planetarian ～ちいさなほしのゆめ～ チャリティー版発売発表に寄せて - スズモトジェイピー
涼元です。 えー、古巣の話で恐縮なのですが。 5月12日にplanetarian ～ちいさなほしのゆめ～ の東北地方太平洋沖地震被災地チャリティー版が発売されるとのこと。 詳細は販売元であるプロトタイプさまのサイトをご覧いただくとして、販売元利益全額が日本赤十字社に義援金として寄付されるという、かなり太っ腹な企画。関わった者の一人として計らいを誇らしく思い、ここに謹んで紹介させていただくものであります、が。 planetarianがどんな話かご存じの方におかれましては、「チャリティーはいいけどよりにもよってこのタイトルかよ！」というツッコミがあるかと思います。企画兼シナリオを担当した本人も、ちょっぴりそう思っているぐらいなので。 そこで、planetarianをご存じない方に向け、ちょっと補足的箇条書きを。 ・心が上向く類の話ではないです。「悲しいのはもうたくさん」という方は回避推奨or3
痛いニュース(ﾉ∀`) : ハーバード大教授 「誠に残念ですが、日本は貧しい国になるでしょう」 - ライブドアブログ
ハーバード大教授 「誠に残念ですが、日本は貧しい国になるでしょう」 1 ：名無しさん＠涙目です。(東京都)：2011/03/31(木) 00:47:19.38 ID:+iLMzU9h0 ?2BP 「誠に残念ですが、日本は貧しい国になるでしょう」。米国家経済会議（ＮＥＣ）前委員長のローレンス・サマーズ米ハーバード大学教授が２３日、ニューヨーク市内の講演で断言すると、会場が静まり返った。 米国では、震災後の落ち着いた日本の社会秩序が評価される一方で、経済の先行きが懸念されている。 米国のエコノミストは第２四半期（４〜６月）の日本の国内総生産（ＧＤＰ）が前年比約３％減るとみているが、減少率の半分、１・５％分が東電「発」によるネガティブ要因。放射能漏れや停電が都心部の経済活動を妨げ、消費の低迷につながるという見方だ。 経済への影響だけではない。コロンビア大学が２２日開催した日本セミナーでは
保安院「福島第2原発に街宣車侵入」 運転手は確保 - 日本経済新聞
経済産業省原子力安全・保安院は31日午後5時45分過ぎの記者会見で、福島第2原子力発電所に街宣車が侵入したことを明らかにした。運転手の身柄は警察が確保したが団体名などの詳細は不明。車両は第1原発から約20キロメートル離れた「Jヴィレッジ」（福島県楢葉町）で除染処理を受けている。街宣車は同日午後12時21分に
東日本大震災の気分的総括について - やまもといちろうBLOG（ブログ）
まだ初動対応は終わっていない、という気持ちもあるけど、11日に震災が起きて一応は約三週間経過したというのもあって、個人的に考えていることの総括の項目出しでもしようと思います。ありがたいことに月刊誌からも寄稿のご依頼を頂戴していたのですが、この手の話題を披露して原稿料を貰うようなのは流儀じゃないのと、いますぐ書いてアップしてしまうことで一刻も早く自分の気持ちに整理をつけたいというのがありまして、ブログで書くことにしました。 最初に書いてしまいますが、理性では「大丈夫だろう」と思っていても、いまだにとても不安です。それも、誰かと分かち合えるような不安ではなく、また、自分の生命に対する不安ではなくてですね。 もし同じような災害に遭って、愛する家内や私の息子たちが冷たい波の下に沈んでしまったら私の人生のその後何を糧に暮らしていくのかとかいう、意味はないけど拭い去れない「たられば」の不安と、私たちが
asahi.com（朝日新聞社）：原発避難者への支援金、遅れる恐れ 入れず被害判定不能 - 社会
福島原発周辺の地域が「避難指示」圏になっている影響で、現在の被災者生活再建支援法の仕組みのままでは、圏内の住民が同法の適用をすぐには受けられないことがわかった。 立ち入りが制限され、支給額を決める調査ができないため。避難指示の解除を待つと、ほかの地域の被災者に比べ、支援が大幅に遅れる恐れがある。 支援法の仕組みでは、自然災害で家屋が壊れた世帯に程度に応じて３００万〜５０万円の支援金を支払う。 内閣府によると、東日本大震災では津波で多数の家屋が壊れたため、損壊程度に関する調査方法の簡便化を検討。自治体職員がすべての建物を訪ねる方法を改め、集落一帯が津波に流された太平洋岸などは空撮写真や一部家屋の調査結果から、周辺家屋の損壊程度を一括して判定する方法も認める方向だ。 これにより、多くの自治体が、被災者が支援金を受け取る際に必要で、家屋の損壊程度を記した「罹災（りさい）証明書」を迅速に出
出版物のインキ業界、材料・生産力・流通力不足で「非常事態」を宣言
印刷インキ工業連合会は2011年3月25日、東日本大地震(東北地方太平洋沖地震)における震災で、各種インキ製品について生産・出荷に大規模な遅延、滞りなどが生じる可能性があるとし、「非常事態」を宣言した。「印刷インキ」「オフセットインキ」「グラビアインキ」「新聞インキ」それぞれについてほぼ同じ状況が発生しており、事態も同様の状況にあるとしている(【発表リリース、PDF】)。 リリースでは今震災によって「生産工場の火災や製品倉庫の荷崩れなどが関連企業で多数発生」し「印刷インキの主要原材料の調達が厳しい状態にある」こと、さらに「重油やLPGなどの燃料不足が深刻化している」「計画停電の実施で生産体制の根本的な見直しが必要」「製品の出荷においても輸送用トラックの燃料不足が続いている」ことから、製品の納品遅れ・滞りの発生、製品や原材料在庫が切れる可能性を示唆している。 特にそれぞれの専用インキで必
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