「残念石」がにわかに脚光を浴びている。大阪・関西万博では大きな注目を集めることになるだろう。 石の説明は後ほど詳しくするとして、まずは下の写真を見てほしい。万博会場ができる大阪・夢洲（ゆめしま）に2024年5月に運び込まれ、基礎の上に置かれた巨石だ。全部で5つある。 高さは2.5〜3mと、大きなものは人の身長の2倍近くある。重さは7〜13トン。花こう岩の塊である巨石は、会場内で圧倒的な存在感を放っている。会場でたまたま巨石を見かけたパビリオンなどの関係者の中には、「巨石文明の建造物のようだ」「イギリスのストーンヘンジに似ている」といった感想を漏らす人がいたという。本物の石が醸し出す力強さを感じるのかもしれない。 夢洲に巨石を運び込んだのは、3人の若手設計者チームである。小林広美氏（Studio mikke）と大野宏氏（Studio on_site）、竹村優里佳氏（Yurica Design

ITエンジニアの基礎力が試される国家試験「基本情報技術者試験」において、2023年4月に実施した試験で合格者の最年少と最年長の記録が更新された。それぞれ8歳と87歳で、最年長はこれまでの82歳を5歳上回った。 基本情報技術者試験は同月から制度が大きく変わり、試験時間や出題範囲などが変更された。その影響か、4月実施の試験は合格率が大幅に上昇した。合格率は2010年から2019年までの10年間、20～30％の間を推移していた。2020年4月の試験は新型コロナウイルスの影響で中止され、再開後の2020年10月から2022年までの間はほぼ40％台に向上し、2023年4月の試験で56.4％まで上昇。コロナ禍の前と比較すると合格率の数値は倍近くになった。

ある会合で話をしてほしいと言われた。会合の趣旨を聞くと「日本がなぜITの利用で劣後してしまったのかを考えること」と説明してくれた。演題を考えているうちに「ソフトを他人に作らせる日本、自分で作る米国」という一言が浮かんだ。 この言葉は10年近く前、2013年12月に出版した拙著の書名である。元々は日経ビジネスオンライン向けに書いたコラムに付けた題名であり、そのコラムを同書の巻頭に再録した。 「日本企業は自社で利用するソフトのほとんどをIT（情報技術）企業に開発させているのに対し、米国企業はソフトを内製する比率が高い」「日本のソフト開発技術者の大半はIT企業に所属するが、米国のソフト開発技術者の大半はIT企業ではなく一般企業に所属している」、これがコラムの内容であった。ここでいうソフトはコンピューター上で動かすプログラムのことである。 これ自体はソフトの内製化と言われる問題だ。実は同書の主題は

「初号機打ち上げの時はできる限りチェック・アンド・レビューを実施する。チェックしきれない部分も残るが、チェックしていないのが理由で失敗するケースはあまりない。（打ち上げに失敗するのは）半導体がうまく働かなかったとか、機械に不良品があったといった理由が多い気がする」 日本記者クラブが2023年3月8日に開催した国産ロケットに関する勉強会で、講師を務めた宇宙航空研究開発機構（JAXA）名誉教授の的川泰宣氏は、ロケットの打ち上げ失敗に関する個人的な印象としてこう語った。 「私が記者なら質問したかった」 勉強会では、日本のロケット開発を切り開いた故糸川英夫氏と発射場を選ぶ時のエピソードや、JAXAの名称が決められた過程などを交えて、日本の国産ロケットの歴史を概説。その後、報道陣の質問に答えた。報道陣からは、勉強会前日の2023年3月7日に失敗に終わったH3ロケットの打ち上げに関する質問が集中した。

人工知能（AI）の発展は、人類にさまざまな恩恵をもたらしている。一方で脅威にもなっている。その一例がディープフェイクだ。ディープフェイクとは本物の映像や音声をそっくりにまねた、偽の映像や音声のこと。 現在では、政治家などの有名人をまねたディープフェイクの映像が多数出回っている。2019年には、ディープフェイクの音声を使った電話による詐欺が報告された。 米Wall Street Journal（ウォール・ストリート・ジャーナル）などによれば、被害に遭ったのは英国に本拠を置くエネルギー会社の最高経営責任者（CEO）。親会社のCEOの声で、22万ユーロ（当時のレートでおよそ2800万円）を1時間以内に送金するよう依頼されたという。 音声は動画に比べて情報量が少ないため本物との違い（矛盾点）を見つけるのが難しく、偽物であることを見破りにくい。 そこで米フロリダ大学の研究者グループは、ディープフェイ

2021年12月、京都大学のスーパーコンピューターがトラブルに見舞われた。学術論文に使う重要データなど、実に77テラバイト（TB）分のファイルが消失した。ITベンダーの担当者が実行中のスクリプトを不用意に更新したのが原因だった。本来はログ削除の処理が利用者のファイルを削除する誤動作を引き起こした。ミスを犯したITベンダーも問題だが、監督不十分だった京都大学の責任も重い。 「弊社100％の責任によりLustreファイルシステムのファイル消失の重大障害を来し、多大なるご迷惑をお掛けしたことを深くお詫び申し上げます」 京都大学が2021年12月28日に公表した「スーパーコンピュータシステムのファイル消失のお詫び」のお知らせには、大規模なデータ消失を引き起こした日本ヒューレット・パッカードが同大学宛てに提出した報告書がリンクされていた。「弊社100％の責任」という説明は、ITベンダー側の「完全降伏

読者の皆さんは「人工衛星データ」と聞いたとき、何を思い浮かべるだろうか。多くの人は「最先端」「いろんな事ができそう」というイメージを持ちつつも、「自分では利用できない」「敷居が高い」「専門家だけのもの」という感想を持つことだろう。メディアなどで人工衛星データの活用事例などを見かけることはあっても、自分自身で利用してみようという気にはならないかもしれない。 実は、そんなイメージに反して、現在では誰もが手元のパソコンで人工衛星データを簡単に利用できるようになっている。その原動力は、各種衛星データのオープン化と、衛星データ利用ツールの登場である。 例えば日本では、「Tellus（テルース）」というツールが経済産業省の「政府衛星データのオープン&フリー化及びデータ利活用環境整備・データ利用促進事業」の取り組みとして2019年より提供されている。また米Google（グーグル）はバーチャル地球儀システ

任天堂が2020年8月6日に公表した2021年3月期第1四半期の決算でとてつもない数字をたたき出しました。売上高は前年同期の2倍以上にあたる3581億円（108.1%増）、営業利益に至っては前年同期の6倍に近い1447億円（472.7%増）という驚異的な数字です。まさに圧倒的といってよい好業績です。

3月20日に韓国で発生した大規模サイバー攻撃（関連記事1、関連記事2）。同時多発的に発生していることから、ウィルスを用いたサイバーテロ（サイバー戦争）という話が最も有力になっている。 筆者は、今回の事件は、韓国における非正規Windowsの存在が引き金になったと推測している。なぜ、そのように判断したか、順を追って解説してきたい。 まず、2003年に大流行したSQL Server 2000に感染するSQL Slammerというウィルスの存在を思い出してほしい。あのときは、米国と並んで韓国でも大きな騒動となり、一時インターネットが使えないなどの大混乱となった（関連記事3、関連記事4）。その大きな要因は韓国内で大量の海賊版Windowsを利用されていたことで、複数のサーバーで適切な運用及びセキュリティパッチが適用されておらず、そのため韓国内でウィルス感染が一気に広がり、韓国内のインターネットがダ

狙われる「情報家電」、コーヒーメーカーにも“危険な脆弱性” 「組み込みシステムは格好の標的」、IPAがシンポジウム開催 「組み込みシステムは、攻撃者にとって格好のターゲット。情報家電（ネットワーク接続機能を持つ家電）も例外ではない」。情報処理推進機構（IPA）研究員の鵜飼裕司氏は2011年2月24日、IPAが開催したシンポジウムにおいて、情報家電のセキュリティについて解説した。 2010年から、政府では2月を「情報セキュリティ月間」と定め、情報セキュリティに関する普及啓発活動を、官民連携で集中的に実施している。その活動の一環としてIPAでは、「情報家電」「自動車」「中小企業におけるクラウド」「重要インフラ」の4分野におけるセキュリティ動向を解説するシンポジウムを、2月24日と25日の2日にわたって開催している。 鵜飼氏は情報家電のセキュリティに関するシンポジウムに登壇。情報家電を含めた組み

今週、米Google社のタブレット端末「Nexus 7」が日本でも発売されました。最新機能がてんこもりで値段も手ごろと魅力的な端末ですが、昨年夏に米AppleのiPadを購入しているだけに、ガジェットにまったく興味のない妻を説得するのは容易ではなさそうです。「購入」ボタンを押すことができずにいます。 実は、Nexus 7の購入を躊躇している理由がもう一つ。Nexus 7以上に魅力的なガジェットが今年末に発売されるので、出費を控えなければと思っているからです。そのガジェットとは、任天堂が2012年12月に発売を予定している新型の据え置き型ゲーム機「Wii U」です。任天堂のゲームが遊べることはもちろん、NFC（near field communication）をはじめとする新技術が数多く盛り込まれていることにも大きな魅力を感じています。 その中でも個人的に注目しているのが、無線でゲーム画面を

日産 驚異の会議 改革の10年が生み落としたノウハウ、漆原次郎著、1,575円（税込）、単行本、245ページ、東洋経済新報社、2011年11月 「あなたは会議が好きですか？」と訊かれて、「Yes」と答える人は少ないに違いない。 担当者も管理職も経営層も例外ではない。みんな何かしら会議への不満を持っている世相を反映して、「会議」をテーマにした多くのビジネス書が出版されている。古くは2005年の大橋禅太郎著『すごい会議』が米YAHOO!社、米Apple社などで採用している革新的な会議方法を紹介していたし、2008年の清宮普美代著『質問会議』では、キリンビールも採用したという、いっぷう変わった「質問と答えだけで進行していく会議」を提唱していた。最近では、横山信弘氏がこの4月に発刊したばかりの『脱会議』で、会議の「数」「時間」「参加者」を2分の1にして、会議総コストを9割削減せよと警告しているほど

「見える化」から「測る化」へ――。最近、こうした取り組みがIT現場で広がり始めている。記者はこのことにとても共感し、日経SYSTEMS2012年5月号でも特集記事を担当した。以下では、そんな測る化について述べてみたい。 冒頭の言葉は、見える化の限界を測る化で超える、という意味である。お断りしておくが、これは決して見える化を否定しているわけではない。測る化は見える化の考え方を踏襲しつつ、より進化させた考え方である。記者もこれまで、見える化に関する記事をたびたび執筆した。その視点で見ても、測る化は見える化の延長線上にある。 数値で捉えることが重要 ではなぜ、見える化に限界が来たのか。これは、見える化が具体的な手法にまで言及していないからだと思う。見える化とは一般に、見えないもの・見えにくいものを可視化して共有することを指す。これに対して測る化は、見えないもの・見えにくいものを数値で定量化するこ

「安売りから脱却したければ『安売りからの脱却』を目的としてはならない」。日経エレクトロニクス2012年1月23日号では、このことを主張した特集「脱安売りの極意」を根津記者と共に執筆しました。 冒頭の文章は何やら禅問答めいていますが、難しいことを言っているわけではありません。「目先の損得よりも、顧客に提供する価値を優先する者が結局は成功する」という、古来、商売の王道とされている考え方の表現を変えただけです。仕事をしていると、ついつい目先の利益にとらわれたり、従来の仕事のやり方に流されたりしがちです。そんなときに「自分は顧客に何を提供できるのか」という基本を忘れないようにしよう、ということです。 この特集の出発点になったのは、私が2011年9月に執筆した「価格を上げるという選択肢」というNEブログでした。このブログの最後に「高くても買ってもらえる製品をメーカーが開発するにはどうすればいいか、引

東日本大震災に関連して、財団法人 地方自治情報センター（LASDEC）が、国民へ発信する重要情報をPDFやExcelではなくHTMLやCSVで提供するよう呼びかけている。容量が大きいファイルがサーバーや回線を圧迫しないようにすることと、携帯電話しか持っていない被災者でも閲覧しやすくすることが目的だ。 LASDECでは2011年3月18日に、地方公共団体へメーリングリストを通じて通知している。「アクセスが集中し、PDFやExcelファイル形式の場合、容量が大きく、サーバー・回線リソースを圧迫し、重要情報が閲覧できない事象が頻出しています」（LASDEC）。そこで、PDFやExcelファイルの代わりにHTMLやJPEG、CSVといった形式での提供を推奨。WordやExcelの文書も、「ファイル」メニューから「名前を付けて保存」を選び、ファイルの種類に「Webページ (*.htm,*html)」

米Googleは2011年2月1日、同社の「ストリートビュー」技術を用い、実際に館内を歩く感覚で世界中の有名美術館の作品を鑑賞できるプロジェクト「アートプロジェクト」を公開した（写真1）。 ニューヨーク近代美術館（MoMA）をはじめ、世界的に有名な9カ国17館の美術館と協力し、486人のアーティストによる1000作品以上の美術作品をオンラインで鑑賞できるようにした。ボッティチェッリ作「ヴィーナスの誕生」（写真2）、レンブラント作「夜警」、ゴッホ作「星月夜」、日本からは葛飾北斎「雷神」、伊藤若冲「鶴図」などの作品が閲覧可能になっているという。 作品自体を高解像度カメラで撮影するのに加え、ストリートビュー技術を使って美術館内を撮影しており、美術館内を360度見渡せるバーチャルツアーを体験できるようになっている。 美術館内の撮影には、「トロリー」と呼ぶストリートビュー用に設計された特別な手押し車

今回は、助詞「の」の使い方について、学習しましょう。まずは、次の文章を読んでみてください。 どこが問題？ ここが問題！　一文に「の」が連続して3回以上使われている 同じ文章の中に「～の～の～の」と「の」が連続して3回以上続くと、文が間延びした感じになり、稚拙な印象を与えてしまいます。これは口語的な表現に近いためだと考えられます。 これで解決！　他の言葉に置き換える、または「の」を省略する 「の」の連続使用は2回までとし、3回以上連続させないためには、以下のように、他の言葉で置き換える、または省略する方法があります。 ・場所に関すること：「～の」を「～にある」「～にいる」に置き換える。 例：「会議室の机の上の…」→「会議室にある机の上の…」 ・時に関すること：「～の」を「～における」に置き換える。 例：「入社時の注意点の話の内容…」→「入社時における注意点の内容…」 ・対象に関すること：「～

千葉・幕張で開催されている「デジタルサイネージジャパン（DSJ）2009」で2009年6月10日、NTTで技術・成長戦略を担当する宇治則孝副社長（写真）が「サービス創造グループを目指すNTTのデジタルサイネージへの取り組み」と題した基調講演を行った。宇治氏は、新たなメディアでありツールとなりえるデジタルサイネージを活用することで、新たな市場を開拓できると力説。電通などと共同で行った今年2月の実証実験では、デジタルサイネージを用いることで、「我々の当初の予想に反して、ビールの広告は朝の時間帯が効果的であることなどが分かった」と具体的な事例も提示した。 NTTや電通などが行った実証実験は、1日350万人が視聴できるという規模感で実施したもの（関連記事）。その成果を初めて語った今回の講演で、宇治氏は「個々のデジタルサイネージの端末がネットワーク化し、場所、時間、状況にマッチした広告を動的に切り替

いま最も“クール”なIT企業といえば、米アップルであろうか。最近米国で発売したiPadは、日本でも注目の的。「なぜ、こういうデジタル機器を日本企業がつくれないのだろうか」と考えると気が重くなるが、ある昔話を思い出した。あまりのクールさゆえに、アップルのプレゼンを中断させてしまった日本製のデジタル機器があったことを。既存の市場をデジタルで塗り替え、日本企業が独占的地位を築くきっかけとなった、あの伝説の機器である。 そのデジタル機器とは、カシオ計算機が1995年3月に発売したデジタルカメラ「QV-10」である。デジカメはそれ以前にも他社から製品化されたことがあったが、手頃な価格のうえ、液晶画面で撮ったその場で画像を確認できることなどが消費者に受け、大当たりした。この成功で突如として、デジカメ市場が誕生した。今日の日本製デジカメの隆盛は、このQV-10から始まったと言ってよい。 当時このデジカメ

米Google社らが開発するソフトウエア「Android」を日本で初めて採用した携帯電話機を，NTTドコモが2009年7月に発売した。この製品の使い勝手を，様々な機器のユーザー・インタフェースのデザインを手掛けるU'eyes Designが評価した。既存の携帯電話機を使うユーザー9名に，実際の端末を触ってもらって調べた結果である。Androidケータイの特徴であるGoogle社のサービスとの連携や，従来の日本市場向けケータイとの違いが，ユーザーにどのように受け止められるのかに主眼を置いている。評価結果の概要と，米Apple社の「iPhone」との比較を2回に分けて紹介する。（Tech-On！） NTTドコモが2009年7月に発売した国内初のAndroidケータイ「HT-03A」の使いやすさについて，既存の携帯電話ユーザーに実際の端末を使ってもらって評価した。その結果，ユーザー・インタフェー