SimCityのホームレス問題はバグか機能か | スラド
SimCityのプレイヤーの間で、ゲーム内でのホームレス問題が議論され続けているそうだ(Motherboardの記事、 本家/.)。 SimCityのホームレスは性別のない2次元の黄色い人型で、バッグを引きずっている。ホームレスは住人に不快感を与え、土地の価格を下げるという。仕事を増やしたり、空き家やごみといったホームレスが集まる要素を減らしたりといった対策をとるプレイヤーもいるが、ホームレス問題を解決するのは簡単ではないようだ。ホームレス問題はSimCityのバグではないかという意見もある一方、現実の社会でホームレス問題の解決が簡単ではない以上、ゲーム内にホームレスが出現し、簡単に解決できないのは現実に即した機能であるとの意見もあるとのことだ。
IP電話の普及による災害時の連絡網壊滅にどう対策すべきか | スラド
ストーリー by hylom 2014年12月10日 13時23分 携帯電話インフラの冗長化が必要かも？ 部門より 近年では光ファイバ網の普及とともに、従来の電話回線をIP電話に置き換える例が増えている。だが、IP電話は停電時に利用できないというデメリットもある。これにより、災害時の安否確認ができないという事例も実際に発生しているという（ハフィントンポスト）。 12月5日、徳島県で大雪が降りその影響で停電が発生する事態が発生。そのため、住民の安否を電話で確認することができず、多くの世帯と連絡が取れない事態になっていたという。 NTTやKDDIではUPSの導入を停電対策として進めているが、UPSは定期的なメンテナンスが必要であり、一般家庭、とくに高齢者のみの世帯では導入が難しいのではないだろうか。こうした災害対策を考えると、従来の電話回線を残しておいたほうが良いケースもあるのかもしれない。
CIAによるテロ容疑者への拷問行為が明らかに、拷問の成果はなしという指摘も | スラド
米中央情報局（CIA）が2001年の同時多発テロ以降、テロ容疑者らに対し「強化尋問」と称した拷問を行っていたことが明らかになった（CNN.co.jp、AFPBBニュース）。 その内容についてはAFPBBニュースが詳しいが、殴打や睡眠の剥奪、拘束、水攻めといった肉体的な暴力に加え、監禁や排泄の制限、家族や母親に対し危害を加えると脅すといった心理的脅迫も行われていたという。また、拷問の結果死亡した容疑者もいるという。 拷問内容はイスラム系過激派かと見間違うほど過酷なものだが、これら拷問を受けた容疑者が提供した情報の多くは虚偽のものだったり、有用なものではなかったという。またCIAがこれら「強化尋問」の結果得られたとする「重要な情報」についても、拷問が行われる前に得られていたとの指摘もあった。 なお、これらの拷問を受けた容疑者は39人いたとされており、当時のブッシュ大統領は38人の尋問が行われる
原油価格急落の原因は産油国によるシェール潰し？ | スラド
2011年以降1バレル90～110ドル近い高値で推移していた原油価格だが、今年10月以降価格が急落、11月27日には一部で4年ぶりとなる1バレル60ドル台にまで下降した。この原因として、産油国が増大するシェールオイルを潰そうとしているとの説が上がっているようだ(ロイターの記事、 毎日新聞の記事、 産経ニュースの記事)。 10月以降の下落は、シェールオイルで供給量が増えていた中で、欧州や中国の景気減速で需要が低迷、さらにサウジアラビアなど財政力のある産油国が生産量を増加させていることが要因とみられている。これまで産油国は価格が低迷するとOPECを通じて協調減産するなどしてきたが、27日の総会では減産見送りを決定するなど、逆に価格下落の引き金を引いている。 産油国側のこうした動きは、シェールオイル油田を採算割れに追い込むためのものとの見方が強まっている。米国のシェールオイル油田の多くは1バレル
従来とは異なる作用機序を持つ睡眠薬が登場 | スラド
MSDは、従来の睡眠薬とは作用機序の全く異なる睡眠薬「ベルソムラ」を11月26日、発売した（ニュースリリース、朝日新聞）。 従来の睡眠薬は、催眠鎮静を司るGABA受容体に作用し睡眠を促していた。いっぽう、ペルソムラは1998年に櫻井武（現金沢大学教授）らが発見した覚醒を司る物質「オレキシン」の受容体をブロックすることにより睡眠を促す。 作用機序が全く異なるため、従来の睡眠薬の副作用とされていたハングオーバー（翌日まで眠気やふらつきが残ってしまう）やリバウンド（長期に使用していた場合、急に服薬を中止すると不眠がひどくなる）が起こらないという。 あと3時間しか眠れない！ だけどモニター見すぎて興奮して眠れない！ という場合、従来の睡眠薬では超短時間型でもハングオーバーしていたが、はたしてベルソムラはデスマーチの福音となるのだろうか。 ただし副作用がゼロというわけではなく、第3相国際共同試験では
「小学四年生」が作ったという政治サイト、実際には大学生が作っていたことで騒動に | スラド
12月の総選挙に向け政治がらみの動きが活発になる昨今だが、小学4年生が作りましたという触れ込みで21日にオープンした政治サイト「どうして解散するんですか？」が、その気合いの入った作りから速攻で嘘が露呈し、閉鎖する珍事がさっそく発生している（Togetterまとめ、ITmedia、スポニチ）。 このサイトは21日に突如として公開されたもの。サイトの内容自体はオフトピなので特に言及しないが、Twitterの公式アカウントによれば、小学4年生の作者が友達と一緒に作成したものだとされていた。が、サイトは独自ドメインを取得してAWS上で運用されており、日英2言語に対応、google-analyticsによるアクセス解析まで埋め込まれた本格的なもの。画像にはPhotoshopを用いて編集の上Web用に容量を削減した形跡も残されており、公開当初からそのあまりに無理のある設定に総ツッコミ状態となった。 公
エボラからの回復、1日4リットル以上の水分補給が鍵 | スラド
エボラ熱に不幸にも感染してしまった場合、重要なのは大量の水分を補給することだそうだ（bloomberg）。 エボラ出血熱の治療薬としてアビガンなどの臨床試験が始まっているが準備が整うには時間がかかり、また治療薬やワクチンが準備できるのは少なくとも数か月先になるとという。そこで医療関係者が出した結論が、「1日4リットル以上の水分補給用飲料を摂取する」ことだという。エボラ熱に感染して回復した患者に聞き取り調査を行った結果からも、水分摂取の重要性が示されたそうだ。 エボラ熱に感染すると、非常に短時間で脱水状態になり、さらに水分を補給する気にならなくなるという。そのため、大量の水分摂取が重要になるという。 ただ、１日の水の適正摂取量は約1.5L程度と言われている。ただの水を多量に飲むと水中毒になることがある点には注意する必要がある。これからは急性胃腸炎が流行する季節でもあるので、経口補水液を備えて
犯歴事務について早急な法整備を要望 | スラド
10月22日(水)～23日(木)に、共立女子学園で開催される「第67回全国連合戸籍住民基本台帳事務協議会総会」において、以下の要望が滋賀県から提出される、との御連絡をいただいた。 犯歴事務について早急な法整備を要望する。 (理由) 犯歴事務の取扱いについては、法務大臣及び総務大臣宛法律の整備を行うよう要望書が提出されているが、いまだに法改正には至っていない。個人情報については、慎重かつ厳格な取扱いを求められているにもかかわらず、確固たる法的根拠がないままに事務を執行することに対して、問題意識を持つところである。ついては、犯歴事務を円滑に執行できるよう、当該事務を取り扱う機関との連携も視野に入れたうえで、早急な法の整備を要望する。 犯歴事務について早急な法整備を行い、国において行うことを要望する。 (理由) 犯歴事務の取扱いについては、一昨年12月に全国連合戸籍住民基本台帳事務協議会会長から
ナイジェリアはどうやってエボラの感染拡大を阻止したか | スラド
ナイジェリアではリベリアから入国した1名のエボラ出血熱患者から感染が広がり、計20名の感染者のうち8名が死亡する事態となった。ただし、最後に感染者が確認された9月8日以降は新たな感染者が出ておらず、10月20日にはエボラウイルスの最大潜伏期間の2倍にあたる42日間が経過する。このまま新たな感染者が現れなければ世界保健機関(WHO)から終息宣言が出されることになるという(The Independentの記事、 Business Insiderの記事1、 Business Insiderの記事2、 本家/.)。 (追記: WHOは20日、公式にナイジェリアでのエボラ感染終息宣言を出している。) ナイジェリアに最初のエボラウイルス感染者、Patrick Sawyer氏が入国したのは7月。ラゴスに到着したSawyer氏は空港の到着ロビーで気を失い、病院に運ばれた。報道によれば、感染者との接触はなか
「自ら罪を求める」犯罪者に対して社会はどう対処すべきか | スラド
2008年、秋葉原で17名が殺傷された秋葉原連続殺傷事件を起こした加藤智大被告に対する取材を続けているジャーナリスト、篠田博之氏が、被告からのメッセージをブログに掲載している。ここで興味深いのが、「自分を罰して欲しい、有罪にしてほしい」と考えている被告とどう関わるべきか、という話だ。 刑事事件の裁判の目的の1つに「事件を解明し理解する」というのがあるとされているが、被告が自ら罪を望むような事件の場合、十分な議論が行えないため「どうしてそのような事件が起きたのか」という点についてはおろそかにされてしまうという。記事ではその一例である奈良女児殺害事件について、次のように述べている。 小林薫死刑囚の場合は、自ら死刑判決を望み、検察側の主張をやってないことまで丸呑みし、死刑判決をくだされた瞬間ガッツポーズまでやってのけた。これまでの裁判のシステムではこういう被告人は想定されていないように思う。
米軍はビットコインと反米勢力の関係に興味津々 | スラド
先日アメリカはフロリダで開催された「仮想通貨ワークショップ」に、米軍関係者が参加した。その目的は、ビットコインが反アメリカ勢力の資金源となりうるかどうか、またそうした活動に対抗できるかどうかという点にあったそうだ（CoinDesk）。 このワークショップを催したのは、BENS, Business Executives for National Securityなる非営利団体である。これはアメリカのビジネスリーダーたちの経験を活かして米国の国家安全保障に力を貸そうという団体で、Amazon.comの創設者であるジェフ・ベゾスもその一員であるという。 そうした参加者たちに対してビットコインの仕組みを説明し、疑念の解消に努めたのが、Bitcoin Foundationのジム・ハーパー氏。彼は「ビットコインについて教育するイベントとしては成功であり、参加者はビットコインをより好意的に捉え始めた」と
中国で小脳の無い女性が見つかる | スラド
中国でめまいと吐き気を訴える女性を診察したところ、生まれつき小脳が無かったことが判明したという（GIZMODE、Brain/Oxford Journal）。 小脳には知覚と運動機能を統合する機能がある。障害があると平衡感覚が乱れ、精密な運動ができなくなったり真っ直ぐ歩けなくなったりする。小脳形成不全、小脳萎縮症など先天的に障害を持つ子どもも少なくないが、この女性のように小脳が完全に存在しない症状はごく少なく、報告されている症例は彼女を含めて9例しかないという。 家族の話によると、彼女は4歳まで手助けなしに立つことができず、6歳まで明瞭に話すことができず、7歳まで手助けなしに歩くことができなかったとのこと。学校に通ったこともなく、現在までずっと真っ直ぐ歩くことができないそうだ。吐き気はここ1ヶ月ほどの症状である。 驚くべきことに、彼女はこのような生活の中でも結婚し、娘を1人出産している。妊娠
テクノロジー企業で、リベラルアーツ系学位が必要とされる場所はあるのか？ | スラド
本家Slashdot記事「Ask Slashdot: Any Place For Liberal Arts Degrees In Tech?」より。 Fast Company記事によれば、テクノロジ企業のCEOはリベラルアーツ（人文科学・自然科学・社会科学）系の学位を持つ人を従業員として欲しがっているのだそうだ。その理由は、批判的思考（クリティカルシンキング）の技術を備えているからだという。 一方で、Diceに新たに掲載された記事によれば、サイエンス・テクノロジー企業が今後雇いたいと考えるのは、データサイエンスやIT管理、電子工学といった理工系の学位を持つ人だろうとのこと。 では、実際のところ、リベラルアーツ系学位が活躍できるような職場というのはどんなところなのだろうか？ Tesla（電気自動車メーカー）やバイオ・製薬系企業などでも、居場所はあるのだろうか？
日本赤十字社、デング熱の国内感染を受けて献血の制限や確認を実施 | スラド
デング熱の国内感染例の報告を受け、日本赤十字社では輸血による感染被害を防ぐために献血の制限や献血時・献血後の確認などを実施しているそうだ(デング熱の国内感染例を受けて(第四報)〈献血制限と確認事項〉、 毎日新聞の記事、 MSN産経ニュースの記事)。 9月11日時点では全国すべての献血会場が対象で、4週間以内に代々木公園周辺や新宿中央公園、外堀公園を訪問したことのある人に対し、献血をしないように要請。献血時には急な発熱、頭痛、皮膚の発疹等の有無を確認し、該当する場合は体温測定や問診により、採決の適否を判断するという。また、献血後14日以内に急な発熱があった場合は、血液センターに連絡するように求めている。 (続く...) 日本赤十字社では8月27日から東京都内および埼玉県内のすべての献血会場で献血時・献血後の確認を開始しており、翌8月28日に千葉県内と神奈川県内の献血会場も対象に追加。9月5日
米国のスーパーマーケットチェーン、取締役会に追い出されたCEOが従業員と客のボイコットによって復帰 | スラド
米国北東部に展開するスーパーマーケットチェーン「Market Basket」で、取締役会によって追い出されたCEOが、従業員と客のボイコットによって復帰するという出来事があったという（Reuter）。 チェーンの株式は非公開で創業者の一族が所有しているが、このCEOと従兄弟の間には確執があり、そして従兄弟の家族が50.5%の株式を保有していたため、取締役会はCEOを追い出すこととなった。新CEOには企業の売却を行ってきた人物が選ばれており、従兄弟の意図はチェーンの売却と思われた。 しかし、同社の従業員達は業界としては破格の待遇を提供してきた前CEOを支持しボイコットを始め、客らには不買を訴えかけた。客らも他のスーパーより低価格で商品を提供する店を守るため、不買運動に協力した。ボイコットによりチェーンに外部からの買い手はつかず、前CEOが従兄弟側の所有する株式を買い取る事となった。2か月以上
トイレットペーパーの備蓄を経産省が推奨、静岡県に生産が集中しているため大地震で深刻な供給不足の恐れ | スラド
経済産業省がトイレットペーパーの備蓄を呼びかけている（ITmedia）。 大規模災害発生時、トイレが不足する原因の1つにトイレットペーパー不足があるという。また、国内のトイレットペーパー生産の4割が静岡県で行われているとのことで、万が一静岡県が被災すると全国的なトイレットペーパー不足が発生する可能性があるそうだ。そのため1ヶ月分のトイレットペーパーの備蓄を推奨するということらしい。
無線機器の「技適マーク」の扱いに対する総務省の回答 | スラド
6月28日に行われたイベント「Engadget Fes」にて、技適マークの疑問、アナタに代わって総務省に聞きますというセッションが開催された模様。ここでは寄せられた質問を実際に総務省に投げた結果が発表されたようだ。 技適マークのないスマホで電波を出したらという話について明確に違法と回答されているのは想定内だが、それで実際に逮捕されるかどうかについては微妙な雰囲気のようだ。ただ、現行犯逮捕されるケースはあり得るという。 また、東京オリンピックの開催によって外国人の来日が増え、彼らが持ち込む技適無し端末が国内キャリアのSIMと組み合わせて利用されるケースも予想されるが、これについての対応は現在議論中らしい。さらに、いわゆる「モノのインターネット」（Internet of Things、IoT）技術の普及に向けた議論はまだされていないという。
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