2000年代に日本の研究論文数の伸びが鈍った原因は、代表的な競争的資金である科学研究費補助金(科研費)を得られない研究に関する論文が減少したためであることが、科学技術・学術政策研究所の調査で裏付けられた。 同研究所が1日公表した調査資料「論文データベース(Web of Science)と科学研究費助成事業データベース(KAKEN)の連結によるわが国の論文産出構造の分析」は、2006-2008年に発表された日本の論文数の約47%、トップ10%補正論文と呼ばれる注目論文数の約62%に科研費が関与していることを明らかにしている。科研費は日本の論文産出の量と質に確実に寄与していることが裏付けられた形だが、安心できるわけではない。科研費が関与する論文数とトップ10%補正論文数の世界シェアは、2000 年代前半をピークに低下傾向にあることも、同時に明らかになったからだ。 2001-2003年と2006