日米を拠点に世界各国で自動車産業の動向を取材するジャーナリスト。インディ500、NASCARなど米国レースにレーサーとしても参戦。自動車雑誌に多数の連載を持つほか、「Automotive Technology」誌（日経ＢＰ社）でBRICｓ取材、日本テレビでレース中継番組の解説などを務める。1962年生まれ。著書「エコカー世界大戦争の勝者は誰だ？」好評発売中 エコカー大戦争！ 「エコカー＝日本の独壇場」と思っているとすれば、それは大間違いだ。電気自動車、ハイブリッド車を巡る市場争奪戦はこれからが本番。日本は序盤戦を制したに過ぎない。世界規模の取材でエコカー大戦争の行方を探る。 バックナンバー一覧 欧米各地で人気の「CAR2GO」は 路上で乗り捨て可能な「ワンウェイ」式 16世紀以降、商業港として栄えた運河の街、オランダ・アムステルダム。 「ゴッホ美術館」や「アンネ・フランクの家」等、観光スポ

つくだ・よしお／1970年、創刊86周年(2014年2月時点)の歴史を持つ自動車産業日刊専門紙『日刊自動車新聞社』入社、編集局に配属。自動車販売(新車・中古車)・整備担当を皮切りに、部品・物流分野を広域において担当した後、国土交通省・経済産業省など管轄官庁記者クラブ、経団連記者クラブ(自工会分室)と、自動車産業を総合的に網羅し、専任担当記者としてのキャリアを積む。その後、該当編集局内における各分野のデスク・論説担当編集局次長を経て、出版局長として自動車産業オピニオン誌『Mobi21』を創刊。以降、取締役編集局長・常務・専務・代表取締役社長を歴任。45年間の社歴全域で編集・出版全体を担当、同社の「主筆」も務める。日刊自動車新聞社を退任後、2014年に「佃モビリティ総研」を立ち上げ、同総研代表となる。 モビリティ羅針盤～クルマ業界を俯瞰せよ 佃義夫 「自動車」から「モビリティ」の時代へ――。ク

つくだ・よしお／1970年、創刊86周年(2014年2月時点)の歴史を持つ自動車産業日刊専門紙『日刊自動車新聞社』入社、編集局に配属。自動車販売(新車・中古車)・整備担当を皮切りに、部品・物流分野を広域において担当した後、国土交通省・経済産業省など管轄官庁記者クラブ、経団連記者クラブ(自工会分室)と、自動車産業を総合的に網羅し、専任担当記者としてのキャリアを積む。その後、該当編集局内における各分野のデスク・論説担当編集局次長を経て、出版局長として自動車産業オピニオン誌『Mobi21』を創刊。以降、取締役編集局長・常務・専務・代表取締役社長を歴任。45年間の社歴全域で編集・出版全体を担当、同社の「主筆」も務める。日刊自動車新聞社を退任後、2014年に「佃モビリティ総研」を立ち上げ、同総研代表となる。 モビリティ羅針盤～クルマ業界を俯瞰せよ 佃義夫 「自動車」から「モビリティ」の時代へ――。ク

つくだ・よしお／1970年、創刊86周年(2014年2月時点)の歴史を持つ自動車産業日刊専門紙『日刊自動車新聞社』入社、編集局に配属。自動車販売(新車・中古車)・整備担当を皮切りに、部品・物流分野を広域において担当した後、国土交通省・経済産業省など管轄官庁記者クラブ、経団連記者クラブ(自工会分室)と、自動車産業を総合的に網羅し、専任担当記者としてのキャリアを積む。その後、該当編集局内における各分野のデスク・論説担当編集局次長を経て、出版局長として自動車産業オピニオン誌『Mobi21』を創刊。以降、取締役編集局長・常務・専務・代表取締役社長を歴任。45年間の社歴全域で編集・出版全体を担当、同社の「主筆」も務める。日刊自動車新聞社を退任後、2014年に「佃モビリティ総研」を立ち上げ、同総研代表となる。 モビリティ羅針盤～クルマ業界を俯瞰せよ 佃義夫 「自動車」から「モビリティ」の時代へ――。ク

Close Up 激動する世界経済の流れに、日本も無縁ではいられない。政治・経済、企業・産業、社会の注目テーマをクローズアップし、独自の視点、切り口で「詳説」する。 バックナンバー一覧 グローバル自動車輸出拠点として近年、関連企業の進出が加速するメキシコ。これに焦るブラジルは保護主義的な圧力をかけ、この3年間、メキシコからの自動車輸入を制限してきた。その期限を直前に控えた3月9日、両政府は新たな保護貿易措置を発表した。日系進出企業への影響は避けられそうにない。 3月9日、ブラジルとメキシコ両政府は、2国間の自動車の無関税輸出入に上限枠を設ける措置を4年間、延長することで合意したと発表した。 保護貿易延長に合意するメキシコ経済大臣（左）とブラジルの外務大臣（中央）、開発商工大臣（右）。メキシコ政府関係者は、「ブラジルはもはや自由貿易に戻るつもりはないのでは」と落胆気味だ Photo:REUT

『週刊ダイヤモンド』特別レポート ダイヤモンド編集部による取材レポートと編集部厳選の特別寄稿を掲載。『週刊ダイヤモンド』と連動した様々なテーマで、経済・世相の「いま」を掘り下げていきます。 バックナンバー一覧 2010年、欧米の自動車業界を激震させたのが、スウェーデンの自動車メーカー、ボルボカーズの中国メーカーへの売却だ。当時フォードの傘下にあったボルボは、深刻な経営難に直面。フォードは、スウェーデン政府による救済を求めていたが、政府は何とこれを一蹴したのだ。政府は「国として自動車メーカーは所有せず、新たな産業へシフトする」と明言し、同じく破綻危機の状況にあったサーブとともに、自動車産業を“見放し”た。 だが、その後スウェーデンは、ＩＴなどより知識集約型の産業に大きくシフトし企業を輩出、しかも救済されなかったボルボ自体も、中国の浙江吉利控股集団の傘下で、急速な復活を遂げている。福祉で有名な

突然の交代劇だった。「本日の取締役会にて、私は6月で社長を退任し、現在、常務執行役員で、4月に専務執行役員となる八郷を社長とする人事の内定を致しました」。 2月23日、ホンダが社長人事を発表した。伊東孝紳社長（61）が退任し、中国での生産を統括する八郷隆弘常務（55）が4月からの専務を経て、6月に新社長に昇格する予定だ。 2014年、新型「フィットハイブリッド」の度重なるリコールや、タカタ製エアバッグの不具合など品質問題に揺れたホンダ。昨年末、伊東社長は各メディアに対し、「このタイミングでの社長交代はあり得ない」「責任は放棄しない」などと続投の意思を表明していた。それだけに、今回の社長人事は、あまりにも唐突感があった。 ◆     ◆ 実は、そのわずか4日前の2月19日。伊東社長は、東京・青山本社で本誌の単独インタビューに応じていた。インタビューの最後に、本誌はズバリこう尋ねた。 「14年

日米を拠点に世界各国で自動車産業の動向を取材するジャーナリスト。インディ500、NASCARなど米国レースにレーサーとしても参戦。自動車雑誌に多数の連載を持つほか、「Automotive Technology」誌（日経ＢＰ社）でBRICｓ取材、日本テレビでレース中継番組の解説などを務める。1962年生まれ。著書「エコカー世界大戦争の勝者は誰だ？」好評発売中 エコカー大戦争！ 「エコカー＝日本の独壇場」と思っているとすれば、それは大間違いだ。電気自動車、ハイブリッド車を巡る市場争奪戦はこれからが本番。日本は序盤戦を制したに過ぎない。世界規模の取材でエコカー大戦争の行方を探る。 バックナンバー一覧 GMのブース。新型シボレー「ボルト」の前で記念撮影するGMディーラー関係者。モーターショーは業界ネットワーキングの場  Photo by Kenji Momota 最新情報発信としての機能低下 単な

inside Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?ダイヤモンド編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 2014年11月初旬、関東近郊のホンダのある自動車ディーラーは、顧客対応に追われていた。タカタ製エアバッグの不具合が取り沙汰されていたためだ。 「なんで今すぐ交換できないんだ」 事情説明を聞いた対象顧客の表情に、不安と焦りが浮かぶ。 無理もない。エアバッグが開く際に、中の火薬が暴発し、乗員を負傷させる恐れがある。ところが、いざディーラーに足を運んでも、すぐに交換してもらえるとは限らないからだ。 ホンダに限らずトヨタ自動車や欧米勢など、タカタ製エアバッグは数多くのメーカーが使っている。しかも、13年春、14年夏と2度にわたり、世界中で同時多発的に大規模リコールが発生したため、交換部品の供給が追い付かなかったのだ。 ただ

テーマで振り返る2014年の日本 さまざまな出来事があった2014年。DOLでは2015年にもつながっていく経済・社会面でのトピックとして、原発再稼働を含むエネルギーの問題、相次いだ企業の不祥事、IoT（モノのインターネット）、法制化の進展が予想される集団的自衛権に注目。新たな年を迎えるにあたり、これらについて今一度振り返って整理し、理解を深めておきたい。 バックナンバー一覧 ハイブリッド車の複雑なシステムが呼び起こす相次ぐリコール、グローバルな部品メーカーの致命的な欠陥、サイバー攻撃や内部不正による情報流出の問題…。企業は新たなリスクに直面している。2014年企業を襲ったさまざまな事件をダイヤモンド・オンラインの記事から振り返る。 【製造業編】 異常値を見抜けないから 何度もエラーが繰り返される

Close-Up Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?『週刊ダイヤモンド』編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 エアバッグなどの自動車用安全装置メーカー、タカタのリコール問題が急展開を迎えている。11月、米当局がリコール対象を全米へ拡大するよう要請。12月3日の米公聴会ではこの地域拡大が焦点となった。さらにここにきて、トヨタ自動車が“救いの手”を差し伸べた。今後のタカタ問題のシナリオを探った。 「質問に対する答えになっていない」「あなたは質問から逃げている」 米現地時間の12月3日午前。エアバッグなどの自動車用安全装置メーカー、タカタのリコール問題をめぐり、上院に続き2回目となる下院公聴会が開催された。招集されたのは、タカタの清水博・品質保証本部シニアバイスプレジデントの他、ホンダ、独ＢＭＷ、トヨタ自動車の3人。議

数字で会社を読む 週刊ダイヤモンドで好評連載中の「数字で会社を読む」。各業界・企業を担当する第一線の記者が、ポイントを絞った財務分析で企業・産業に切り込みます。 バックナンバー一覧 富士重工業の営業利益率が、自動車業界で群を抜く水準を続けている。好調な販売を続ける米国で、その勢いが止まらない。これはブームなのか、あるいは今後も続くのか──。 「とても逼迫しているんだ（Very,very low.）」──。11月中旬、米ミシガン州デトロイト近郊でスバルのディーラーを長らく共同経営しているフェリペ・メンディオラ氏は、最近の在庫状況についてそう“窮状”を訴えた。 窮状といっても、供給が追い付かないほど売れて仕方がない、という話だから“うれしい悲鳴”でもある。このディーラーは、年間600台以上のスバル車を販売。「もっと車が手元にあれば、まだまだ売れそうか？」と尋ねると、「間違いないよ！（Defin

日米を拠点に世界各国で自動車産業の動向を取材するジャーナリスト。インディ500、NASCARなど米国レースにレーサーとしても参戦。自動車雑誌に多数の連載を持つほか、「Automotive Technology」誌（日経ＢＰ社）でBRICｓ取材、日本テレビでレース中継番組の解説などを務める。1962年生まれ。著書「エコカー世界大戦争の勝者は誰だ？」好評発売中 エコカー大戦争！ 「エコカー＝日本の独壇場」と思っているとすれば、それは大間違いだ。電気自動車、ハイブリッド車を巡る市場争奪戦はこれからが本番。日本は序盤戦を制したに過ぎない。世界規模の取材でエコカー大戦争の行方を探る。 バックナンバー一覧 上海郊外にある、上海オートエキスポパーク。同内の「上海汽車會展中心」でSAE-Chinaの年次総会が行われた。また同地は電気自動車普及のEVZONEとして充電施設等も多数完備 Photo by Ke

inside Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?ダイヤモンド編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 エアバッグなどの自動車用安全装置メーカー、タカタのリコール問題が混迷を極めている。 事の発端は米国時間の10月22日、米運輸省・道路交通安全局（NHTSA）がタカタ製エアバッグの不具合に関して、あらためて公表したリコール対象の台数だった。 NHTSAによれば、ホンダなどの日系メーカーや欧米メーカー計10社の回収対象の台数は、米国で約780万台。わずか2日前にNHTSA自身が公表した約474万台から突如、実に1.6倍もの規模に引き上げられたのだ。 慌てたのはタカタだ。というのも同社は、2014年度第1四半期決算で、リコール費用として特別損失約450億円を計上していた。その根拠は、リコール台数を「最大600万台（14年度

ダイヤモンドSCOOP 企業・産業系のスクープでは定評ある週刊ダイヤモンド、ダイヤモンド・オンラインがお届けするスクープです。記事の鮮度重視！旬のテーマ、人を取り上げていきます。 バックナンバー一覧 主力車種「フィット」のハイブリッド車などのリコール問題で揺れるホンダに、水面下で進んでいる提携話がある。11月にも、パナソニックと車載電池分野において協業する方向で可能性を模索している。これまで、ホンダは電池ではジーエス・ユアサコーポレーションとタッグを組んできたが、ここにきてパナソニックに軸足を移すのはなぜなのか。 さかのぼること6年前、2008年秋のことだ。旧三洋電機（現パナソニック）の技術系幹部が、ホンダの四輪開発拠点の総本山である栃木研究所を訪れていた。 訪問の目的は、経営危機に陥った三洋への出資をホンダにお願いすること。要するに、身売りの相談である。 当時、三洋の大株主であった金融3

経営の構造改革を進めているソニーは、「電子の目」と呼ばれるカメラ用の画像センサーで、車載事業の拡大を狙う。 暗い場所でも障害物を鮮明に認識できるように、従来に比べ感度を高めた車載用のCMOS（相補性金属酸化膜半導体）センサーの開発を進めており、自動車部品としての認証を独自に受けた上で、2015年中に子会社の熊本工場で量産に入りたい考えだ。 ソニーの画像センサーの売上高は、年間で3200億円。世界シェア（金額ベース）は、30％超でトップを走っており、同社の屋台骨となる製品でもある。 外販が7割を占め、その多くは米アップルの「iPhone」向けだ。そのため、画像センサーの需要は、当然ながらアップルの採否によって、振れ幅がどうしても大きくなる。 さらに、スマートフォンは足元で中国メーカーが急速にシェアを拡大するなど、世界中で優勝劣敗の構図が激しく入れ替わる苛烈な市場だ。得意先のアップルと共倒れに