「Twitterの無駄機能を全部殺せる」　ブラウザ拡張「Tweak New Twitter」が話題　フォローのツイートだけ表示など イーロン・マスク氏のCEO就任以降、機能追加やUIの変更、サードパーティー製アプリの締め出しなど、UXの変化が続くTwitter。一方、使用感の変化に不満を抱くユーザーも多いようで、SNSではUI・UXをカスタマイズできるPC向けのブラウザ拡張が注目を集めている。特にフォローしたユーザーのツイートだけ表示できる機能などを提供する「Tweak New Twitter」が「Twitterの無駄機能を全部殺せる」などと話題だ。

米Twitterは11月22日（現地時間）、1月に米国でパイロット版として開始した偽情報対策「Birdwatch」の新機能「aliases」（エイリアス）を発表した。Twitterのアカウント名を明かさずにnote（注釈）を付けられるようになる。 Birdwatchは、誤解を招くツイートに一般ユーザーがnoteを付け、そのnoteを他の多数のユーザーが評価すれば、ツイートにそのnoteがラベルのように表示されるという、コミュニティ主体の取り組みだ。 これまではnoteを付けたユーザーのTwitterアカウント名が表示されていたが、「誰もが安心して貢献できるようにしたいと考え」た結果、エイリアスを提供することにしたという。 エイリアスは、Birdwatchに参加する際に取得する、自動生成される表示名。Twitterアカウントのプロフィールなどには表示されないので、noteを付けたのが誰だかは

重い金属元素「ドブニウム（Db）」の性質を調べた結果、周期表から予想できる性質に反して金属的な性質を失っていることが分かった──日本原子力研究開発機構が、7月7日にこんな研究結果を発表した。この元素の化合物を分離して調べたのは世界で初めてのことで、今回分かった性質から、いまだに完成していない周期表の理解が進むことが期待できるという。 ドブニウムは1967年に発見された、原子番号105番の元素。核融合反応で人工的に生成できるが、生成率が5分当たり1個と低いことと、寿命（半減期）が約30秒と短いため、実験で扱うのが難しく、その化学的性質は明かされていなかった。 研究チームは、同機構の加速器を使ってドブニウムを合成し、独自に開発した分離装置によってドブニウムの純粋な化合物を分離。この化合物と、ドブニウムと同じ周期表第5族の元素（ニオブやタンタル）の化合物について、気体になりやすさを比較したところ

NHK「神田伯山のこれがわが社の黒歴史」第1回を飾ったことで注目を浴びた、バンダイのコンソール「ピピンアットマーク」（Pippin Atmark、1996年発売）。しかし、この番組だけではその本来の価値を伝えきれない。そこで、当時Mac雑誌でピピン開発ドキュメンタリーを執筆していた納富廉邦さんに、Macintoshをベースにした不運なマルチメディアデバイスの意義をまとめてもらった。 売れなかったのは事実だけれど、世界一売れなかったゲーム機だったかどうか、それは分からない。ワンダースワンとか3DOとかネオジオとかCDTVとか、いや、いいけど、赤字額が大きかったゲーム機なんていくらでもあるだろう。そもそもピピンアットマークはゲーム機だったのか、という問題もある。それこそ、パナソニックの「3DO REAL」のように、家電として流通させたからアレはゲーム機ではないという例だってあるのだ。 私は、1

hontoにあった怖い話　「サービス誤登録削除を依頼したら当方のメアド変更を提案される」の巻：CloseBox（1/2 ページ） 自分のメールボックスに宛先を間違えたメッセージが大量に届くが、それを防ぐ術がない。今回はそんなお話です。 Gmailなどの一般的なメールサービスをかなり初期から使っているユーザーは多く経験していることだと思うのだが、スパムが多い。ただのスパムならばスパムフィルターで防げるのだが、やっかいなのが、他人が自分のメールアドレスを誤って登録し、その登録サービスから大量のメルマガやお知らせが届く場合だ。その対策はサービスによって異なり、多くの場合、メールクライアント側でスパムとしてはじく処理をしても効果がない。今回はその1つの例について語りたい。 筆者がGmailで使っているのは自分の名前に由来する短いメールアドレスだ。iCloudやHotmailなどのアカウントも持って

朝食を抜きがちなビジネスパーソンに残された最終手段「だけ朝食」とは？：ビジネスパーソンを救う「せめてこれだけ」食事術【前編】（1/2 ページ） 昼は毎日外食、夜は接待に飲み会、朝は時間がなく何も食べない――。健康は気になるけど、毎日忙しく過ごすビジネスパーソンが「規則正しい、理想に近い食生活」を実行するのは不可能に近いだろう。 それでも、できるだけ健康でいるためにはどうしたらよいか、気にならない人はいないはずだ。難しいことはよく分からないし、できるはずもないけど、もしも「せめてこれだけは実践しよう」という健康情報があれば……！ 20年以上食生活ジャーナリストとして活躍する、月刊誌「栄養と料理」の元編集長・佐藤達夫氏の近刊『外食もお酒もやめたくない人の「せめてこれだけ」食事術』（ウェッジ）では、そんな人々の願いを叶（かな）える「せめこれ」情報を提供する。1回目は、分かっていてもなかなかしっか

人工知能（AI）の技術を使って古文書などに書かれた難読の「くずし字」を解読する試みが、学術界で広がっている。 人工知能（AI）の技術を使って古文書などに書かれた難読の「くずし字」を解読する試みが、学術界で広がっている。AIが解読を支援したり、自動で漢字やひらがなに変換したりするシステムが開発され、これまで未解読のままだった膨大な歴史史料がより容易に解析できるように。専門家は「解読できないが故に眠ったままになっている情報が掘り起こされ、さまざまな研究の後押しにつながるのでは」と期待を寄せている。（桑村大） パズル感覚で解読 江戸時代以前に書かれた古典籍の多くは、漢字やひらがなを大きく崩した文字が多用されており、これがくずし字と呼ばれる。日本の歴史・文化研究では、これらを解読して現代の文字に書き改める翻刻作業が不可欠だが、くずし字を正確に読める専門家はわずかで、今までに翻刻された史料もごく一部

米Appleが2013年のWWDCで発表した円筒形の「Mac Pro」の発売が遅れたのは、“Made in the USA”を謳ったものの、専用ネジの米国内での製造が難しかったためだと、米New York Timesが1月28日（現地時間）に報じた。 AppleはこのMac Proを2013年12月に発売したが、発売直後に出荷は2014年2月以降になった。New York Timeによると、Mac Pro専用のネジを製造するAppleと契約した米国の業者が、1日当たり1000個しかネジを生産できなかったという。Appleは中国から米国にMac Proの生産を移すために、数カ月かけて業者を探したにもかかわらずだ。その後、より大量の生産が可能な業者と契約したが、この工場の経営者はAppleの需要に対応するため、自家用車で何度もネジを運んだという。 New York Timesは、Appleが最

JR東日本は、Androidスマートフォンやガラケー向けに提供している「モバイルSuica」のサービスについて、2020年2月26日から年会費を無料にすると発表した。iPhoneで同様なサービスを利用できるApple Payは当初から無料だった。 JR東日本は1月16日、Androidスマートフォンやフィーチャーフォン（ガラケー）向けに提供している「モバイルSuica」のサービスについて、2020年2月26日から年会費（税込1030円）を無料にすると発表した。「サービス向上が目的」としている。iPhoneで同様なサービスを利用できるApple Pay向けSuicaは当初から年会費無料だった。 一方で、ガラケー向けサービスは大幅に縮小。オートチャージや定期券など、ログインを伴うサービスを終了する。 モバイルSuicaは、クレジットカード「VIEWカード」をひも付ける場合は年会費無料だったが、

同人作家など登録クリエイターに有償でイラスト制作を発注できるサービス「Skeb」を、クリエイター支援事業を展開する外神田商事が11月30日に公開した。SNSアイコンなどに使うイラストを手軽に依頼でき、海外からの依頼はクリエイターの使用言語に自動翻訳。製作開始時点で運営側が報酬を預かることで、未払いを回避する仕組みも備えた。 登録クリエイターに対して、140文字以内のテキストでイラストを有償依頼できるサービス。入力内容を最小化することで、依頼・受注のハードルを低くしたほか、自動翻訳によって世界中のファンとのやりとりを可能にした。クライアントとクリエイターのやりとりは「リクエストをもらう」「納品する」の1往復にとどめ、リテイクや打ち合わせの手間も省いた。 納品されたイラストの権利はクリエイターに帰属し、発注者はSNSアイコンやプロフィール画像、オンラインゲーム（PBW）のアバターなど一部の用途

メルカリ、楽天、ヤフーは、各社が運営するネットオークション、フリマアプリで、読書感想文や自由研究など“宿題の完成品”を出品することを禁止する。文部科学省が8月29日、3社と対応方針で合意したことを発表した。 近年フリマアプリなどでは、第三者が制作を代行した、学校への提出を目的とする作文などが出品される場合があり、ネット上でも物議を醸していた。 文科省は「児童が自ら宿題に取り組むことの大切さを周知している」とし、こうした出品を問題視。同省と合意したメルカリ、ラクマ、ヤフオク！が出品を禁止する。今後は出品を見つけ次第、速やかに商品を削除するという。 関連記事 漫画を無断使用したシール、メルカリに出品しないで　漫画家の団体が注意喚起 漫画家の公式イラストを無断使用したシールが、フリマアプリ「メルカリ」に出品されている――そうした状況を受け、マンガジャパンが無断複製を止めるよう注意を呼び掛けた。

官民ファンド「クールジャパン機構」が大きな損失を出している、といった報道があった。「自民党が悪い」「安倍政権が悪い」といった声があるが、こうした指摘は“正しい”のか。問題の本質はどこにあるのかというと……。 先週、フジテレビのニュースプライムのなかで、官民ファンド「クールジャパン機構」が大きな損失を出しているというニュースがあった。 「日本のソフトパワーは世界一ィィ！」を合言葉に、586億円もの血税が投入されたにもかかわらず、多くのプロジェクトは損失だらけで死屍累々（ししるいるい）というのは、既に多くのメディアや識者が伝えているが、それをあらためて世に知らしめた形である。 なんてことを聞くと、脊髄反射で「クールジャパンを成長戦略にしていたアベが悪い！」と雄叫びをあげる人たちがいるが、そもそも経済産業省に「クールジャパン室」を新設して、ここを新しい主力産業にしよう目論んだのは菅直人首相である

日本人の働き方が変わらない、本当の原因は「大縄跳び競走」にある：スピン経済の歩き方（1/7 ページ） 先週、働き方改革法案が成立した。 といっても、盛り上がっているのは国会とメディアくらいで、ほとんどの善良な一般市民は「あ、通過したんだ、ふーん」というくらいのリアクションではないだろうか。 これはFIFAワールドカップなどのせいではなく、日本の労働者の大半は、今回の法律に対して、「面倒な研修とか社内通達が増えるだけで、なにも変わらないでしょ」とハナから期待をしていないことが大きい。 それはしょうがない部分もある。「70年ぶりの大改正」なんて報じるメディアもあるが、1991年に国連人権小委員会で初めて日本の過労死問題が取り上げられ、「KAROSHI」という概念が広まって以降、政府や役所が今日までなにもしなかったわけではなく、それなりに長時間労働是正に務め、「早く帰れ」「もっと休め」と訴えてき

こだわったのはユーザー体験だ。深山社長は「今の消費者は、自分に合った情報を1タップで手に入れるという行動に慣れています。クチコミサイトを検索してわざわざ調べるのも面倒に思える人が多い。Web上で簡単にボタンをタップするだけで、処方が終わるというUI（ユーザーインターフェース）には力を入れました」と話す。 ビューティーテックとパーソナライズは、アパレル業界や美容業界で注目されている分野。米国ではさまざまなサービスが生まれており、日本国内でもスタートトゥデイが、利用者の好みに応じてスタッフが“似合う服”を選んで届けるサービス「おまかせ定期便」や、体型のデータを測定できる「ZOZOSUIT（ゾゾスーツ）」の提供を始め話題になった。また、大手化粧品メーカーの資生堂も個人の肌環境に合わせたスキンケアシステム「Optune（オプチューン）」を展開している。 「あらゆる分野でパーソナライズサービスは立ち

バンダイは11月23日に、携帯型育成ゲーム「祝 20 しゅーねん！たまごっち」（税込2916円）を発売する。1996年に発売後、社会現象を巻き起こした初代「たまごっち」の発売20周年を記念し、当時のままの形で復刻したという。 「まめっち」「くちぱっち」「ぎんじろっち」「おやじっち」など、懐かしのキャラクター7種類を育てられる。 （1）ごはん・おやつを食べさせる、（2）トイレの世話、（3）病気の治療、（4）電気を消す、（5）ミニゲーム、（6）しつけ機能――といったおなじみの機能も備える。 97年に発売した2代目たまごっちを復刻した「祝 20 しゅーねん！ 新種発見！！たまごっち」（税込2916円）も同時発売。「みみっち」「ポチっち」「せきとりっち」などのキャラクターが育てられる。

ソニーは11月1日、AI（人工知能）技術を活用した犬型ロボット「aibo」（アイボ）を発表した。価格は19万8000円（税別、以下同）で、同日から予約を受け付け、2018年1月11日に発売する。2006年に生産終了した「AIBO」以来、約10年ぶりに復活する。 加速度センサー、人感センサーなどを搭載し、周囲の状況に応じたふるまいが可能。画像認識や音声の認識・解析には、ソニーが培ったディープラーニング技術を活用した。魚眼カメラを用いた地図作成（SLAM）技術も搭載。周囲の環境を徐々に把握しながら慣れ親しんでいくことで、aiboが歩く範囲を広げていく。 オーナーの優しい言葉や笑顔、頭や背中をなでられたことなどを感じ取り、オーナーが喜んでくれることを、本体のAIが学習するという。事前にオーナーの同意を得た上で、aiboとのやりとりのデータを、ソニーのクラウド上に収集・蓄積。aiboをさらに賢く進

人工知能脅威論でよく出てくる「人工知能に人間が駆逐される」というストーリーに対し、私は前回の記事で「人工知能は単なる機械であり、心（自我、自律的な意思）があるように振る舞っている（またはそう思わせるようにプログラムされている）にすぎない」というお話をしました。 現存の技術の延長上では、仮に自己学習プログラムを備えていたとしても、人工知能はプログラマーが想定した“用途”を大きく超える形で、予期できない判断を行うことはありません。彼らの自律的な判断によって、制御が困難になるということはないでしょう。その意味で、意思を持った人工知能に駆逐されるという“ディストピア”は心配するだけ無駄だと考えています。私たち人間が、機械を使いこなせばよいだけなのです。 SNSなどを通じても、多くの意見を頂きましたが、私の友人からも、以下のような意見をもらいました。 「人間が人工知能に駆逐されるディストピアは、自我

またまた社内クレーマー登場。会議ではいつも対部下で劣勢を強いられるボスも水を得た魚のようで!? “walk it back”とは、行動や決断を撤回することで、“Politicians today easily walk back their comments.”（最近の政治家はすぐ言ったことを撤回する）と使います。 同じような意味で“take it back”という表現もあります。こちらは、“I take back my earlier comment about the newbie. He's nice.”（新入君に関する意見を撤回する。感じの良い子だ）のように使います。 “nice try”は、“I almost passed the test.”（もう少しで試験に合格できたのに）に対する“Nice try!”（惜しかったね）のように素直なねぎらいとして使う以外に、今回のように、「そ

米Microsoftは、ジェスチャーで操作できるコントローラー「Kinect」の生産を終了した。在庫限りで販売を終える。販売済み製品のサポートは続けるという。 Kinectは、全身を使ったジェスチャーや音声認識でデバイスを操作できるコントローラーで、2010年に発売。ゲーム機「Xbox 360」「Xbox One」に対応しているほか、Windows向けモデルも提供され、手軽にモーションキャプチャーできるデバイスとしても活用が広がった。 Kinectの生産終了は、10月25日に「CO.DESIGN」が報道。日本マイクロソフトによると「報道内容は事実」であり、在庫がなくなり次第、販売を終了するという。販売済み製品のサポートは続ける。 日本マイクロソフトの広報担当者は「Kinectの技術は、Windows Hello（Windows 10の生体認証機能）やHoloLens（複合現実HMD）などに