民生電機業界(1):企業規模が競争を制す (杉 由紀=リーマン・ブラザーズ証券会社 株式調査部 ヴァイスプレジデント) 民生電機メーカー各社の2006年3月期の決算発表を分析すると、これまでと違う傾向がいくつか表れている。これらは2006年以降の業績を占う上で重要だ。代表的な2点について解説する。 傾向1:業績改善幅は大手優位 まず第1の傾向は「大手優位」である。図表1は、民生電機業界の大手5社と、これらを含む上場メーカー15社の売上高と営業利益を比べたものである。大手5社は、松下電器産業、ソニー、シャープ、三洋電機、パイオニア。これに日本ビクター、船井電機、アルパイン、ヤマハ、クラリオン、ケンウッド、D&Mホールディングス、オンキョーなど10社を加えたのが上場15社である。 出所:各社の決算発表資料 注1:ソニーは、リストラ費用を営業費用に含めて計上している。他社と同じ基準