文系、理系、オレ何系？ 後輩の起業家でGoodpatchのCEOでもある土屋尚史とのPodcast対談で思わず口走ってしまった一言。 日本の高校に行っていた頃、いわゆる進路を決める際に自分が文系か理系かのどちらかを選択し、それに合わせて受験する学部を決めるわけだが、その当時の自分といえば、まさに「で、オレ何系？」という感じだった。 そもそも興味があるのは音楽。得意なのは美術。誰よりも優れていたのが自由研究と、入試には全く関係のない科目ばかり。特に苦手だったのが選択問題で、事前に答えが決まっている問題には全く興味がわかない。 マークシートに至っては、ドットの集合がどんな柄になるかを重要視して選んでいたりしたため、ほとんど得点を取ることができない始末。 そんな状況で文系か理系かなんてのはどうでも良い。結局、圧倒的に女子の少ない理系を選んで大失敗だったが。そうなると大学受験も圧倒的に不利なのは当

日本でのワークスタイルの改善はやはりまだまだ大きな課題がありそうだ。先日のポスト「リモート時代の新しい働き方、ワークライフインテグレーションとは」に対し大きな反響があった。例えば、Newspicksでは2,000近いPicksと数多くのコメントをいただいたこともあり、現在の日本における大きな課題の一つだと実感させられた。 同時に下記のコメントに代表されるように、今の日本では実施したくても、そんなに簡単に現状を変えることのできない”制度的な問題”もあることが浮き彫りになってきている。 めちゃめちゃ共感します! ただ日本で浸透するには時間かかりそうですね。。。 では、実際にどのような事柄が日本では働き方の改革を阻んでいるのか。おそらく下記の5つの”習慣”と”決まり”がより効率的で自由な働き方を阻止してしまっているのではないかと考えられる。 1. 正社員を指名解雇できないおそらく最大の原因がこれ

今年の3月に東京で開催されたDESGIN for Innovation 2016の海外ゲストスピーカーの4人の中で、1名”日本マニア”がいた。今回のイベントの為にドイツから来日したStorymakerのビョルン・アイヒシュテットである。ドイツ人の彼は、母を尋ねて三千里を読んで育ち、ちあきなおみを愛聴している。 そして、彼の息子の名前はケンジ。日本人とのハーフではない。父親があまりにも日本が好きすぎて、息子にまで日本人の名前を付けてしまったのだ。そして、イベント登壇の2週間後には再来日し、家族を連れて沖縄旅行にも行っている。 彼がマネージングパートナーを務めるStorymakerはドイツに本拠地を構えるPRファーム。ストーリーデザインを主な戦略に、スタートアップから大手テクノロジー企業のPR・デジタルコミュニケーション、海外マーケットの参入支援も行っている。 ビョルン氏は先日のイベントにて、

「大企業と中小企業、どちらで働く？」日本の就職活動ではありがちなこの質問だが、アメリカの優秀な若者たちにとって、すでにこの答えは明白なようだ。 本稿では、働き方や仕事に関する考え方について、特に他世代と明らかに異なる趣向を持つ「ミレニアル世代」の特徴に触れながら、日米の学生の就職活動・仕事に関する価値観を比較することで、なぜアメリカの若者、特に「ミレニアル世代」が大企業で働きたがらないのか分析してみたいと思う。 日本人学生の根強い大企業志向日本で新卒に人気のある上位の企業は誰もが知る、いわゆる「大企業」がほとんど全てを占めており、前年度にもランクインしているような「安定」した企業がほとんどである。 このランキングに表れているように、日本では「安定さ・高給料・好待遇」を求めて大企業に就職したいと望む学生が過半数を占めており、人によっては大企業に採用される・働くことが、人生における勝ち組として

日本を訪れる観光者が増えており、外国人旅行者を街でよく見かけるようになった。そして最近は、電化製品やブランド物を買いに来る中国人旅行者の「爆買い」が話題になっている。 中国人旅行者は自国でどのようにお金を使っているのだろうか、そして、どういった人々が海外旅行で大量の金額を消費するだろうか。今回は中国の中流階級の人々の収入と支出に焦点をあて、米国の消費者と比較した調査レポートをご紹介する。 現在、中国の労働人口は世界最大の約8億人である。ゴールドマン・サックスの調査によれば、消費の大多数を占める中流階級はまだ人口の一握りであり、所得税を支払えるほど十分な収入を得ているのは２％未満であるという。 全国人民代表大会では、都市部で1千万人の仕事を創造するという目標が発表された。その影響はあまり多くはないようだが、中流階級層が増加する後押しになることが考えられる。 1. まだほどんどの中国人は、少な

日々様々な分野のリサーチをしている中で、eコマース（EC）の市場規模が年々拡大していることをひしひしと感じる。生活の中からうかがえるのは、最近インスタグラム上でリテーラーやブランドのアカウントを見ることが多くなったことだ。その理由として、マーチャント側がソーシャルメディアを活用して消費者との間に強い信頼関係を生むことで、消費者の購買欲を生み、さらに第三者に情報の拡散をしてもらえることが挙げられる。 データ上でもeコマースの市場規模を見てみたい。Remarketyによるeコマースの国別市場調査によると、2015年のeコマース売上高トップ5の国は下記5ヵ国であることが分かった。（売上高はドル計算） 1位 中国（約5,627億ドル） 2位 アメリカ（約3,490億ドル） 3位 イギリス（約939億ドル） 4位 日本（約793億ドル） 5位 ドイツ（約745億ドル） 中国とアメリカが群を抜いて他の

今年度、盛り上がりが必至と言われるFinTech(フィンテック)分野。 スタートアップの増加、主要銀行の大きな取り組み、投資の活性、国の注目など、様々な立場から一様に注目が集まっている分野である。物理的な金銭を伴わない決済方法や、これまで必須の役割だった仲介業者が不要になるなど、既存の概念を壊すような新しいテクノロジーが生まれている。 他のスタートアップの分野と比べても、私達の日々の生活への影響がかなり大きい分野である反面、専門性の高い分野であるだけに、あるだけに、その動向を掴みにくいと感じる人も多いのではないだろうか。 FinTech分野における最新トレンド 今回はFinTech分野の大きなトレンドとして5つ紹介したい。FinTech分野がもたらす日々の「変化」を感じる一助となるはずだ。 1. ブロックチェーン・テクノロジーが一時的なもので終わらず、世界中の銀行が銀行間取引に対して統一的

日本国内では少子高齢化や人口の減少が問題視されているが、世界規模で見てみると急激なスピードで人口が増えている。2000年に入ってからだけでも、現在までの15年間だけで世界の人口は既に10億人増加している。そして、現在のペースでの予測では2050年には世界の総人口が100億人を突破する見込みである。 地球の全ての種族の歴史上、このような早いペースで増加しているのは人類だけである。そして、この種族は大量の消費を通じ地球上のあらゆる環境に大きな影響を与えている。 都市別の総人口数で見てみると、2016年現在で世界一位は約3,800万人が住む東京である。そして、Top10に入っている都市はの多くは先進国であるが、今後はアフリカや南アメリカなどの発展途上国での人口増加が予想されている。 今回紹介するのはカナダのトロント大学のグローバル都市研究所が統計データを元に発表した2050年での都市別人口数予測