数学力のある方が事実を捻じ曲げる...心理学が明かす「バイアスにかかる人の特徴」
人の心を動かすのは簡単ではない。事実やデータを示しても一筋縄ではいかない。ではどうしたらいいのか。それをわかりやすく説いているのが、ターリ・シャーロット氏だ。「確証バイアス」から逃れられる人はほとんどいないが、その存在を知っておくだけでも、きっと大きな意味があるだろう――。 ※本稿は、大野和基インタビュー・編『自由の奪還』（PHP新書）を一部抜粋・編集したものです。 人の心を動かすのはストーリーと個人的な経験 ――前著"The Optimism Bias"（邦訳『脳は楽観的に考える』柏書房）は世界的に話題を呼びました。そこから"The Influential Mind"（邦訳『事実はなぜ人の意見を変えられないのか』白揚社）を上梓しましたが、二冊の共通点は何ですか？ 【シャーロット】どちらの本も、私の研究分野である認知神経科学と心理学、そして行動経済学を組み合わせた研究について述べています。
「宗教は科学の代わりにはならない」 コロナ禍で変わる信仰の役割
写真：遠藤宏 人類は危機に直面するたび、宗教に精神的拠り所を求めてきた。このたびの新型コロナ禍は宗教にどのような影響を及ぼすのか。国際基督教大学教授で『反知性主義』などの著書がある森本あんり氏は「宗教は科学の代わりにならないし、その逆も然りです」と述べる。パンデミックにおける信仰の役割について聞いた。 ※本稿は月刊誌『Voice』2020年8月号、森本あんり氏の「民主社会の正統性が問われている」より一部抜粋・編集したものです。 聞き手：Voice編集部（中西史也） パンデミックで宗教は衰退するか、復興するか ――コロナ禍によって宗教という一つの大きな権威が揺らぐことで、世界にどのような影響をもたらすでしょうか。 【森本】そんな予言は私にはできませんが、大きく分けて二つの見方があります。 一つは衰退論です。宗教には礼拝などの日常的な行動パターンが付き物で、これは明らかに大きなダメージを受けて
消費増税は景気回復を妨げる ポール・クルーグマン氏が語る日本経済の未来
2018年12月25日の「クリスマス暴落」を口火に、株価の値下がりが続いている。一方、安倍政権は今年10月に消費税率を10％に引き上げる見込みだ。米中貿易戦争の行方、そして日本経済の未来について、ポール・クルーグマン氏が語る。 ※本稿は『Voice』2019年2月号、ポール・クルーグマン氏の「消費増税は景気回復を妨げる」を一部抜粋、編集したものです。 景気失速が繰り返される ――（大野）大規模な金融緩和を柱とするアベノミクスの実行には、クルーグマン教授の存在が大きな影響を与えたのは間違いありません。いまや人手不足が深刻化するほど日本の失業率は低下した一方で、2％のインフレ目標は達成できていません。現下の日本経済をどう評価しますか。 【クルーグマン】 日本は失業率が非常に低いので、いくつかの尺度でみると、アメリカをはじめ他のG7のどの国よりも好調です。それだけに、現在の低インフレ率は不可解で
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