるのに対し

2019年2月19日 5時50分 リンクをコピーする by ライブドアニュース編集部 ざっくり言うと 博報堂生活総合研究所の調査で、この20年で「離れ」が進んだことが判明 背景には昨今のフトコロ事情の厳しさがありそうだと、筆者は分析する この20年で可処分所得は87％ほどの水準になり、を持ちにくいとした 過去20年間でやスポーツはどんなふうに変化しているでしょうか（写真：Ushico／PIXTA） 「平成」も終わりに近づいてきました。この「平成」はいったいどんな時代だったのか、生活者にどんな変化をもたらしたのか。博報堂生活総合研究所（生活総研）が行っている長期時系列調査「」などのデータを用いながらご紹介していきます（首都圏・阪神圏の20〜69歳男女約3000名に聴取、調査概要詳細は記事末尾で記載）。20年間で生活者のはどう変化した？連載3回目となる今回は「」がテーマです。生活定点では「よく

盛り上がる「スリープ・テック」とマットレス市場 毎年最新テクノロジーがお披露目される世界最大級の家電見本市CES。2017年、特に注目が集まったテクノロジーの1つが「スリープ・テクノロジー」だった。いびきを止めてくれるベッドやマットレスの温度を調節できるアプリなど、睡眠に関わるさまざまなテクノロジーが登場した。 睡眠関連市場はいま、多くの起業家や投資家たちが注目する市場になっている。市場としての伸びしろも大きい。2016年の世界のマットレス市場は263億ドル（約2兆8000億円）だったが、2021年には368億ドル（約4兆円）に拡大する見通しだ。 このような市場の盛り上がりと、多くの起業家・投資家の参入で、新しいプロダクト・サービスが次々と誕生している。 今回は睡眠市場のなかで、特に注目されている米国ベンチャー企業「Casper」（キャスパー）を紹介したい。これまでの常識を覆したベンチャー