米国で俳優らがセクハラ被害を告発したことに端を発した「＃ＭｅＴｏｏ」（ハッシュタグ・ミー・トゥー＝私も）の動きは、米政界を揺さぶっている。複数の議員が辞任に追い込まれただけでなく、議員のセクハラを隠蔽（いんぺい）しかねない制度を改正する動きも出てきた。その批判の矛先はトランプ大統領にも向かう。女性が上げた声が、米国社会のあり方を変える動きにつながろうとしている。 ＡＰ通信が２１日に発表した米国のニュース編集者らが選ぶ「今年のニュース」の１位は、「トランプ政権１年目」を抑えて「セクハラ問題」だった。「有名な男性によるセクハラ騒動は目新しい話ではないが、今年のように女性たちの告発が続いたことはかつてなかった」と評した。 セクハラ問題は、与野党を問わず、米政界にも拡大している。 野党・民主党の最古参コンヤーズ下院議員が元スタッフからセクハラ被害を訴えられ辞職。同党のフランケン上院議員も、コメディ

１２月２８日、ハーバード大学のケネス・ロゴフ教授は、通貨の長い歴史において、政府が常にイノベーションを規制し、合法的にわが物にしてきたことを考えれば、ビットコインをはじめとする仮想通貨も同じ運命をたどる可能性が高いと指摘。写真はビットコイン相場のイメージ画。１２月撮影（２０１７年　ロイター/Dado Ruvic）

二〇一八年度の与党税制改正大綱に、たばこ税の増税が盛り込まれ、たばこが今後、大幅に値上げされる見通しになった。たばこは増税による値上げが続いており、平均価格は二十年前に比べ二倍近い水準。追い打ちの値上げは、喫煙率が比較的高い低所得者には強烈な打撃となりそうだ。　（白井康彦） 「何年か先には一カ月のたばこ代は千円ぐらい増えてしまいそう。その分、生活費を削るのはすごく苦しい」。こう訴えるのは東海地方のアパートで一人暮らしをする五十代男性。 注意欠陥多動性障害（ＡＤＨＤ）と診断されている上に不眠症、うつの症状もあって会社勤めは長く続かなかった。七年前から生活保護を受けており、生活扶助費（日常生活費）は月七万二千円ほどだ。若いときに勤めていたパチンコ店が従業員にたばこを無料で配っていたことがきっかけで愛煙派に。以来、約三十年間、たばこを吸い続ける。

「ルムンバの叫び」「私はあなたのニグロではない」のラウル・ペックが監督を務めた本作。1840年代のヨーロッパを舞台に、マルクスとエンゲルスの出会い、そして彼らがまったく新しい労働運動を牽引していくさまが活写される。「ヒトラーの贋札」のアウグスト・ディールがマルクスを、シュテファン・コナルスケがエンゲルスを演じた。 ペックは「『富の分配』『児童労働』『男女同権』といった確信に満ちたマルクスの宣言が扱った主要なテーマは、いま現在、ヨーロッパのみならず世界中が抱えている問題と通じる」「30歳を迎えるよりも前に、マルクスとエンゲルスは世界を変え始めていた。この映画が描きたかったもの、それは、若さと、思想の革命である」とコメントを寄せた。なおマルクスは2018年で生誕200年を迎える。 「マルクス・エンゲルス」は、東京・岩波ホールほか全国でロードショー。 ラウル・ペック コメント「富の分配」「児童労

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おもしろ 日本テレビのみなさまへ、生活保護についての悪意のある番組放送はやめてください(大西連) - 個人 - Yahoo!ニュース

cakesは2022年8月31日に終了いたしました。 10年間の長きにわたり、ご愛読ありがとうございました。 2022年9月1日

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「仕事は早く終わらせろ、でも従業員は早く帰せと言われる。どうすればいいんだ」。うつ病で２０１６年１２月に自殺し、労災認定された自動車販売会社の男性店長（当時４８歳）は、妻にそうこぼしたという。私を殺したのは会社－－という書き置きも残していた。働き方改革の陰で「時短ハラスメント」（ジタハラ）が広がってはいないか。【斎藤文太郎／千葉支局、小国綾子／統合デジタル取材センター】 ◇「残業させるな」と責められ 男性は１５年３月、「ホンダカーズ千葉」の千葉市内にある新規店舗の販売店長に就任。男性は部下の分まで仕事を抱え、家に持ち帰ってこなすことが増えた。長時間労働を強いられていたなどとして千葉労働基準監督署が労災と認定。会社側は認定は誤りだと主張し、損害賠償などを求める遺族側と千葉地裁で係争中だ。 男性側の訴えによると店長就任直後、社長から「従業員を残業させるのか」と責められた。残業削減の方法を従業員

同じクラスの子ども同士でも発達にはばらつきがあります。ましてきょうだいなら発達の差があるのは当然で、出来ること・出来ないことにもズレが生じます。 「自分は頑張ってやっているのに、あの子は…」という質問にどう答えるか、子どもたちをどう把握するか、小学校教諭のYutaroさんと、臨床心理士のO9Cさん、hopperさんが答えました。 ※Yutaroさんの補足ツイートを巻末に追加しました。 ※イシゲスズコさんのツイートを追加し、反応ブログ記事を巻末にリンクしました。 続きを読む

「いい聞き手だな」と感じた人がこれまでに２人いる。ひとりは昨年亡くなったジャーナリストの竹田圭吾さん。もうひとりはドイツ語翻訳者の池田香代子さんだ。 キャラの異なる２人に共通しているのは勉強していること。そして、話し手から引き出したいコメントを想定し、的確な間合いと順序で適切な質問ができることだ。聞き手と話し手の関係は、サッカーのアシストとシュートの関係に似ている。 「池田香代子の世界を変える100人の働き人」に13人目の働き人として出演した。池田香代子さんと言えば、この番組を提供する「デモクラシータイムス」の同人でリベラルの最先鋭として知られている。 【子宮頸がんワクチン再考の時 村中璃子さん 池田香代子の世界を変える100人の働き人 13人目】 はじめて池田さんから連絡があった時、内心「やった!」と思った。 というのも、私の書いた子宮頸がんワクチン問題の記事はこれまで『ウェッジ』や『新

経済学では、答えが出ている 主要音楽団体がチケットの転売防止を求める共同声明を出したことで、話題になっている。 先週23日、一般社団法人日本音楽制作連盟（音制連）、日本音楽事業者協会（音事協）、コンサートプロモーターズ協会（ACPC）、コンピュータ・チケッティング協議会の4団体が「チケット高額転売取引問題の防止」を求める共同声明を発表した（http://www.tenbai-no.jp/）。 その声明には、国内アーティスト116組と音楽イベント24の賛同が加えられていた。国内アーティストには嵐、サザンオールスターズ、福山雅治さんら、音楽イベントにはフジロック・フェスティバルなどが含まれていた。 かつてアーティストの収益の中心だったCDをはじめとする音楽ソフトの売上は減少傾向であるが、ライブやフェスなどは、音楽をリアルに体験できるとして入場者数は増加傾向になっている。有名なアーティストのコン

取り締まりが困難だったインターネット上のダフ屋行為も規制対象とするのが柱で、来月召集予定の通常国会に法案を提出する。「２０２０年東京五輪・パラリンピックでも、チケットの高額転売が問題化しかねない」との指摘を踏まえ、法規制の強化に乗り出す。 同党のライブ・エンタテインメント議連（石破茂会長）が、議員立法として提出する。 規制対象となるのは〈１〉特定の日時や場所、座席を指定〈２〉主催者らが転売の禁止を明示〈３〉主催者らが本人確認などの防止策を講じている――の３条件を満たすチケット。これを転売目的で事業として入手することや、定価を超える価格で商売として販売することを禁じる内容だ。違反者には、ダフ屋行為に科されるのと同程度（東京都では６か月以下の懲役、５０万円以下の罰金）か、それ以上の罰則を検討している。

ミクシィが終了を決めたチケット転売仲介サイト「チケットキャンプ」。会員登録数が300万人を突破し、流通額を伸ばしてきたサービスが、警察の強制捜査からわずか20日、急転直下の幕切れとなった。一体何が問題となり、どんな判断があったのか。ミクシィが公表した調査報告書からたどる。 フンザは2013年4月、チケットキャンプのサービスを開始。その一部として、アーティストやコンサートの情報を掲載したサイト「ライブフリーク」も運営していた。そこで得たノウハウを活用し、順次オープンしていったサイトが「ジャニーズ通信」「宝塚歌劇倶楽部」「EXILE通信」だ。 主な目的はSEO（検索エンジン最適化）対策。「ジャニーズ」や「宝塚」など、検索されやすい用語に関連するチケットや情報を表示することで、チケットキャンプ全体の検索結果を上位にすることを目指した。15年にはサイトと連動したスマートフォン向けアプリもリリースし

１２月８日、東京地検特捜部は、ＪＲ東海発注の名古屋市内のリニア新幹線工事をめぐって、スーパーゼネコン大林組に「偽計業務妨害」の容疑で捜索を行った。 リニア工事全体は「巨大な利権」でもあり、当初、ＪＲ東海単独の資金で行うとしていたのが巨額の財政投融資が行われるようになった経緯もあるので、公的な資金も投入された国家的プロジェクトとも言えるリニアをめぐる不正に斬り込んでいこうとするのは、特捜捜査の方向性としては理解できるものだった。 しかし、株式が公開された民間企業であるＪＲ東海発注の工事について、「偽計業務妨害罪」を適用するのは、かなり無理があるように思えた。一般的には、民間企業は、どのような方式で、どこに発注しようと自由であり、発注手続について社内ルールが定められていても、会社の判断で変更することも可能であり、ルールに反するやり方が行われたとしても、会社の意向に反しない限り、「業務妨害」にな

アマゾンジャパンに措置命令＝二重価格で割安見せ掛け－消費者庁 「アマゾンジャパン」に対する景品表示法違反の措置命令について説明する消費者庁の笠原慎吾上席調査官＝２７日午後、東京・霞が関 不当な二重価格表示をしたとして、消費者庁は２７日、ネット通販大手「アマゾンジャパン」（東京都目黒区）に対して、景品表示法違反（有利誤認）で再発防止を求める措置命令を出した。 イエローハットに措置命令＝二重価格表示で違反 消費者庁によると、同社はウェブサイトの商品ページで、メーカー小売価格より高かったり根拠がなかったりする金額を「参考価格」として掲載。実際の販売価格との差を大きくすることで、割引率が高いように見せ掛けていた。 違反認定したのは、２０１４年１０月～１７年７月にかけて参考価格を表示していたクリアホルダーや甘酒など５商品。販売価格が６００円程度の甘酒の参考価格を３７８０円と表示するなどしていた。 ア

ネット通販大手の「アマゾン」が通販サイト上で表示していた「参考価格」が、メーカーの希望小売価格より大幅に高いなど客に誤解を与えるものだったとして、消費者庁は再発防止などを命じる措置命令を行いました。「アマゾン」は、「見解の相違があるため、内容を慎重に検討して対応を決定したい」としています。 このほか「甘酒」や「クリアホルダー」でもメーカーの希望小売価格などより、大幅に高い参考価格が表示されていましたが、いずれも出品者が任意の価格を入力できるため高い価格を設定したり、誤って入れた価格がそのまま表示されていたということです。 消費者庁は、こうした表示は、客を誤解させるものだったとして、再発防止などを命じる措置命令を行いました。 これに対してアマゾンは、「本件について、消費者庁に全面的に協力してきました。措置命令について見解の相違がありますので、内容を慎重に検討して対応を決定いたします」とコメン

あきやま・けんいちろう／1971年兵庫県生まれ。『弁護士の格差』『友達以上、不倫未満』（以上、朝日新書）、『ブラック企業経営者の本音』（扶桑社新書）、『最新証券業界の動向とカラクリがよーくわかる本』『いまこそ知っておきた い!本当の中国経済とビジネス』（以上、秀和システム）など著書多数。共著に『知られざる自衛隊と軍事ビジネス』『自衛隊の真実』 (別冊宝島）などがある。週刊ダイヤモンドでの主な参加特集は、『自衛隊　防衛ビジネス　本当の実力』『創価学会と共産党』がある。 弁護士業界 疲弊の真相 司法制度改革で大きく変わった弁護士業界。人数が大きく増えたことで収入は激減、問題が山積している。 バックナンバー一覧 食えない弁護士が増えた昨今だが、一部とはいえ「1年目から年収1000万」を実現しているスーパーエリートもいる。ワーキングプア弁護士とエリート弁護士の違いは一体どこにあるのか？“弁護士サバ

意味や読みはどうでもよくてかっこいい漢字が知りたい 飆……犬ぞりが駆け抜ける風景が目に浮かぶ 贇……上部の文武両道ぶりがかっこいい 衂……血でぬめぬめしている感がよく表れていてかっこいい 矗……どこまでも真っ直ぐで気持ちいい 釟……金八 爿……棒人間っぽさがたまらん 斷……4つのいとがしらが切り刻まれた感をよく表せている 囿……国有地、あるいは有限会社のマークにも使えるデザイン

不正融資問題を起こした政府系の商工組合中央金庫（商工中金）の経営見直しで、経済産業省の有識者会議（座長＝川村雄介・大和総研副理事長）が２７日開かれ、提言の方向性が固まった。先送りされた完全民営化を今後３～５年かけて目指し、「民業圧迫」にならないように業務も縮小する。同会議は年明けに結論をまとめ、世耕弘成経産相に提言する。 有識者会議は、商工中金が２度目の業務改善命令を受けた後の１１月に始まった。これまで６回の会合で焦点となったのが「完全民営化」だ。 商工中金には政府が約４６％を出資し、社長は経産次官ＯＢが続いた。経営責任が明確でない体制で不正が広がった。２７日の有識者会議では「政府系では、いつまでも『民業補完』の十字架を背負う。完全民営化を鮮明にした方がいい」（冨山和彦・経営共創基盤代表）、「（半官半民のままという）中間解はない」（翁百合・日本総研副理事長）との意見が相次いだ。完全な民間企

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 大手電力の経営を安定化させてきた一般担保付社債は2025年をめどに発行できなくなる。いよいよ大手電力は資金調達面でも「普通の会社」になるわけだ。しかし、依然として大手電力の資金調達方法に変化の兆しは見えない。社債市場と大手電力の経営問題に精通するアジアエネルギー研究所の廣瀬和貞代表に解説してもらった。 日本銀行による異次元の金融緩和政策の継続で、極端な低金利状態が長期にわたって続いている。この政策が始まった2013年4月当初、日銀は「2年間程度で2％の物価上昇を実現する」という目標を掲げた。 だが、目標達成の時期は、6度も先送りされ、出口に向かうための議論すら始められない状況にある。2016年には長短金利操作が追加され、短期のマイナス金利のみ

26日の米ダウ工業株30種平均は続落。米アップルが最新スマートフォン「iPhoneX（テン）」の販売予想を下方修正したとの見方が広がり、同社株が前週末比で2.5%下落。相場全体の重荷となった。ただ、ダウ平均採用銘柄のうち値上がり数は16と値下がり数の14を上回るなど相場の基調は強い。26日は米クレジット大手のマスターカードが発表した2017年11月1日～12月24日のカード利用額が前年同期比4

国会の審議の行方はともかく、国際競争力の問題からいっても法人税の引き下げは待ったなしである。いわゆる実効税率が40％から35％へ引き下げられる方向だが、本来なら、もっと早期に下げるべきだったろう。 ところで、法人税率の引き下げが減益の要因になるといったら、違和感を覚えるだろうか。そのカラクリを紐解くためには、まず「繰延税金資産」について知る必要がある。 たとえば、A社がB社に対して100億円の貸付金があったものの、業績不振で回収の見込みがなくなったとしよう。A社は貸借対照表（B／S）で資産の欄の貸付金100億円のマイナス項目である「貸倒引当金」を100億円計上する。また、損益計算書（P／L）には営業外費用ないしは特別損失として、同じ100億円だけ貸倒引当金繰入を計上する。その結果、会社の税引き前利益は100億円減るわけだ。 しかし前回の連載で見たように税務会計上では、実際に回収不能になるま

（株）ダイエーと中国との合弁商社勤務を経て、96年、『中国てなもんや商社』（文藝春秋）でデビュー。同作は松竹にて映画化された。2001年から北京大学経済学部留学を経て、そのまま執筆の拠点を中国に移し、現在北京在住18年目になる。一筋縄ではいかない中国ビジネスの実務経験と、堪能な中国語、長い現地滞在、中国との30年になるかかわりからの、未来予測の正確な著書が好評。近刊に『本当は中国で勝っている日本企業 』（集英社）、その他、『日本人の値段　中国に買われたエリート技術者たち』（小学館）、『中国人の裏ルール』（中経の文庫）など著書多数。会社員時代はダイエーの中内功社長から社長賞を受賞。ツイッターアカウント：＠tanizakihikari 谷崎光の中国ウラ・オモテ 中国経済の発展は想像以上に目覚ましい。特にこの5年がすさまじく、一般の日本人が中国に対して考えていること、想像していることは“遠い過去

みずほフィナンシャルグループ（FG）はデジタル通貨「Jコイン」を2018年に発行する。来年3月までに実証実験を始める。スマートフォンでQRコードを読み取り、決済する仕組みを整える。コイン加盟店が負担する手数料は、クレジットカードより安く設定する。ほかのデジタル通貨や電子マネーと交換できるようにもし、20年の普及を目指す。みずほFGの佐藤康博社長が日本経済新聞社のインタビューで、明らかにした。J

飲食店などでスタンプを集めると無料券や景品などの特典があるポイントカードがインターネット上で売買されている。すべて押印済みのカードが同時期に大量出品されており、店舗関係者の不正を疑わせるケースも。専門家は有価証券偽造罪にあたる可能性があると指摘するが、ネット上の画像で不正かどうか判別するのは難しく、店側は対応に苦慮している。11～12月、大手外食チェーンのポイントカードがネットオークションに相

by ライブドアニュース編集部 ざっくり言うと 26日の番組で、1年間に仮想通貨で5億円を稼いだという男性が紹介された 日本では税率が55パーセントのため、マレーシアに住んでいるという 高級ホテルに滞在しているが、物価が安いため月10万円ほどで暮らせるそう この記事を見るためには この記事はlivedoorNEWSアプリ限定です。 (アプリが無いと開けません) 各ストアにスマートフォンでアクセスし、 手順に従ってアプリをインストールしてください。 関連の最新ニュース 記事時間 記事時間 記事時間 記事時間 ランキング 総合 国内 政治 海外 経済 IT スポーツ 芸能 女子

もちろん全くないことないのは分かってるけど スーパーの豆腐売り場で、絹豆腐の方が色んな種類が売ってるし 同じブランドのシリーズでも絹より木綿の方が1パックの内容量がちょっと少なかったりするんだよ 俺は木綿の方が好きなのに