対談：萩原雅之ネットレイティングス社長（上）20代はPCを使わない？：阿部重夫主筆ブログ：FACTA online
阿部重夫主筆ブログ「最後から2番目の真実」 2007年6月22日 [モバイル]対談：萩原雅之ネットレイティングス社長（上）20代はPCを使わない？ 今回は2007年3月号に掲載した「パソコン見放す20代『下流』携帯族」の続編として、記事中で引用した「衝撃的」なデータの調査元であるネットレイディングスの萩原雅之社長との対談を掲載します。 この記事で論じたPCユーザーと携帯ユーザーの「デバイド」問題は、ネットで非常に大きな議論を巻き起こしました。最近、入社してくる新人にその傾向が強いという感想もあれば、PC音痴より携帯音痴のほうがヤバイという意見もあり、ブロゴスフィアでの議論も尽きない。 高機能な携帯電話が優れたプロダクトであることは承知だが、従来のPCユーザーと携帯しか使わないユーザーの間に断層は生じていまいか。携帯の制限された世界では、本来のインターネットが持つ知から知へ繋がるハイパーリン
もういちど「ソニー病」３――太鼓もちメディア：阿部重夫主筆ブログ：FACTA online
阿部重夫主筆ブログ「最後から2番目の真実」 2006年12月21日 [ソニーの「沈黙」]もういちど「ソニー病」３――太鼓もちメディア ITMediaはソニーの太鼓もちかね。 12月20日20時28分配信の「Felicaの暗号が破られた？――ソニーは完全否定」という記事を書いた記者は、ソニーの言い分を鵜呑みにしただけである。 当方には電話で数分聞くだけの手抜きで、それでもって記事をすぐ書いてしまう厚顔無恥が信じられない。メディアがメディアに取材して、「本当ですか？」とか、「ソニーは否定していますが」とか聞いてどうするのかね。愚問である。こういうのを御用聞き記者という。魂胆が透けて見えるから、こちらも手の内は明かさない。それだけのことだ。 ITMediaは単に、FACTAへの取材に失敗しただけなのだ。「客観的に見て、説得力に欠ける内容になっていることは否めない」と評しておられるが、冷たくあしら
インタビュー：池田信夫氏（2）「第2東京タワー」は全くムダ：阿部重夫編集長ブログ：FACTA online
阿部重夫主筆ブログ「最後から2番目の真実」 2006年12月 8日 [メディア論]インタビュー：池田信夫氏（2）「第2東京タワー」は全くムダ 昨日に引き続き、経済学者の池田信夫氏のインタビューを掲載します。 ＊ ＊ ＊ ＊ ＊ 阿部 池田さんが著書「電波利権」でも書かれているように、田中角栄時代以降、電波は稀少性のある資源として国家が分配してきたましたが、政治の恣意が絡みおかしな配分になっています。現在、総務省では電波再配分の議論がされていますが、その動きをどうご覧になっていますか。 池田 問題になっているのは、NHKを8チャンネルから5チャンネルに減らすという竹中懇のNHK改革案（「通信・放送の在り方に関する懇談会 報告書」2006年6月）ですが、自民党内の協議が終わるまではどう転ぶかは分かりません。 むしろ考えるべきは、電波利用全体に占める放送の割合はごくわずかだという
インタビュー：渡辺聡氏「メディアはどう変わるか（１）――web2.0の実体」：阿部重夫主筆ブログ：FACTA online
阿部重夫主筆ブログ「最後から2番目の真実」 2006年9月 8日 [メディア論]インタビュー：渡辺聡氏「メディアはどう変わるか（１）――web2.0の実体」 前回の鳥越俊太郎・オーマイニュース編集長につづき「メディア論」をテーマしたインタビューを連載します。今回登場していただくのは、メディア情報通信を専門としたコンサルタントの渡辺聡氏（渡辺聡事務所）です。渡辺氏は2004年4月よりテクノロジー系メディアのCNETJapanで「情報化社会の航海図」と題したブログを連載しており、テクノロジーの視点からメディアについてたびたび取り上げられています。 渡辺氏はCNET Japan ブログの「信頼性とメディア設計」（2006年6月7日）という記事の中で、インターネット時代におけるメディアのタイプを「新聞、雑誌」「ディレクトリサービス」「サーチエンジン」「ソーシャル系サービス」の4つに分類し、それぞれ
共同通信がヤフーに逆襲：フリー・コンテンツ：FACTA online
「新聞配達少年はやるけれど、新聞社にはならない」 ヤフー・ジャパン社長の井上雅博氏は、メディアへの進出を尋ねられると、こう答える。新聞社やテレビ局からニュースを配信してもらって、アクセスする人に見てはもらうが、ニュース制作はしない、という意味だ。 が、「新聞配達」で稼ぐヤフーに対して「もう旨い汁は吸わせない」という動きが出てきた。共同通信が全国の地方紙を連合して「日本一のニュースサイト」を作るプロジェクトである。 共同の配信を受けている加盟社とよばれる地方紙五十数社のうち、40社程度がこのサイトにコンテンツを出す方向。11月から本格稼働の予定という。加盟社1社当たり300万円の経費の供出を盛り込んだ計画書が加盟社に届いたのは、7月半ば。共同通信はサイトの本格運用後は「ヤフーへのニュース配信を止めるよう加盟社に働きかけている」という。 全国紙に加えて、地方紙が配信するニュースを集めたヤフーの
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