ウェアラブル脳スキャナー、神経疾患治療に大変革か 英研究
新たに開発された、頭部に装着可能な次世代の脳スキャン機器。英科学誌ネイチャー提供（2018年3月21日提供）。(c)AFP PHOTO / NATURE / WELLCOME 【3月22日 AFP】英国の科学者らが21日、頭部に装着可能な次世代の脳スキャン機器を開発したとの研究論文を発表した。新たに開発された機器は、ヘルメットのように頭にかぶることができ、脳スキャンを実行中でも患者が自由に動けるため、子どもや高齢者の神経疾患の治療に大変革をもたらす可能性があるという。 うなずきやストレッチといった自然な動作、さらにはラケットでピンポン球を打つといった動きの最中でも、患者の脳活動の調査を初めて可能にしたこの技術について、科学者らは大きな期待を寄せている。 現在の「脳磁図（MEG）」と呼ばれる脳スキャン技術では、脳の磁場を測定するために用いられるセンサーを絶対零度に近い零下269度の超低温に維
シリア「原子炉」空爆、イスラエルが認める 北の支援で建設か
原子炉とみられるシリアの施設に対し、イスラエル軍が2007年に実施した空爆の様子を捉えた写真（2018年3月20日作成）。(c)AFP PHOTO / Israeli Army 【3月21日 AFP】2007年に原子炉とみられるシリアの施設に対して行われた攻撃について、イスラエルは21日、軍が空爆したと初めて認めた。国連機関は原子炉が北朝鮮の支援を受けて建設されていたと示唆していた。 空爆について、これまでもイスラエルが行ったとみられていた。一方、シリア側は原子炉建設を一貫して否定している。 イスラエルは声明で「2007年9月5～6日の夜間、イスラエル空軍の戦闘機が建設中のシリアの原子炉を空爆し、破壊することに成功した」と明らかにし、「原子炉は完成間近だった。空爆作戦によりイスラエルと地域全体に対する新たな脅威の除去に成功した」と強調した。 イスラエルは隣のシリアで対立するイランの存在感が
カナダ、原子力発電を推進へ 気候目標達成の一助に
カナダのマクリーンレイク鉱山（2007年7月16日撮影、資料写真）。(c)AFP PHOTO / DAVID BOILY 【3月16日 AFP】世界第2位のウラン生産国カナダは、二酸化炭素（CO2）排出量を削減するために原子力エネルギーへの依存度を高める方針であることを明らかにした。公営カナダ放送協会（CBC）が15日、伝えた。各国にも同様の措置を取るよう呼びかける意向だという。 この動きは、同国のジャスティン・トルドー（Justin Trudeau）政権が昨年12月に発表したばかりの気候変動政策に変化が生じたことを示すものと考えられる。12月の発表時には原子力エネルギーに言及していなかった。 CBCの報道によると、カナダは5月にデンマークで開かれる閣僚会議で原子力エネルギー推進を訴え、この機会を利用して「気候変動に対抗するための国際努力の中心に原子力エネルギーを据える」意向だと、天然資源
シリア・東グータから民間人約2万人が大量脱出
シリア首都ダマスカス近郊の反体制派支配地区、東グータから脱出する人々（2018年3月15日撮影）。(c)AFP PHOTO / LOUAI BESHARA 【3月16日 AFP】1か月にわたりシリア政府軍の激しい包囲攻撃が続く首都ダマスカス近郊の反体制派支配地区、東グータ（Eastern Ghouta）から15日、約2万人の民間人が脱出した。在英NGO「シリア人権監視団（Syrian Observatory for Human Rights）」が明かした。政府軍は全域の奪還に向けて攻勢を強めている。民間人の死者はこれまでに1250人近くに上り、5分の1が子どもたちだ。 人権監視団によると、ロシア軍の支援を受けた政府軍は東グータの70％を制圧し、反体制派の支配地域を3つに分断。15日には地区南部の町ハムリエ（Hammuriyeh）に空と地上から猛攻をかけ、制圧した。 政府軍がハムリエに進撃し
ユーチューブ動画撮影で誤って恋人射殺、女に禁錮6月 米ミネソタ州
モナリサ・ペレス被告（2017年6月29日入手）。(c)AFP PHOTO / Norman County Sheriff's Office 【3月15日 AFP】米ミネソタ州で、被告の女がユーチューブ（YouTube）に投稿する動画の撮影中に誤って恋人の男性を射殺した事件の裁判で、同州の裁判所は14日、男性を撃って致命傷を与えた罪で、被告に対し禁錮6月の判決を言い渡した。 2人の子を持つ母親のモナリサ・ペレス（Monalisa Perez）被告（20）は昨年6月、厚い本を持った恋人のペドロ・ルイス（Pedro Ruiz）さん（22、当時）を拳銃で至近距離から発砲し、銃弾が本の中で止まる様子を撮影しようと試みたが、銃弾は本を貫通。ルイスさんは即死した。 ペレス被告は昨年12月、検察との司法取引に応じて第2級殺人の罪を認めており、判決で服役期間の最後の3か月を自宅で過ごすことが認められた上、
パナマ文書流出元の法律事務所、営業停止へ 信用回復できず
パナマの法律事務所モサック・フォンセカのジュネーブ事務所に掲げられたプレート （2016年6月15日撮影）。(c)AFP PHOTO / FABRICE COFFRINI 【3月15日 AFP】タックスヘイブン（租税回避地）を利用した節税実態を暴いた通称「パナマ文書（Panama Papers）」の流出元であるパナマの法律事務所モサック・フォンセカ（Mossack Fonseca）が14日、営業を停止すると発表した。同社に対する否定的な報道や当局による「不当な措置」を理由に挙げている。 モサック・フォンセカは声明で「評判の悪化、メディアによるキャンペーン、財政面への影響、一部のパナマ当局による不当な措置によって取り返しのつかない損害を受けた結果、今月末ですべての営業を停止することになった」と述べた。 ただし、当局など公共機関や民間企業などからの問い合わせには対応するという。 共同創業者のユ
「口止め料返すからしゃべらせて」トランプ氏と不倫疑惑のポルノ女優
ポルノ女優のストーミー・ダニエルズさん、米フロリダ州で（2018年3月9日撮影）。(c)AFP/Joe Raedle/Getty Images 【3月13日 AFP】ドナルド・トランプ（Donald Trump）米大統領と不倫関係にあったと主張しているポルノ女優ストーミー・ダニエルズ（Stormy Daniels）さんが12日、口止め料として受け取った13万ドル（約1400万円）を返却すると申し出た。米紙ニューヨーク・タイムズ（New York Times）が報じた。 同紙によると、ダニエルズさんの弁護士のマイケル・アベナッティ（Michael Avenatti）氏がトランプ氏の顧問弁護士のマイケル・コーエン（Michael Cohen）氏に宛てた書簡の中で返却を申し出た。 ダニエルズさん側は、2016年11月の大統領選の数日前に交わされた秘密保持契約は無効であるとして提訴しており、トラン
プーチン氏、ロ政府の大統領選介入を否定 米テレビのインタビューで
ロシアの首都モスクワで行われた米NBCニュースのキャスター、メーギン・ケリー氏とのインタビューに応じるロシアのウラジーミル・プーチン大統領（2018年3月1日撮影）。(c)AFP PHOTO / SPUTNIK / Alexei Druzhinin 【3月11日 AFP】ロシアのウラジーミル・プーチン（Vladimir Putin）大統領は1日、モスクワで行った米テレビ局NBCとのインタビューで、2016年の米大統領選挙に介入したのは「ウクライナ人やタタール人、またはユダヤ人」かもしれないと述べ、ロシア政府が介入したとの疑惑を否定した。NBCが9日、インタビューの書き起こしを公開した。 プーチン大統領は席上、しばしば好戦的な態度を見せながら、「なぜあなた方は、私を含むロシア当局が何者かに（米大統領選に介入する）許可を与えたと判断したのか」と問い掛けた。 米大統領選へのロシア介入疑惑の捜査を
【AFP記者コラム】「もしも生き延びることができれば」 シリア・東グータ日誌
このコラムは、2018年2月26日に配信された英文記事を日本語に翻訳したものです。 【3月9日 AFP】2018年2月18日、シリアのアサド政権軍は首都ダマスカス近郊、東グータ（Eastern Ghouta）地区への空爆を激化させた。2012年以降、政府の支配を逃れた約40万人が住むこの地区は、以来大半にわたって包囲され続けており、大部分はイスラム教徒とイスラム過激派が支配している。 在英NGO「シリア人権監視団（Syrian Observatory for Human Rights）」によると、この日以降の爆撃によって殺害された民間人は、子ども140人を含む550人以上に上っている。 東グータ地区はダマスカス中心部からの砲撃範囲内にある。今回の空爆強化は、政権軍の地上部隊による東グータ奪還作戦のための地ならしだという見方が一般的だ。 地元のフォトグラファー、アブドゥルモナム・イッサ（Ab
「教職員武装化」へ法案可決、米フロリダ州 銃購入年齢も引き上げ
米フロリダ州パークランドのマージョリー・ストーンマン・ダグラス高校で、乱射事件後に初登校する生徒や教師、職員らを迎える警官たち（2018年2月28日撮影）。(c)AFP PHOTO / RHONA WISE 【3月8日 AFP】（更新）米フロリダ州議会下院は7日、銃の購入可能年齢を現行の18歳から21歳に引き上げる一方、教師や学校職員の武装化に道を開く法案を賛成67、反対50で可決した。 先月17人が死亡した銃乱射事件が起きた同州パークランド（Parkland）の高校の名を冠した「マージョリー・ストーンマン・ダグラス高校公安法（Marjory Stoneman Douglas High School Public Safety Act）」は、州議会上院でも前日に可決済みで、州知事が署名すれば成立する。 共和党のリック・スコット（Rick Scott）州知事は、拒否権発動の可能性について態度
米大統領選への干渉「あった」 トランプ氏認める
ドナルド・トランプ米大統領（左）とロシアのウラジーミル・プーチン大統領。ベトナム中部ダナンで（2017年11月11日撮影）。(c)AFP PHOTO / SPUTNIK / Mikhail KLIMENTYEV 【3月7日 AFP】ドナルド・トランプ（Donald Trump）米大統領は6日、自身が当選した2016年の大統領選挙で干渉があったと認めた。ただし、ロシアは選挙結果に影響を与えなかったとも主張した。 ホワイトハウス（White House）で開いたスウェーデンのステファン・ロベーン（Stefan Lofven）首相との共同記者会見で述べた。 トランプ氏は「ロシアはわれわれの選挙に何の影響も与えなかった。だが、干渉はあったのは確かだ。おそらく他の国々からだろうし、他の個人からかもしれない」と発言した。 トランプ氏はこれまで、ロシアが密かに米大統領選に干渉したとの主張を「フェイク（偽
IS、ニジェール襲撃の動画公開 米兵ら不十分な装備で逃げ惑う
ニジェール・トンゴトンゴで発生した、米軍とニジェール軍兵士に対する待ち伏せ攻撃を捉えた動画の一場面（2018年3月5日入手）。(c)AFP PHOTO / NASHIR NEWS AGENCY/HANDOUT 【3月6日 AFP】イスラム過激派組織「イスラム国（IS）」が昨年10月にニジェール南西部で同国軍と米軍の共同パトロール部隊を襲撃し、両軍合わせて少なくとも9人の兵士が殺害された待ち伏せ攻撃で、IS系通信社がプロパガンダ動画を公開した。どのような共同作戦だったのか、また部隊がこれほど脆弱（ぜいじゃく）だったのはなぜなのか、改めて疑問の声が上がっている。 昨年10月4日、米軍の特殊部隊と30人のニジェール軍兵士がマリ国境に近いニジェールのトンゴトンゴ（Tongo Tongo）村からの帰路、小火器や手りゅう弾、銃を取り付けた車などで武装した約50人のIS系勢力の戦闘員に襲撃され、米兵4人
シリア、東グータで地上戦激化 北西部でトルコが政権派を空爆
シリア首都ダマスカス近郊の反体制派支配地区、東グータにあるハムーリアの町で、政府側の空爆の後で立ち上る煙（2018年3月3日撮影）。(c)AFP PHOTO / ABDULMONAM EASSA 【3月4日 AFP】シリア首都ダマスカス近郊の反体制派支配地区、東グータ（Eastern Ghouta）で3日、住民数万人が緊急救援物資の到着を待つ中、政府軍が攻勢を強めた。また、トルコがクルド人民兵組織「クルド人民防衛部隊（YPG）」への攻撃を続けるシリア北西部アフリン（Afrin）では、YPGを支援するシリア政権派民兵36人がトルコ側の空爆で死亡した。 在英NGO「シリア人権監視団（Syrian Observatory for Human Rights）」によると、東グータでは激しい空爆と砲撃の後、過去数日で地上戦が激化しており、政権派が農業地域内の数区域を奪取した。政権派は1日以降着実に進攻
その数150万羽…アデリーペンギンの一大繁殖地、南極の離島で発見
南極のデンジャー諸島にある、アデリーペンギンの繁殖地（2018年3月2日公開）。(c)AFP PHOTO / Oxford University AND Penguinwatch / Rachael Herman 【3月2日 AFP】南極半島（Antarctic Peninsula）の沖合に位置するデンジャー諸島（Danger Islands）で、世界各地で急速に生息数を減らすアデリーペンギン150万羽あまりの繁殖地が発見された。研究者らが2日、発表した。 英科学誌ネイチャー（Nature）系オンライン科学誌「サイエンティフィック・リポーツ（Scientific Reports）」に掲載された論文によると、初めてとなるデンジャー諸島での全数調査により、同島内にアデリーペンギンのつがい75万組超がいることが分かった。この数は同半島の他の地域を合わせたものより多いという。 アデリーペンギンの生
パレスチナ・ガザ、下水を海に放出へ 燃料不足で処理できず
パレスチナ自治区ガザ地区の発電所近くを流れる下水（2017年6月10日撮影、資料写真）。(c)AFP PHOTO / FP / Mahmud Hams 【2月22日 AFP】パレスチナ自治区ガザ地区の行政当局は21日、燃料不足と絶望的な人道状況により、下水を処理せずそのまま海に放出すると発表した。 ガザ市のニザール・ヒジャージ（Nizar Hejazi）市長は、ガザ地区内の各自治体を代表して声明を出し、下水処理施設に燃料を提供できないことを理由に「海岸を全面的に閉鎖して汚水を海に流す」方針を示した。ただし、これ以外の汚染に関する集団的処罰は引き続き科されるとしている。 この声明でヒジャージ市長は「ガザ地区内の市町村における非常事態を宣言」するとともに、行政サービスが通常の半分まで縮小される可能性も示唆した。 ガザ地区では先週、唯一の発電所が燃料不足のため操業を停止。必要な電力は全て輸入に頼
「雪上の奇跡」スノボ選手のスキー金、IOC関係者からも称賛の声
平昌冬季五輪、アルペンスキー女子スーパー大回転。メダル授与式でポーズをとるエステル・レデツカ（2018年2月17日撮影）。(c)AFP PHOTO / JAVIER SORIANO 【2月18日 AFP】平昌冬季五輪のアルペンスキー女子スーパー大回転で金メダルを獲得したスノーボーダーのエステル・レデツカ（Ester Ledecka、チェコ）について、国際オリンピック委員会（IOC）関係者からも称賛の声が上がっている。 本職はスノーボードであるにもかかわらず、借り物のスキー板で17日のスーパー大回転を制したレデツカの偉業をめぐっては、母国メディアも「雪上の奇跡」と称賛。26番滑走の選手による番狂わせは、誰もが予想していなかったもので、米NBCテレビが早まってアンナ・ファイト（Anna Veith、オーストリア）を勝者と放送してしまうほどだった。 これには、IOC関係者からも称賛の声が上がって
トランプ米大統領、安倍首相が投資拡大に同意と明言
米ホワイトハウスで開かれた超党派議員らとの会合で発言するドナルド・トランプ大統領（2018年2月14日撮影）。(c)AFP PHOTO / MANDEL NGAN 【2月15日 AFP】ドナルド・トランプ（Donald Trump）米大統領は14日、日本の対米投資拡大への同意を安倍晋三（Shinzo Abe）首相から取り付けたと明らかにした。 トランプ大統領はホワイトハウス（White House）で記者団と議員らに対し、「今日午前、日本の安倍首相と電話で話し、投資拡大や工場増設を提案した」と説明。「知っての通り、これまでにミシガン（Michigan）などの州にいくつか工場が来ることは発表されているが、もっと来てほしい」とした上で、「彼は、彼ら（日本側）がそうすると言明した」と述べた。 トランプ大統領は今週、日本、中国、韓国を含む対米貿易黒字国に対して「相互税」を課すと言明していた。ただし
シリア政権、化学兵器保有を否定 仏大統領は空爆を警告
シリア・イドリブ県のハンシャイフンで、毒ガスによるとみられる攻撃の後、手当てを受ける子ども（2017年4月4日撮影）。(c)AFP PHOTO / Omar haj kadour 【2月15日 AFP】シリアのファイサル・メクダド（Faisal Mekdad）副外相は14日、同国政府の化学兵器の保有を否定するとともに、そうした兵器の使用は「不道徳で受け入れられない」と述べた。国営シリア・アラブ通信（SANA）が報じた。 シリアのバッシャール・アサド（Bashar al-Assad）政権による化学兵器の使用疑惑をめぐっては、フランスのエマニュエル・マクロン（Emmanuel Macron）大統領が13日、実際に同政権が市民に対し、禁止されている化学兵器を使用した証拠が見つかれば、シリアへの空爆を行うと警告していた。 米政府によると、1月に入りシリア国内の反体制派が支配する地域で塩素を使った攻
トランプ氏、日本などが貿易で「好き放題だ」と非難 対抗措置を警告
米首都ワシントンのホワイトハウスに地方当局者らを招いて開いたインフラに関する会合で話すドナルド・トランプ大統領（2018年2月12日撮影）。(c)AFP PHOTO 【2月13日 AFP】ドナルド・トランプ（Donald Trump）米大統領は12日、日本を含む貿易相手国が「好き放題にやっている」と非難し、対抗措置を取る構えを示した。 トランプ氏はホワイトハウス（White House）で開かれたインフラ関連の会合で、出席した閣僚や州・地方自治体の関係者を前に、「他国に利用されてばかりではいられない」と述べ、「わが国は対中日韓で巨額を失っている。これらの国は好き放題にやっている」と指摘。 「わが国以外の国、米国を利用する国々に負担してもらう。いわゆる同盟国もあるが、貿易上は同盟国ではない」「相互税を課していく。これに関しては、今週中、そして向こう数か月間に耳にすることになる」と予告した。
バリ島で「ごみ緊急事態」 観光客に人気のビーチも
インドネシア・バリ島の主要観光地クタの浜辺でゴミを集める重機（2017年12月19日撮影）。(c)AFP PHOTO / SONNY TUMBELAKA 【1月21日 AFP】インドネシア・バリ島のクタビーチ（Kuta Beach）は、太陽と打ち寄せる波を求める観光客らのお気に入りの名所だが、近年、この輝く海岸線がごみの山に埋もれて消えつつある。 ビーチでは、食品トレーやストローといったプラスチック製品が訪れる観光客の周りに散乱し、海の上でも波の背後に上下するサーファーらが、川や潮流に乗ってたどり着いた大量のごみと一緒に水面に浮いている。 オーストリアから来たという観光客は「泳ぎたいと思ってもあまりきれいじゃない。常に大量のごみがある。浜には、海からひっきりなしにごみが打ち上げられてくる。本当にひどい」と苦言を呈した。 地上の楽園と言われるインドネシアのこの休暇の島は、ごみ問題のためにあり
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