16日に日本取引所グループ傘下の東京証券取引所と大阪証券取引所が現物株式市場を統合するのを前に、大証は12日、最後の現物株取引を終え、134年続いた歴史に幕を下ろした。 大証は金融派生商品(デリバティブ)に特化した取引所として再スタートし、2014年3月、東証株価指数(TOPIX)先物など東証のデリバティブ取引を引き継いで「大阪取引所」に生まれ変わる。 取引を終えた大証ではこの日夜、約1600の上場会社名を掲げたボードの取り外し作業が行われた。大証だけに上場する企業は1部に37社、2部に151社あり、それぞれ東証1、2部に移り、新興企業向け市場のジャスダックも東証側に移る。 大証の前身の大阪株式取引所は1879年1月から株式取引を始めた。最近の売買代金の国内シェア(占有率)は1割以下に落ち込んでいた。