【画像】 鬼滅の映画とGoToイートが感染を広げたという意見が多かったのでグラフにしてみた : 痛いニュース(ﾉ∀`)
【画像】 鬼滅の映画とGoToイートが感染を広げたという意見が多かったのでグラフにしてみた 1 名前：シューティングスタープレス(光) [US]：2020/11/24(火) 12:45:13.01 ID:APv41+2l0 ふわふわ🌽 @fuwauwamodern 鬼滅の映画とGotoイートが感染を広げたという意見が多かったのでグラフに追加。 皆さんは何が原因で感染拡大したと思いますか？ 画像 午後9:00 · 2020年11月23日·Twitter for Android スクショ https://i.imgur.com/waSM81V.jpg https://twitter.com/fuwauwamodern/status/1330843640013357057 2: 毒霧(ジパング) [FR] 2020/11/24(火) 12:47:00.11 ID:kg2OLLeH0 >>1 お
NY市のネイルサロンが苦境 移民女性の生活、更に厳しく | DAILYSUN NEW YORK
新型コロナウイルスの影響による、ニューヨーク市のネイルサロンの経営悪化により、移民女性らが苦境に立たされている。ニューヨークタイムズが23日、報じた。 ロックダウンにより、３月中旬から休業していた市のネイルサロンは、定員50％、予約のみ、待合室の使用禁止といった制限付きで７月に再開した。再開直後は、プロによるケアを待ち望んでいた人々により、一時的に需要が急増。しかし、狭い室内での対面式施術による感染への恐れから、客足は遠のいていった。また、ビジネス街では、多くの顧客が市を離れたり、在宅勤務にシフトしたため、客は戻らない。ニューヨーク州ネイル産業連盟が10月、161人のサロン経営者を対象に実施した調査によると、同州内のネイルサロンへの来客数は50％以上減少し、売上高は40％以上減少していた。擁護団体「ニューヨークネイルサロン労働者協会」によると、調査対象者594人のうち、８月に職場に復帰した
女性の「自死」が急増中…そのあまりにも「やりきれない」理由とは？（磯山 友幸） @moneygendai
39.9％増の衝撃 もはや緊急事態である。新型コロナウイルス感染者の数ではない。急増している自殺者だ。 警察庁が11月9日時点の数字として発表した2020年10月の自殺者数（速報）は、2153人と前年同月比39.9％増加した。 新型コロナ蔓延以降、4月の17.6％減、5月の15.0％減と大幅に減っていたものが、7月の2.6％増から、増加に転じた。 この統計は、速報値発表後に死因が特定されるなどして数字が変わるが、最新数値での前年比較では８月17.8％増、9月10.0％増と大きく増加。それが10月になって39.9％増という、少なくとも2012年1月以降、見たこともない増加率になっているのである。 そうした中でも「女性」の自殺は、かつてない増加を示している。8月に前年同月比42.2％増を記録して世の中を驚かせたが、10月は何と82.6％増。昨年10月の1.8倍である。厚生労働省の調査では、女性
「GoToトラベル」と感染拡大の因果関係について考える（m3.com） - Yahoo!ニュース
※京都大学大学院教授で、厚生労働省の新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボードに参加する西浦博氏が、2020年11月22日に医療従事者向け情報サイトm3.comに寄稿した記事を転載いたします。 ++++++ 厚生労働省の新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボードの第14回（11月19日）会議で、資料3（参考資料）として、内閣官房・内閣府が作成した資料（題：「航空旅客数と感染者数の増加には統計的な因果関係は確認できない」）が公開された（資料は、厚労省のホームページ）。 この参考資料は、以下に記すようにアドバイザリーボード会議では明示的に出すべきでないという議論があったものである。会議資料として公開されたのは事実であるが、まるでこの資料をアドバイザリーボードが認めたと捉えられることは同組織の信頼あるいは科学的な分析能力を毀損しかねないものであると認識している。そこで、私自身が疫学専
第27回 重症化――最新の知見 | Humony International
スピーカー 讃井將満（さぬい・まさみつ）教授 集中治療専門医、麻酔科指導医。1993年旭川医科大学卒業。麻生飯塚病院で初期研修の後、マイアミ大学麻酔科レジデント・フェローを経て、2013年自治医科大学附属さいたま医療センター集中治療部教授。2017年より現職。臨床専門分野はARDS（急性呼吸促迫症候群）、人工呼吸。研究テーマはtele-ICU（遠隔ICU）、せん妄、急性期における睡眠など。関連学会で数多くの要職を務め、海外にも様々なチャンネルを持つ。 新型コロナウイルス感染症の第三波が急拡大している。そんな中、集中治療室で重症患者を専門に診る讃井教授が、重症化の現状とこれまでにわかってきた最新の知見をリポートする。 新型コロナウイルス感染症が急速に拡大し、危惧すべき状況になっています。全国の重症患者数も11月21日時点で313人と春の第一波の水準に近づいてきています。ここでは、重症化の現状
”子宮頸がんワクチン接種でリスク減”スウェーデンのグループ | NHKニュース
子宮頸がんワクチンの効果についてスウェーデンのグループが167万人の女性を対象にした大規模な調査を行ったところ、ワクチンを接種した女性では子宮頸がんのリスクが大幅に減ったとする研究結果を発表しました。 子宮頸がんワクチンは、がんの原因となる「ヒトパピローマウイルス」の感染を防ぐとされ、がんの前段階となる症状を減らすというデータは発表されていましたが、子宮頸がんをどれだけ減らせるのかについて詳しいデータがありませんでした。 グループでは、2006年から2017年までの間に10歳から30歳だったおよそ167万人の女性を対象に4つの型のウイルスに有効なワクチンの接種と子宮頸がんの発症との関係を調べました。 その結果、ワクチンを接種しなかった女性では子宮頸がんと診断されたのは10万人当たり94人だったのに対し、接種した女性は10万人当たり47人と半減していました。 年齢などを調整したうえで子宮頸が
ソ連が領海侵犯していると思い込んで15年、実はニシンのオナラだった（スウェーデン） : カラパイア
1981年、ソ連海軍のバルチック艦隊に所属していたウィスキー級潜水艦（U-137）がスウェーデンの領海内で座礁した。これは「ウィスキー・オン・ザ・ロック事件」と呼ばれ両国政府間の大きな政治的問題になった。 ソ連側は不可抗力でスウェーデン海域に流されたと主張。だが、スウェーデン側は、ソ連が意図的に侵入したと考えた。スウェーデンの調査でソ連の潜水艦が核武装している可能性が示唆されたからだ。 その後何年もスウェーデンはソ連への警戒を解かなかった。領海からは不可解な水中の信号や音声が続いており、ソ連の潜水艦が潜んでいる疑惑が払しょくできなかったのだ。 事実ロシアとスウェーデンは一触即発の状態となったが、実はその原因は、意外なものにあった。
中国製のAndroidアプリが重要なユーザー情報を収集していると研究者が報告、マルウェアによる悪用の危険性も
中国のハイテク大手である百度によって作られた2つのAndroidアプリに、ユーザーに関するセンシティブな情報を収集するコードが含まれていることが、カリフォルニア州サンタクララに本拠を置くサイバーセキュリティ企業・パロアルトネットワークスのグローバル脅威インテリジェンスチームである「Unit 42」のレポートで判明しました。Googleはこの報告を受けて調査を行い、2020年10月28日付で2つのアプリをGoogle Play上から削除しています。 Data Leakage Found From Android Apps on Google Play With Millions of Downloads https://unit42.paloaltonetworks.com/android-apps-data-leakage/ Baidu Mobile Apps in Google Play
中国｢ライブ配信大手｣に不正会計疑惑が浮上
中国のライブ配信サービス大手の歓聚集団（JOYY）に不正会計疑惑が浮上した。11月18日、アメリカの投資会社で「ショートセラー」として有名なマディ・ウォーターズが、歓聚集団が数十億ドルに上る売り上げを捏造していると指摘するレポートを発表したのだ。 ショートセラーは、疑わしい銘柄のレポートを出すと同時に株式市場で空売りをかけることからそう呼ばれる。 マディ・ウォーターズは歓聚集団を1年にわたって調査し、同社がBOT（自動化プログラム）を利用するなどしてユーザー数や収益を大幅に水増ししていることを突き止めたという。主力事業である中国国内向けのライブ配信サービス「YY直播」では売り上げの最大9割、海外向けのライブ配信サービス「BIGO」では同8割が架空の疑いがあるとしている。 レポートの発表後、アメリカのナスダックに上場する歓聚集団のADR（アメリカ預託証券）は急落。11月18日の終値は73.6
『菅義偉と杉田和博は「そこまでやるか」という人事をしている』…2018年の本で - INVISIBLE Dojo. ーQUIET & COLORFUL PLACE-
「平成の政治」という本があります。タイトルで大損だよね、何の訴求力もない（笑）自分も御厨貴の本じゃなかったら読まなかったかなー。 平成の政治 作者:御厨 貴,芹川 洋一発売日: 2018/11/23メディア: 単行本 ただ座談会形式で語られる本って、意外なところで意外な情報が載ってるもんだからパトロールはやっぱり労をいとわずやらなきゃいけない…だが1年ほど前に読んだ上で今回再読したのだけど、その１年でこの部分があっという間に「重要情報」となりました。 官邸が知り尽くす「官僚情報」―内閣人事局の功罪 芹川 内閣人事局で官僚の人事をチェックできるという意味での政治主導は決して悪いことではないと思います。ただし、若干やりすぎがある、人事に手を突っ込みすぎているのではないかという批判がありますよね。 御厨 それは、菅(義偉)官房長官のやり方の問題かもしれません。現在、(菅氏のもとで)内閣人事局
京大特別教授ら2人を懲戒解雇 チンパンジー研究の権威・松沢氏ら研究費不正｜社会｜地域のニュース｜京都新聞
チンパンジー研究の世界的権威で文化功労者である京都大の松沢哲郎特別教授（７０）らが京大霊長類研究所（愛知県犬山市）などに関わる研究資金約５億円を不正支出していた問題で、京大は２４日、松沢氏と同研究所の友永雅己教授（５６）を懲戒解雇するなど、研究者と事務職員の計６人に懲戒処分を行った。京大は「誠に遺憾であり、国民のみなさまに深くおわびする」とコメントした。 ２人のほかは野生動物研究センターの平田聡教授（４７）を停職１カ月、森村成樹准教授（５０）を同２カ月。当時同研究所の事務方トップだった６０代男性事務職員、契約担当の掛長だった５０代男性事務職員を戒告とした。 京大は６月、不正額が約５億６６９万円に上るとする調査結果を公表。２０１１～１４年度の霊長類研究所と野生動物研究センター熊本サンクチュアリ（熊本県）にそれぞれあるケージ整備の契約約３０件で、ずさんな仕様書による過大支出や発注済みなのに再度
資本論第二章
（1 ） 当たり前のことだが、商品は市場に行くことはできない、また自分の勘定で交換をすることもできない。従って、それらの保護者、またそれらの所有者でもあるが、に、頼らなければならない。商品は、ものであって、従って、人間に逆らう力は持っていない。もしそれらが従順を求めているなら、人は力を使うことができる。別の言葉で云えば、それらを入手することができる。 これらの物を商品として、他と互いの関係に入れて貰うためには、それらの保護者は、自分自身を他との関係に置かなければならない。それらの物に属している人物として、それなりに振る舞わなければならない。他人の商品に勝手をしてはいけないし、自分のものからは離れない。ただ例外は、お互い双方の合意によって、何かをすることはできる。従って、彼等は、私的な所有者としての権利を、双方とも互いに認めなければならない。この法律上の関係は、契約ということで表されるが、そ
現代貨幣理論(MMT)を学べば分かる「財政健全化」という言葉の不健全さ - 徒然日記
日本がやばい なんてったって借金がやばい 財政危機だー なんて騒がれていたギリシャですら国債残高がGDP比で181％なのに日本は236％も借金がある！ 日本国民一人当たり700万円も借金があるらしい… しかも借金は増え続けている！！！ (出典 :http://ecodb.net/ranking/imf_ggxwdg_ngdp.html) このままでは財政破綻してしまう！ なんて思っている方々多いかもしれません。自分もそうでした。 けど貨幣論を学べばそういう訳ではない って分かります 経済学素人なので細かい点で間違ってるかもしれないけど御容赦を 何かあったらコメント等で指摘して頂けるとありがたいです ちなみにＭＭＴはModern Monetary Theoryの略なのですが、日本語に訳す際に現代貨幣理論ではなく現代金融理論と言う場合もあるらしいです。 1.貨幣の定義 2.貨幣の起源 3.貨幣
イスラム金貨「ディナール」の挑戦
2014年11月13日、欧米から敵視されるイスラム国が金貨ディナールなどの独自通貨を発行すると発表した。しかし、アメリカ主導の国際経済秩序に対するイスラムの挑戦は、10年以上も前から静かに進行していた。マレーシアのマハティール元首相は、すでに2002年に貿易決済に金貨ディナールを使用しようという提案を開始していた。それは、イスラムの普遍的な理念と構想力によって国際経済システムを変革していこうという平和的な試みである。
隣人としてのイスラーム 収奪から共生へ - 内田樹の研究室
2014年2月24日集英社新書『一神教と国家 イスラーム、キリスト教、ユダヤ教』 刊行記念トークイベント＠スタンダードブックストア心斎橋 中田考＆内田樹 「隣人としてのイスラーム 収奪から共生へ」 ――今日はたくさんの方にお運びいただきありがとうございます。今日は「隣人としてのイスラーム 収奪から共生へ」というようなテーマ設定でお話いただければと思います。 最近、イスラームに関しては、ハラール認証ビジネスというものがたいへん盛り上がっているという報道が目立つようになってきましたね。イスラームといえば「いろいろなタブーがある」というイメージが一般にはあると思うんですけれども。このトークの皮切りの話題として、ハラールというものに我々日本人はどう理解し、接したらいいのかということをイスラーム学者である中田先生からまず、お話いただきたいのですけれども。 ハラール認証ビジネスの問題点 中田 「ハラー
物々交換の神話──グレーバー『負債論』を読む（２）: 海神日和
早起きじいさんのひとりごと。柳田国男の話、商品世界論、1970年代論、読み残した本の紹介、気まま旅の記録など。 安直な気持ちで読みはじめたが、途中で、これは手に負えないと気づいた。 しかし、乗り出した船である。途中で投げだす可能性は高いが、ともかく最後まで目をとおそうと思っている。まだ２章にはいったところである。 前回、負債の特徴は、それが貨幣で計算され、貨幣で返済を義務づけられることだと書いた。すると、負債の歴史は、貨幣の歴史にほかならないことになる。 経済学では、貨幣は物々交換から生まれたとされるのが一般的である。 ほんとうにそうだろうか、と著者は疑う。 なぜなら、双方の欲求が一致しなければ成立しない、物々交換ほどむずかしいやりとりはないからだ。ところが、経済学では、その不便さを解消するために貨幣が生まれたというのだ。 紀元前330年ごろ、アリストテレスはすでにこう考えていた。もともと
「農耕国家」と「無国家民」を知るための2冊 (2020年9月29日) - エキサイトニュース
◆農耕国家と無国家民 ◇×月×日 終焉の気配を見せないコロナ禍に文明世界が軋みをみせている。しかし、ジェームズ・C・スコット『反穀物の人類史 国家誕生のディープヒストリー』（立木勝訳 みすず書房 三八〇〇円＋税）によると、人類は定住と集住を選び取って以来、動物原性感染症との戦いを運命づけられていることになる。 流布された文明史では、乾燥地帯での灌漑事業の必要から国家形成が促されたということになっているが、著者によるとこれは現在の気候条件と地理的環境に目をくらまされた誤りで、「最初の大規模な定住地は、乾燥環境ではなく湿地帯で発生した」。文明発祥の地とされたメソポタミアは沖積層が現在よりも低く「むしろ狩猟採集民の天国ともいうべき湿地帯だった」。つまり、メソポタミアの楽園性が定住化を促したのである。 しかし、そこから単一穀物の作物化と動物の家畜化が行われるまでには四〇〇〇年以上の年月を要した。長
反穀物の人類史 | 東京ヨムヨムズの妄想本棚
少し面白かったので紹介したい。政治学者である著者は大著『ゾミア ― 脱国家の世界史』でインドシナ半島内陸部に住む、特定の国家に支配されない「野蛮人」達に注目し、我々の文明観・歴史観を見直す。彼らは文明から取り残された「未開人」では決してなく、国家の支配と集約的労働から意図的に逃れた人々なのである。国家の支配の及ばない辺境には非国家民が住む。現代では少数派になった彼らを国家側は未開人、或いは文明に対立する「野蛮人」と見なし、実際は多様な彼らを一括して何々人 (例えば匈奴、フン、アムル人) などと呼んできた。そして彼らに多彩な文化・歴史的背景が有ることを僕たちはあまり知らない。「歴史」は常に国家民、農耕民、「文明人」の側から書かれ、そして勝者によって不都合な記述は焼かれてきた。『書物の破壊の世界史』によれば書物の紛失の60％は何らかの故意の破壊である(まだ読み終っていないが、いずれ紹介したい)
大昔、物々交換などなかった - シェイブテイル日記
「大昔物々交換があり、その不便さを解消すべく、商品の中から変質しにくい金属などが選ばれてマネーとなった。」 この一般人のみならず、経済学者にも堅固に信じられている「標準貨幣論」に対して、人類学などの分野からは異も出ているようです。 こうした人類学などの知見も踏まえた新しい貨幣観を見せてくれる、フェリックス・マーティンの「２１世紀の貨幣論」には標準貨幣論とは全くことなるマネー観があります。 この本に出てくるヤップ島のフェイの話も私が要約すると、味わいが失われてしまいますので、第１章の一部を転載して紹介させていただきます。 ヤップ島の石貨「フェイ」 1899年、スペインはヤップ島を330万ドルでドイツに売却した。 ヤップ島のドイツ帝国への併合には、ある大きな成果があった。若く、才気にあふれ、冒険好きな一風変わったアメリカ人、ウィリアム・へンリー・ファーネス3世がヤップ島を訪れ、歴史的に見てきわ
「デフレは人口減少が原因」論が誤りだといえるこれだけの理由
はらだ・ゆたか／1950年東京生まれ。名古屋商科大学ビジネススクール教授。1974年東京大学農学部卒。経済企画庁、財務省などを経て、大和総研専務理事チーフエコノミスト、早稲田大学政治経済学術院教授、日本銀行政策委員会審議委員などを歴任。著書に『日本国の原則』（石橋湛山賞受賞）、『デフレと闘う』など。 原田泰 データアナリシス 日銀審議委員等を歴任し、現在は名古屋商科大学ビジネススクール教授である原田泰氏が、日本の社会で日々起こるさまざまな事象を数字で読み解いていく。長年にわたって経済・金融政策立案の最前線に身を置いてきた原田氏ならではの鋭い視点で、日本の深層に迫る。 バックナンバー一覧 デフレは人口減少によって起きるとの見方があるが、果たしてそうか。消費者物価上昇率と人口増加率との間には、相関関係があるとはいえない。物価の変動は、金融政策や為替の動向によるところが大きいのである。（名古屋商
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前立腺がん検診で命を救われるのは１０００人のうち１人 治療で５０人が勃起障害に | ヨミドクター(読売新聞)
限定公開 / 地域医療ジャーナル
びっくり仰天！アメリカは、もう一人の精神病患者を国務長官にしている - マスコミに載らない海外記事
https://ivory.ap.teacup.com/kaikeinews/16137.html
大航海時代に使われた硬貨および貨幣単位