バイエル クロップサイエンス(株)は、毎年北海道の畑作農家を対象としたフォーラムを開催しているが、今年も2月28日に帯広市で開催した。この「第5回 バイエル北海道麦作フォーラム」には、十勝や北見地方を中心に約50名の麦作を中心とした畑農家が参加。 太田原高昭北海道大学名誉教授が「TPPをめぐる最近の情勢と北海道農業の実力」と題して特別講演を行った。この講演のなかから北海道農業に関する部分の要旨を紹介する。 ◆農への自信で北海道一つに 太田原高昭北大名誉教授は、まず、TPPをめぐる最近の情勢について話した後、「北海道農業が築き上げてきたもの」と題して、要旨次のように話した。 TPP反対運動では、JAグループだけではなく、北海道知事や経済団体を含めて「農業が滅びたら北海道の地域経済はもたない」と、「オール北海道」となって全国を引っ張っている。これは他の都府県にはないことで、これを支えているのは
ITが社会に浸透していく中で、これまでネットワークとは無縁だったさまざまなモノが、ネットワークにつながっていく「Internet of Things(IoT、モノのインターネット)」の広がりは、あらゆる業種や産業のビジネスを変革すると期待されている。 そこで、今回は農業を考えたい。日本の農業の課題、問題点は数多くあるが、その中でも深刻なのは、「高齢化による農業衰退と農業就業人口の減少、肥料による環境汚染だ」とするのは、ルートレック・ネットワークスの代表取締役社長である佐々木伸一氏だ。実際に農業就業人口は2007年の311万人から、2012年の251万人へと19%減少しており、平均年齢は同64.6歳から65.9歳へと高齢化している。また、過剰施肥により窒素は地下水に硝酸の形で溶脱して、環境汚染につながっているとも指摘されている。 ルートレックはもともと2001年に創業したが、2005年にMB
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