やっぱり小保方さんなんてかわいいほうだった～2015年も多発した研究不正事件（榎木英介） - エキスパート - Yahoo!ニュース
2015年も研究不正の事件が多く発生した（写真はイメージです）。（写真：Natsuki Sakai/アフロ） 2015年も…2015年が終わった。 研究不正に関しては、STAP細胞事件で大騒ぎだった前年の2014年に比べれば静かな年だった～そう思っている人も多いかもしれない。大阪大学の研究費不正経理事件は、不正とは言いながらお金の使い方の問題だった。 甘い。 世界ではSTAP細胞事件どころではない数々の研究不正事件が発生していた。 2015年もっとも騒がれた科学界の不祥事まとめ The Top 10 Retractions of 2015（2015年の論文撤回トップ１０） ここで、上記記事も参考にしながら、2015年に明らかになった研究不正事件をいくつかとりあげたい。 文句なしの第一位…同性婚研究不正事件上であげた２つの記事がともに最初にもってきた不正事件を起こしたのは、なんと大学院生だっ
Shostakovich's symphony played by a starving orchestra
In the summer of 1942, Leningrad was starving. It had been under siege and bombardment by German forces for nearly a year. And yet an orchestra managed to perform a new symphony by the composer Dmitri Shostakovich, and broadcast it across the city. When conductor Karl Eliasberg received instructions to rehearse Shostakovich's Seventh Symphony he had a problem. After a performance the previous Dece
［古森義久］【朝日新聞の虚報、慰安婦問題日韓合意で】～日本がワシントンで“告げ口外交”？～ （Japan In-depth） - Yahoo!ニュース
日本と韓国の慰安婦問題に関する合意に対しては日本側では当然ながら多様な意見が表明されている。そのなかでは朝日新聞が事実を曲げてまで、日本側を非難し、韓国側に奇妙に肩を持つ社説を掲載したことが目立った。 こんな事実をゆがめる評論は世間に広く知られてしかるべきだろう。 朝日新聞のこの社説は12月29日付朝刊に「慰安婦問題の合意 歴史を越え日韓の前進を」という見出しで掲載された。見出しはいかにも朝日新聞らしい日本も韓国も悪いのだから、という調子の、言ってしまえば、えらそうな論評を反映していた。自分たちは日本でも韓国でもない高所に立って、そこから双方を叱り、たしなめるという朝日方式の“宇宙人的”な説教だといえる。だがその説教には大きな事実関係の虚偽があるのだ。その社説の結論部分にある以下のような記述である。 「日韓の国交正常化を強く後押しした米国は、今回の和解にも大きく関与した。この2年半、日
【けいざい独談】東芝のことはもはや眼中にない！？ 日立は構造改革を断行 長年のライバルに差がついた（1/2ページ）
長年のライバルとされてきた東芝と日立製作所の明暗が、ここにきてクッキリと分かれている。東芝が利益水増し問題で業績をごまかしていた間、日立は大規模な構造改革を断行し、両社の業績の差は大きく開いた。これほどまで差が付いたのは、さまざまな要因があるが、社風の違いを指摘する見方が少なくない。日立にあって、東芝になかったものとは何なのか。 東芝は眼中になく昨年１２月中旬、日立が都内で開催した記者懇親会。中西宏明会長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）、東原敏昭社長兼最高執行責任者（ＣＯＯ）ら主要役員が集まり、和やかな雰囲気の中、記者たちと意見を交わした。 懇談会で、話題の一つになったのが、東芝の行方だ。電機大手として常に比較されることが多い両社だけに、日立幹部が東芝をどうみているかというのは記者の関心事だった。 東芝について、水を向けられた、ある役員は「われわれがみているのは米ゼネラル・エレクトリック（ＧＥ）
安倍政権「災害対策名目の緊急事態条項から改憲に着手」と政権幹部。でも、現代の戒厳令は超危険！ - Everyone says I love you !
元旦の朝刊にこんな記事が載るということは、大みそかや元旦にこういうことをシレっと言っちゃう人がいるのでしょうか。 それとも、前々からマスコミにリークしていたのを、元旦に新聞がわざわざ掲載するのか。 毎日新聞が、２０１６年１月１日に以下の二つ記事を掲載しました。 災害想定「緊急事態条項」の追加から着手の方針 改憲へ緊急事態条項 議員任期特例 安倍政権方針 これらの記事によると、安倍政権の幹部が 「首相の描く改憲構想を明らかにした」 というのです。 ちなみに、最近のマスコミ用語で政権幹部というと、普通は菅官房長官のことですがどうなんでしょうか。 そして、菅官房長官（仮）によると、 「安倍政権は、大規模災害を想定した「緊急事態条項」の追加を憲法改正の出発点にする方針を固めた」 「首相は在任中に９条を改正できるとは考えていない」 「首相は自身が繰り返し述べてきた「国民の理解」を得やすい分野から改憲
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