歳月人を待たず。子役だとばかり思っていた芦田愛菜ちゃん（12）が、今春から中学生になるという。それも、芸能界とはまるで勝手の異なる受験戦線で、赫々たる“成果”を収めて進学するというから驚かされるばかり。異才を存分に発揮した、その勉強法とは──。 *** 3歳から芸能活動を始めた愛菜ちゃんは、小学1年生になった2011年春、連ドラ「マルモのおきて」に主演。6歳とは思えぬ演技力で一躍人気を博した。同年暮れには、紅白歌合戦で主題歌を披露したのをご記憶の方も多いだろう。 その天才子役も、まもなく小学校卒業。で、節目にあたり、天賦の才に加えて不断の努力を重ねた結果、ひと足早く桜がほころんだというのである。 11日の「デイリースポーツ」紙には、 〈超名門私立中に合格　昨夏から芸能活動セーブで1日12時間の猛勉強〉 との見出しが躍った。さる芸能関係者が明かすには、 「都内下町の公立小学校に

「女性医師(内科医)が担当した入院患者は男性医師が担当するよりも死亡率が低い」という衝撃的な論文を米国医師会の学会誌で発表し、米国のマスメディアに注目された日本人研究者が、今度は「アメリカ人医師よりも、米国外で医学教育を受けた外国人医師の方が患者の死亡率が低い」という内容の調査研究を発表し、再び米国内で大きな話題となっている。折しも、いまトランプ大統領による移民やイスラム圏7ヵ国などからの入国制限に関する混乱で、米国の医療サービスを質の高い診療で支えてきた外国人医師が、米国を避ける可能性が出てきたからだ。(医学ライター　井手ゆきえ) ●　米国医師の4人に1人は外国人医師 「入国禁止令」が研修医の採用にも影響 米国の医師の4人に1人は、米国外で医学教育を受けた後、アメリカンドリームを求めて渡米した米国籍を持たない「外国人医師」だ。 その多くはインド、パキスタンなど英語圏で医学教育を受け

「まさか私が出所した翌日の未明に、国会でIR法案（カジノを含む統合型リゾート整備推進法案）が成立するとはね。よくできた冗談かと思いました」。そう話すのは、2011年11月、特別背任で逮捕された井川意高（もとたか）・大王製紙元会長（52）。カジノで106億円を失った男は、なぜか日本カジノに悲観的なのであった。 *** 井川氏は、カジノで作った借金を返済するため、関連会社から巨額の資金を不正に借り入れた。13年7月、懲役4年の刑が確定。3年2カ月服役し、16年12月14日に仮出所したのだ。以下は、井川氏の話である。 「塀の中にいる時は、差し入れなどで届けられる本や雑誌を仕分ける図書工場で作業していました。担当刑務官や受刑者仲間にも恵まれ感謝しておりますが、法案に反対、ギャンブル依存症の根絶を掲げる団体などからの面会の申請には困惑しました。私は元々、法案に反対する人々に批判的なので、彼らに

先日、宇多丸くんに焼鳥屋でおごってもらって、書評を書くと約束してしまいました。ラッパーで、ラジオで映画批評もする著者が、マンガ雑誌の読者の悩み相談に対して参考になる映画を紹介していく連載の単行本化。 たとえば「周囲から男らしくしろと言われるのが嫌です」という36歳の会社員に対しては、アメリカの80年代青春映画『ブレックファスト・クラブ』を推薦する。主人公のひとりのアマレス選手は、「男らしく」ふるまわなければという圧力によって、ひ弱なクラスメートをイジメてしまったことを後悔する。最後に宇多丸くんは「『らしくない』のは勲章です」と相談者を肯定する。 「なんでインテリよりもヤンキー（体育会系・不良）のほうが女性にモテるんでしょう？」という相談には、ウディ・アレンの実体験を基にした『アニー・ホール』などを例にとって、文系男子の自意識過剰と傲慢さを我が身のこととして振り返りながら、説明する。つま

神社に供養のためにおさめられた日本人形を借り受け、お化け屋敷をつくったユニバーサル・スタジオ・ジャパン(USJ)が、日本人形協会から猛抗議を受け、ネットでも炎上している。事の是非はさておき、USJはメディア対応や事前のリスク洗い出しなど、多くの点で失敗している。(ノンフィクションライター　窪田順生) ●　初動対応のマズさで USJがネットで炎上 「リ・ボーン！　　さあ、やり過ぎよう、生き返ろう」のかけ声で15周年記念を盛り上げるユニバーサル・スタジオ・ジャパン(USJ)に、「やり過ぎ」の批判が寄せられている。 18日、人形メーカーなど全国約400社が加盟する日本人形協会が、USJに対して抗議文を送付したと発表した。 問題とされたのは、人形供養で知られる和歌山県の淡嶋神社から借り受けた、600体以上の日本人形を用いた迷路型お化け屋敷「祟(TATARI)～生き人形の呪い～」だ。USJの

東京・豊島区内のマンションに女子大生を連れ込み胸を触ったとして、東大工学部4年の松見謙佑（22）ら5人の東大生・東大大学院生が強制わいせつ容疑で逮捕された。5月26日発売の「週刊新潮」が、その卑劣な犯行の一部始終を報じる。 *** 逮捕されたのは、「東大誕生日研究会」なるインカレサークルの主要メンバーら。逮捕された東大生らが性交や乱痴気騒ぎをすることを目的に今年4月に設立した、いわゆる“ヤリサー”である。主犯格の松見らは、5月10日に池袋の大衆居酒屋で飲み会を行った後、メンバーの自宅マンションに21歳の女子大生を連れ込んで犯行に及んだ。 2003年に起きた「早大スーパーフリー」事件では14人が準強姦罪で実刑判決を受けた。強制わいせつで逮捕の今回のケースも、それに比べて悪質性が低いというわけでは決してない。被害女性を“裸にして体を触った”だけでも卑劣極まりない行いだが、 「彼は被害女性

神奈川県のある工場の多い地域、中小の工場と民家が入り交じる街のアパートに、現在、非正規で食品工場に勤める山口恭子さん(33歳、仮名)は住んでいる。家賃6万円。9年前、24歳のときに関西屈指の学府である大阪大学大学院修士課程を卒業し、有名企業に就職のため上京。一部上場メーカーの商品開発部に勤めたときから住んでいるアパートだ。 インターホンを押すと、恭子さんは玄関を開けて顔をのぞかせた。童顔でかわいらしく、年齢より若い。部屋の中に入ると、カーテンは閉めっぱなしで薄暗かった。部屋の掃除はしていないようで、フローリングの床にはゴミやホコリが何重にも積もっている。備え付けのベッドの周りや部屋の四角には洋服や新聞、書籍が散らばり、足の踏み場がないほどだった。 ■　掃除機は一度もかけたことがない 「掃除機の音が怖くて、掃除できないんです。あの大きな音は、なにか男の人に怒鳴られているような感じがする

“ホリエモン”こと堀江貴文氏(43)が約56億円の現金をだまし取られたとして、米テキサス州で訴訟を起こしていたことが分かった。 週刊文春が入手した裁判資料によると、「本件は、民間の宇宙船マーケットで起きた詐欺」として、堀江氏がヒューストンの弁護士であるアート・ドゥラ氏らを訴えている。 堀江氏はロシア製の宇宙船「アルマズ」を利用した宇宙プログラムに投資していたが、後に宇宙船が展示以外に使えない“ポンコツ”であることが判明。投資金などの返還を求めている。一方、ドゥラ氏側は裁判で「何ら不正行為は行っていない」と全面否認している。 堀江氏に取材を申し込むと、取材には応じず、自らのブログで事実関係を認めた。そのうえで「どうせ文春は面白おかしく『ホリエモン詐欺に引っかかる(笑)』と書いて(中略)茶化すつもりだろう」としている。 “情報強者”の立場から社会的発言を続けてきた堀江氏だが、これほど大

世界中の注目を集める感染症「ジカ熱」。しかしこのほかにも、妊婦が感染することで胎児が生まれるとき、重篤な影響を引き起こす病気があるという。「ナビタスクリニック」の久住英二さんが解説する。 「代表的な病原体の頭文字をとり『TORCH（トーチ）症候群』と呼ばれます。小頭症や水頭症、発達の遅れ、肝機能障害などを胎児に引き起こす恐れがあります。もしジカ熱と小頭症の関連が明らかになれば、これもTORCH症候群に分類されるでしょう」 TORCH症候群のなかで、もっとも有名な病気は風疹だ。 「妊娠20週以前に感染すると、胎児に何らかの障害を引き起こす可能性が高いです。なかでも多いのが難聴。週数がさらに早ければ流産、死産などの危険もあります。ワクチンがあるので、しっかり予防できるのですが……」 ほかにも注意を払うべきTORCH症候群の病原体があるというのは、長崎大学病院小児科の森内浩幸さん。 「

ウェアラブルカメラの米GoProの苦境がさらに鮮明になった。昨年発売したHero4 Sessionカメラの売上は思うように伸びず、先日の四半期決算は最悪の数字となった。暗澹たる業績見通しと共に、GoProは最高財務責任者（CFO）の辞任についても報告した。 GoProの売上高は4億3,660万ドル（約510億3,000万円）と、前年比31％の大幅減。アナリスト予想の4億9,600万ドル（約580億円）も大幅に下回った。 GoProは主力商品、Hero4 Sessionの価格を引き下げたが、年末のホリデーシーズンも売り上げは不調。更なる業績の悪化を受け、先月7％の人員削減を発表した。同社にはドローンやヴァーチャルリアリティー（VR）商品で巻き返しを図るとの期待もあるが、今回の決算報告を見る限り、それは遠い道のりだ。 GoProは今四半期の売上高を1億7,000万ドル前後と予測しているが

■「映画村」のなかで蕩尽される11億円 日本映画は大変不幸である。なぜなら日本の多様な声を世界に届ける「国際映画祭」が日本にないからだ。今年も10月22日から10日間にわたって「東京国際映画祭」が開催されるが、その任務は映画芸術の祝福にはない。予算の半分以上が税金で賄われる公益性の高いイベントでありながら、映画会社と広告代理店という「既得権益」を強化するばかりで、日本の映画産業や映画文化を育む機能を果たせていない。 東京国際映画祭の事業費の内訳をみれば、この映画祭が誰のために行われているのかがよくわかる。主催する公益財団法人ユニジャパンの決算報告書(2014年度)によれば、東京国際映画祭の事業費は約10億9656万円である。このうち66.6％を占める7億3052万円は「委託費」となっている(※1)。 注目すべきはその非常に偏った委託先だ。2010年から14年の5年間では、KADOKA

今年で59年目を迎える『きょうの料理』（NHK・Eテレ）。料理番組の老舗はどのように新しい番組を作り続けているのか。その裏側をシニアプロデューサーの大野敏明氏さんに聞いた。 ――『きょうの料理』ならではのこだわりを教えてください。 大野：昭和32年からやっているNHKの看板的料理番組なので、信頼が第一だと思っています。そのためにはまず、間違いがあってはならない。そして『きょうの料理』なら大丈夫、と思ってくださるようなレシピを出さないといけません。レシピは毎回、キャリア豊富な先生方に考えてもらっていますが、案をいただいてからは専門のスタッフが何度も試作をして、ちゃんと味をチェックしています。企画から放送まで半年くらいかけているので、「レシピ通りに作れば絶対に間違いない！」ということは自信を持って言えますね。 ――準備期間が半年っていうのは、ちょっとびっくりですね。 大野：レシピをしっ

安倍晋三政権は地方を活性化させる「地方創生」を重要政策に掲げているが、バラ撒（ま）きに終わることが目に見えていると大前研一氏は言う。地方を創生するための最新例を研究するため、研修旅行でバルト3国（エストニア・ラトビア・リトアニア）とベラルーシを視察してきた大前氏が、エストニアの「eガバメント（電子政府）」について解説する。 ＊　＊　＊ エストニアはバルト3国の中で国土面積も人口も最も小さいが、それゆえに国家としては一番まとまりがよく、しっかりしている。1人当たりGDPは3か国中トップの約1万9000ドルで、政府の財政収支や債務残高のGDP比も“最優等生”だ。 そして、とくにエストニアが有名なのは「eガバメント（電子政府）」である。各行政機関がバラバラに持っていたデータベース（DB）を連携させる「X-road」というシステムをインターネット上に構築し、今日、世界で最も進んだ国民DBを確

STAP細胞論文に疑義が発生して以来、小保方晴子・理化学研究所ユニットリーダーの科学者としての信頼は揺らいでいる。だが、4月9日に小保方氏による大阪市内で行った記者会見によって彼女を信じる雰囲気も一部で浮上している。小保方氏を称賛する漫画家の小林よしのり氏と作家・アイドル評論家の中森明夫氏、信用できないという漫画家の倉田真由美氏が、小保方氏が会見で凛とした態度を取りつづけたことについて語り合った。 倉田：小保方さんがいろいろインチキしてることは認めるでしょ？ 小林：認めてないよ。 中森：未熟であるがゆえの間違いですから。 倉田：でも、博士論文のコピペ問題、画像の切り貼り問題、転用問題、マウス取り違え問題と、私が知ってるだけでも不誠実な行為が4つもあるんですよ？　それを全然おとがめなしで「素晴らしかった！」って何で言えるのかなー。 中森：だって、社会的な制裁は受けてるじゃないですか