2022年にはさまざまな新しい携帯型ゲーム機が登場し、携帯ゲームが一層の盛り上がりを見せる中、ソニーが「PlayStation」（PS）ファン向けに新たな選択肢の提供を検討している可能性がある。同社は「Q-Lite」という携帯型デバイスを開発中と報じられている。 Insider Gamingの米国時間4月5日の記事によると、この新しい携帯型デバイスは、専用ゲームが開発されるような独立したプラットフォームではなく、「PS5」のゲームをリモートプレイするためのものになるという。 ソニーにコメントを求めたが、すぐには回答を得られなかった。 同社の新しい携帯型デバイスに関するうわさは、4月に入ってから流れていた。Giant BombのJeff Grubb記者は4日、PlayStationのクラウドゲーミングデバイスに関する計画について、ツイートしていた。 I am traveling to Sup

トヨタ自動車の子会社で、人工知能（AI）開発などを手がけるToyota Research Institute（TRI）は、自動運転車をドリフト走行させることに成功した。これは世界初の事例だという。 TRIは、「Toyota Supra（スープラ）」を自動運転車に改造。ハンドルやアクセル、クラッチ、ギアなどをコンピューター制御し、ブレーキは4輪それぞれ個別にかけられる。そして、走行中に障害物を発見すると、ドリフト走行して回避するようプログラミングした。

Googleは米国時間1月5日、CES 2022で「Android Auto」および「Android Automotive OS」に新しいアプリと機能を搭載する計画を明らかにした。同社は加えて、パートナー企業のMotorolaによる新たなハードウェアも発表した。このハードウェアを使うことで、これまでAndroid Autoに関して有線接続にしか対応していなかった車両についても、ワイヤレス接続が可能になるという。 Googleの発表によると、このMotorola製の新しいワイヤレスアダプター「MA1」を使うことで、ワイヤレス技術に対応していない旧モデルの車両でも、Android Autoをワイヤレスで利用できるようになる。MA1は基本的に、有線接続にWi-FiやBluetooth機能を付加するUSBドングルなので、車両は有線タイプのAndroid Autoに対応している必要がある。Motor

個人的に苦手だったり、たまたま都合が悪かったりして、特定の人に会いたくないことがある。また、職場以外で同僚に会うことを好まない人は、通勤途中でばったり会うと気まずい思いをしてしまう。 そんな密かな悩みが解消される技術を、Microsoft傘下の特許管理会社Microsoft Technology Licensing（MTL）が考案。この技術を米国特許商標庁（USPTO）へ出願したところ、米国時間1月24日に「UNDESIRABLE ENCOUNTER AVOIDANCE」（公開特許番号「US 2019/0028841 A1」）として公開された。出願日は2018年9月29日。 この特許は、ユーザーが何らかの方法で会いたくない人の情報を登録しておくと、ユーザーと相手の位置情報などから出会ってしまうかどうかを予測し、出会う場所とタイミングなどを通知してくれる技術を説明したもの。もちろん、相手が位

シャープは6月22日、「平成30年 大阪府北部を震源とする地震」で破損したシャープ製品に対し、買い替え時の購入金額の一部を負担すると発表した。 対象地域は、大阪市、豊中市、吹田市、高槻市、守口市、枚方市、茨木市、寝屋川市、箕面市、摂津市、四條畷市、交野市、三島郡島本町の12市1町。大阪府北部を震源とする地震で被災した、シャープ製品の液晶テレビ、冷蔵庫、洗濯機、電子レンジ、エアコンを買い替えた場合、購入金額の半額相当が後日振込みされる。家庭での使用が対象になる。 対象となるユーザーは、専用フリーダイヤル0120-252-622に電話すると、シャープのサービス員が自宅に訪問。対象製品の破損状況を確認し、基準に従って、サポートの適用可否を認定する。サポート適用可の場合は、サービス員から「クーポン券」が渡され、会員サイト「COCORO MEMBERS」に登録後、製品購入時のレシートを貼付し、製造番

米連邦通信委員会（FCC）の委員長を務めるAjit Pai氏は、Appleの最高経営責任者（CEO）に伝えたいメッセージがある。それは、「スイッチを切り替え」、「iPhone」に組み込まれているFMラジオを使えるようにせよ、というものだ。 この1カ月間に3つの大型ハリケーンによって大勢の人が通信手段を奪われたことを受け、Pai氏は米国時間9月28日、「ハリケーン『ハービー』『イルマ』『マリア』による惨状を考慮して、方針を見直す」ようAppleに促す声明を発表した。すべてのスマートフォンにすでに搭載されているFMラジオを利用すれば、被災中に「命を救う情報」にアクセスできるとPai氏は記している。 ハリケーン「マリア」の被害を受けたプエルトリコのサン・フアンで9月25日夜、携帯の電波が入る数少ない場所の1つでスマートフォンをチェックする女性 提供：Ricardo Arduengo / AFP

捜査当局は、被疑者の特定にあらゆる種類の形跡を活用している。そうした形跡には指紋や足跡があるが、このほど逮捕、起訴されたReality Winner被告の場合、肉眼ではほとんど見えない跡が使われた。 米国家安全保障局（NSA）の業務委託業者で契約社員として勤務していたWinner被告は米国時間6月5日、機密資料を報道機関に提供したとしてジョージア州の裁判所に起訴された。この最高機密情報は5月5日付のNSA報告書で、最初にThe Interceptに掲載された。文書には、2016年11月に行われた米大統領選挙までの2週間の間に米当局者のコンピュータに対する攻撃を試みたロシア人ハッカーについて詳細な記載がある。 NSA文書のリークが明らかになったわずか3日後には、米連邦捜査局（FBI）の前長官であるJames Comey氏が、この件について調査している上院委員会で証言する予定になっている。 印

ヤマト運輸とディー・エヌ・エー（DeNA）は4月16日、自動運転で荷物を届けることを見据えた「ロボネコヤマト」の実証実験を、4月17日から国家戦略特区である神奈川県藤沢市の一部エリアで開始することを発表した。深刻化するドライバー不足や再配達問題の解消を目指す。対象エリアは、藤沢市の鵠沼海岸1～7丁目、辻堂東海岸1～4丁目、本鵠沼1～5丁目で、約3万人（1万2000世帯）がサービスを利用できる。実施期間は4月17日から2018年3月31日まで。 実験では、車内に保管ボックスを設置した専用の電気自動車を3台使用し、ヤマト運輸の施設を利用する。将来的には完全自動運転を目指すが、今回の実験ではドライバーによる有人運転で荷物を届ける。ただし、顧客が自身で荷物を車両から取り出すことを想定していることから、ドライバーは荷物の受け渡しなどには関与しない。

人間が遠隔操縦するにしろ、事前に与えられた何らかの指示に従って自律飛行するにしろ、ドローンに代表される無人飛行機の可能性は無限だ。しかし、空を飛ぶ物体の宿命で、操縦ミスや故障などで飛行不能になって落下する確率はゼロでない。相当な重量のあるものなので、人の上に落ちたりしたら大変だ。 そんな問題を解決しようと、Walt Disneyの関連会社であるDisney Enterprisesがドローン用エアバッグ技術を考案。この技術を米国特許商標庁（USPTO）へ出願したところ、米国時間2016年11月17日に「IMPACT ABSORPTION APPARATUS FOR UNMANNED AERIAL VEHICLE」（公開特許番号「US 2016/0332739 A1」）として公開された。出願日は2015年5月15日。

さまざまなモバイルプラットフォームが生まれては消えていった。そして、今はっきりしているのは、「iOS」と「Android」の複占状態を崩せるものは何もないということだ。 Cyanogenは最近、モバイル市場から慌ただしく立ち去り、Microsoftは数十億ドルを投じたにもかかわらず、市場で頭角を現すことはできなかった。そうしたことからも、AppleとGoogle（そこにサムスンを含めてもいいだろう。同社はAndroid搭載ハードウェアメーカーとして唯一、大きな収益を挙げているとされる）が、いかにうまくやっているかが分かる。 モバイル市場の特徴は、見かけによらず大規模であることだ。2016年のスマートフォンの販売台数がほぼ15億台だったことを考えれば、第三の企業がこの市場で地盤を固めるには、ほんの少しのシェアを削り取れば済みそうに見える。 多くのプラットフォーム──「Cyanogen」「Ti

火星に過去に生命が存在した証拠はあるのか、液体の水はあるのか、といった火星に関する重要な問いに科学者が頭を悩ませる一方で、一部の人間は、火星には過去にスープが存在したのではないか、という世俗的な問いを発している。YouTubeユーザーのUFO Hunterが、火星の地表の塵にスプーンが半分埋まっているように見える画像を発見したのだ。 問題の画像は、米航空宇宙局（NASA）の火星探査機「Curiosity」が3月に撮影したものだ。UFO Hunterは米国時間12月20日、この発見を公表し、それが「失われた文明の痕跡」である可能性を示唆した。 胸躍る話だが、この奇妙なスプーンは火星の普通の風景の一部である可能性の方が高い。 人間は何でもない物体に自分のよく知っている特徴を見いだす傾向がある。この現象は「パレイドリア」と呼ばれる。私たちが想像力を働かせて、雲の中に羊を見つけたり、魚からDona

Donald Trump氏の「米国を再び偉大な国に」するという計画には、次期「iPhone」の購入にもっと多くの金額を支払わなければならない、ということが含まれている可能性がある。 ただし、これは、米大統領選挙の共和党最有力候補である同氏の新しい大胆な（ばかげた？）発言を論理的に進展させた結果としての話だ。その発言とは、Appleに中国ではなく米国で製品の製造をさせるというものだ。 「われわれは、Appleにあのようなコンピュータなどの製造を他国ではなく、この米国でさせるつもりだ」とTrump氏は米国時間1月18日、バージニア州にあるリバティ大学での演説で述べた。 Trump氏の発言は、米国内で雇用先を見つけるのに苦労している有権者層に向けて訴えかけることを目的としている。Appleの時価総額は5340億ドルで世界最大だ。同社は、売れ行き好調な「iPhone」、そして「iPad」タブレット

少なくとも一部のサムスン製の「Windows」コンピュータは、Microsoftが提供するWindows本来のソフトウェアアップデートである「Windows Update」が無効化されるよう、自動アップデートされているという。 Microsoft Most Valuable Professional（MVP）でもあるPatrick Barker氏が発見し、報告した。同氏は、サムスン製マシンを使用するあるユーザーのトラブルシューティングを手伝っているときに、偶然問題に気付いたという。「デバッグとリバースエンジニアリング」を専門とするというBarker氏は米国時間6月23日付けの個人ブログで、発見を公表した。 Barker氏によると、サムスン独自のアップデートおよびソフトウェアインストールツールである「Samsung SW Update」が、Disable_Windows.exeというアプリケ