長引く景気後退の影響で主力の広告収入が減少したため、売上高はTBSホールディングスを除く4社で減収となった。税引き後利益でも、フジ・メディア・ホールディングス、TBS、テレビ朝日の3社が前年同期実績から5割以上減らす大幅な減益だった。 広告収入は、景気に左右されやすいスポット広告だけでなく、番組スポンサーから得られるタイム広告も全社で前年同期比2けた減となった。自動車、電機、金融を中心に大手企業が固定費を削減する方針を打ち出したことが影響した。 一方、日本テレビは番組制作費の削減などで大幅増益となった。生放送を増やして番組の編集費用などを節約できたという。