高齢の物故者が相次ぎ、もはや90歳以上での死亡も“普通”になってきた感がある。今回、平均寿命ではなく、人口動態統計の生データである「死亡年齢」を調査した統計データ分析家の本川裕さんは「男性の死者数ピーク年齢が2000年時は74歳だったが、21年には85歳と、短い間に11歳も延びたことがわかった」という――。 90歳以上での死亡も“普通”になってきた 高齢の物故者が相次いでいる。8月には、稲盛和夫京セラ創立者（90歳）、ゴルバチョフ元ソ連共産党書記長（91歳）が亡くなり、9月には、エリザベス女王（96歳）、仏映画巨匠ゴダール（91歳）が死去した。10月に入るとプロレスラーのアントニオ猪木（79歳）、武村正義元新党さきがけ代表（88歳）が亡くなった。 最近は90歳以上で死亡するのが特別ではないような印象である。そこで、今回は、日本人は何歳ぐらいで死ぬようになったのかを調べてみよう。何歳で何人死

家族の看取りに際して後悔しないためにどんな準備ができるだろうか。内科医の名取宏さんは「老衰による死は、ご家族にとって突然に思えることが多い。だから心の準備をするために、どのような経過をたどるのか知っておいてほしい」という――。 高齢化でかえって忘れられがちな老衰死 親世代のお看取りは、他人事ではありません。私個人にとっても、です。義父は老衰ではなく病気でしたが、自宅で看取りました。本人の希望で点滴もせず、経口摂取できなくなって数日で亡くなりました。義父本人も義理の息子（私）も医師で、どういう経過をたどるかわかっていたためスムーズにいきましたが、そうではない場合は家族が慌ててしまうことが多いでしょう。 ご存じの通り、今、日本はますますの超高齢化社会になっています。2020年（令和2年）の平均寿命は、女性が87.71歳、男性は81.56歳。2019年（令和元年）の平均寿命を女性は0.26年、男

焼夷弾で焼き尽くされた「国宝」 江戸時代に存在していた天守の多くは1873（明治6）年、城を封建時代の遺物と断じた明治政府がいわゆる「廃城令」を出したのち、取り壊されるなどして姿を消した。それでも1945（昭和20）年を迎えるまでは、全国に20の天守が残っていた。 しかし、城は軍の駐屯地であったりして、米軍の空襲の標的になりやすかった。直接の標的にはならなくても、米軍は密集する市街地に焼夷弾攻撃を繰り返したので、火はあっという間に城にまで燃え広がった。 焼夷弾とは、火のついた油脂をまき散らして、あたり一面を焼き尽くすもので、米軍はこれを人口密度が高く木造家屋が密集する市街地に落とした。飛び出した油脂は90メートルも飛んだので、あっという間に火の海に囲まれてしまった。 まず5月14日に名古屋城天守が焼け落ちた。有名な金の鯱を避難させようとして組んであった足場に焼夷弾が引っかかり、そこから火が

千葉大学が全国で初めて導入した「飛び入学制度」 1998年1月、佐藤和俊さんの人生は、一変した。 「飛び入学　3人合格」 当時、高校2年生だった佐藤さんには、新聞の見出しが面はゆかった。 「科学技術の最先端を切り開く人材を育てたい」と、千葉大学が全国で初めて導入した飛び入学制度。「高校に2年以上在籍した特に優れた資質を持つ17歳以上の生徒」に大学の入学資格を認めるもので、中央教育審議会がこの前年6月に制度化を答申していた。 合格者3人のうちの1人に選ばれた佐藤さんは、17歳の春、「大好きな物理の勉強に没頭できる」と意気揚々と大学の門をくぐった。 あれから22年。佐藤さんは今、大型トレーラーの運転手となって、夜明けの街を疾走している。 普通の入試では、千葉大に合格できそうにない あれは高校2年の、夏の朝のこと。私立成田高校（千葉県）の担任教師が、「千葉大学が『飛び入学』を始めるそうだ。誰か挑

「一人ぼっち」を過剰に怖がる親や子どもたち 休み時間に、一人ぼっちの子どもがいる。担任としては、当然気になる。もし気付かないとすれば、これは観察力において問題がある。クラスの子どもに関心があれば、またある程度の力量があるならば、気になって当然なのである。 もう一人ないしは二人、よく気にしている人がいる。その子の親である。我が子が教室で一人ぼっちというのは、真っ先に解決すべき一大事と考えていることが結構ある。面談でよく聞かれることの上位に「他のお友だちと上手くやれているでしょうか」が来ることからも、その心配ぶりが伺える。 担任は、子どもを「みんな」の輪に入れようと試行錯誤することになる。休み時間に声をかけるのはもちろん、全員遊びの日を設定して、確実に輪に入るように仕掛ける。これ自体は悪いことではない。これによって助かる子どももいる。特に、本当はみんなの輪の中に入りたいのに上手く入れない子ども

7月8日、安倍晋三元首相暗殺事件が起きて、山上徹也容疑者の動機が宗教団体への恨みであると警察情報が伝えられると、ネットではすぐにその宗教団体が「統一教会」だと指摘された。 他のメディアも次々に報じ始めたのに、朝日新聞の紙面に統一教会が登場するのは7月12日付である。 ようやく社説で取り上げたのが7月22日。「旧統一教会　政治との関わり解明を」が掲載されるが、 「選挙活動の組織的支援や政策への介入など、教団と政界の関係は種々取りざたされる。岸信介元首相以来の付き合いといわれる自民をはじめ、各党・各議員は自ら調査し、結果を国民に明らかにする必要がある。 入信した本人、親族、いわゆる2世信者など、苦悩を抱える人は少なくない。問題の放置が被害を深刻化させてきた。支援の手をどう差し伸べていくか、社会が直面する重要な課題だ」と生ぬるい。

西側諸国はゼレンスキー大統領を英雄視するが… ロシアの軍事侵攻が始まって以来、首都キーウ（キエフ）にとどまって、連日悲痛な顔で徹底抗戦の意志を発信し続けるウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領の姿を、西側メディアは英雄であるかのように報じている。また、多くの西側諸国において、ゼレンスキー氏に議会でオンライン演説をさせて、拍手喝采で迎えている。 だが、プーチン大統領になり代わって“ロシア脳”で考えてみると、ゼレンスキー氏は決して英雄ではない。むしろ、彼こそが今回の紛争の種を蒔いた張本人だと言っていい。 実際、彼がウクライナの大統領でなければ、プーチン氏も国境を越えて自国の軍隊を送り込むなどという暴挙に出ることはなかっただろう。 低迷する支持率対策で「NATOとEU入り」を表明 ソ連崩壊により1991年に独立を果たしたウクライナでは、レオニード・クチマ、ヴィクトル・ユシチェンコ、ヴィク

9月22日、中村格氏（58）が警察庁長官に就任した。中村氏には、政権にパイプを持つとされる準強姦容疑の男性の逮捕状の執行を見送った過去がある。精神科医の和田秀樹氏は「レイプなどの性被害にあったことを女性が訴えても、その7割は警察によって除外され、不起訴になっています。深刻や後遺症に苦しめられる被害女性も多い」という――。 総裁選のさなかのどさくさ紛れに「安倍人脈」が警察庁長官に 4候補による自民党総裁選挙のデッドヒートのさなか、日本国民の安全にかかわる人事が行われた。9月22日、中村格氏（58）が警察トップ・警察庁長官に就任したのである。しかし、メディアの注目度は恐ろしく低く、私は強い危機感を覚えている。 ジャーナリストの伊藤詩織さん（32）が、2015年4月に安倍晋三前総理と交流のある元TBSワシントン支局長の山口敬之氏（55）から性的暴行を受けたとして被害届を出した際、警視庁は準強姦容

江戸川の河口でカキ殻を回収する中国人たち 2022年7月19日、東京新聞にあるニュースが掲載された。まずは「市川・江戸川河口のカキ殻大量投棄　関東在住の中国人有志が回収に汗」と題された記事の冒頭部を引用しておこう。 「中国人の良くないイメージを吹き払いたい」——。千葉県市川市の江戸川河口部で、食用にカキ採りをする中国人らが河川敷に大量のカキ殻を捨てて問題化していることから、東京都内などに住む中国人が、カキ殻の回収作業を始めた。近く任意団体をつくり、地元の市民団体などと一帯の環境美化につなげたいとしている。 同胞の社会問題に対して、在日中国人自身が自浄作用を発揮してボランティアをおこなった。実に「いい話」である。そこで私はこのニュースをなにげなくツイートした。すると、活動の当事者を名乗るアカウントから「それは違う」とわざわざメッセージが来た。しかも、以前に別の取材（とあるデモ現場）で連絡先を

開戦直後に「戦争終結」を構想していたアメリカ 日本が太平洋戦争を決議したとき、当時の政府および軍部は、戦争終結をどのような形で行うかについてほとんど研究しないで、というよりも、万事あなたまかせで突入した。一言でいえば、ナチス・ドイツのヨーロッパでの勝利をあてにして、そのときには、孤立して戦うアメリカは戦意を失うであろうから、有利な条件で講和にもちこめばいい、という非常に手前勝手な政策しかもち合わせていなかった。 いっぽうアメリカは、もちろん、日本が開戦した当初には、さすがに戦争計画を持っていなかったが、真珠湾攻撃によって戦争が始まった直後に、すでに戦争終結までの計画を構想しはじめている。 具体的にいうと、昭和十七（一九四二）年八月、開戦の翌年に、まず東アジア政策研究委員会を作った。もちろん、ヨーロッパにおける対ドイツ戦争の終結方策も同時に別なところで考えている。こうして昭和十七年八月から、

まず思い浮かぶのは、8月15日の、いわゆる「終戦の日」である。映画にもなった半藤一利の小説『日本のいちばん長い日』によって、8月14日の宮城事件（クーデター未遂事件）から翌15日の昭和天皇の「玉音放送」までの2日間に、戦争終結をめぐる攻防があったことはよく知られている。 では「玉音放送」が、戦争の終結であったのだろうか。政府・軍部でポツダム宣言の受諾が決定されたのは、確かに前日の8月14日に開かれた御前会議の場であった。しかし、15日の「玉音放送」は、昭和天皇が国民に向けて無条件降伏を受諾する意図があることを伝えた放送にすぎなかった。連合国側にとって実効性はなかったのである。 2番目にあげられる「終戦」の日は、米戦艦ミズーリ号上で降伏文書に調印がおこなわれた1945年9月2日である。天皇および政府の命により外務大臣重光葵、大本営（「大本営令」は11月30日に廃止）の命により参謀総長梅津美治

不問にされた無謀な「戦争」 昭和十四（一九三九）年九月一日、百五十万のドイツ軍部隊が、ポーランド国境を越えて攻撃を開始する。第二次世界大戦のはじまりである。このヨーロッパ情勢の激変もあり九月十五日、ノモンハン付近の国境線をめぐる日ソ戦は早急に停戦協定が結ばれ、終結した（角川新書編集部注：昭和十四年五月に始まったノモンハン事件で、関東軍は大本営の方針に背いて戦線拡大したが、ソ連軍の優勢な火力により第二十三師団壊滅の大敗を喫した）。 歴史に「もしも」はないが、あのまま戦闘がつづけられていたならば……は、「運命の十年」を考える上で絶好の面白いテーマとなる。つまりは、日本はこの事変から何を学んだか、ということに帰結するのであるが。 ところが、組織というものは今日もまた同様で、失敗の研究を徹底的にし、その責任を明らかにしようとはしないものである。文字面としての各論は一応は残すが、頂点まで責任の及びか

今、日本中を騒がせている「旧統一教会と政治」の問題。そこで注目されているのが、国際勝共連合、世界平和連合、UPF（UNIVERSAL PEACE FEDERATION＝天宙平和連合）という3団体だ。いずれも「創設者」が旧統一教会の教祖・文鮮明氏ということから、「旧統一教会系団体」「教団のフロント組織」などとメディアでは報じられており、教団と政治の「ズブズブの関係」を構築する舞台装置になったとされている。 実際、UPFに関しては主催するイベントに、安倍晋三元首相（享年67）がビデオメッセージで基調講演を行い、それを目にした山上徹也容疑者が政治と旧統一教会の関係性を確信して、「凶行」を決意したという供述も報道されており、安倍家や派閥の清和研との深い関係も指摘されている。

評論家や著名人も黙っていない。「カルト宗教が日本を食いものにしているのを止めるべき」「今こそ自民党は旧統一協会との関係を断ち切れ」などという意見が多く聞かれる。 ただ、統一教会と政治の関係を30年近く注視してきた立場から言わせていただくと正直、この宗教団体と自民党との関係を断ち切ることはかなり難しい。ましてや、カルト扱いして日本から追い出す、なんてことは不可能だと感じる。 今は安倍元首相を失った悲しみでマスコミも威勢のいいことばかり言っている。もし熱烈な安倍氏支持者や愛国者の皆さんから「報復」のような形で、旧統一協会関連施設や、信者が襲撃されるというようなトラブルが起きれば、さらに世論もヒートアップするだろう。 ただ、それだけだ。喉元過ぎればなんとやらで、別の大事件が起きればマスコミはわっとそっちに飛びついて世間の関心も薄れていく。半年も経過すれば、多くの人は「統一教会？　ああ、そんな事件

2001年5月27日、ニューヨークのヒルトンホテルで行われた集団結婚式で拍手する文鮮明氏（左）と妻の韓鶴子氏（右）。韓国出身の救世主と自称し、物議を醸す統一教会と自動車から寿司に至るビジネス帝国を設立した文氏が、2012年9月3日、92歳で死去。 手製の銃で凶弾を放った山上徹也容疑者は、自身の母親がこの宗教団体に傾倒し、多額の献金を繰り返したことで家庭崩壊に至ったと供述している、と新聞各紙は報じている。 国内ではこの事件を契機に、霊感商法で1980年代から社会問題になった旧統一教会に再び厳しい目が向けられるようになった。日本の信者から集めた巨額の資金が毎年、本拠である韓国に送金されているとの報道もある。 ところが海外メディアの指摘によれば、同団体の金策はこれに留まらないようだ。日本の信者から巻き上げたカネを原資に、アメリカでは宗教団体であることを隠しながら巨大ビジネスを展開し、莫大な利益を

日本の郊外には「タダ同然の住宅地」が大量にある。そうした「限界分譲地」の取材を続けているブロガーの吉川祐介さんは「限界分譲地は戦後の土地開発ブームに乗じて作られた。居住ではなく投機が目的だったため、放棄された空き地が虫食い上に広がっている。限界分譲地に住むことは可能だが、自治会は機能せず、道路や公園は雑草で埋もれることもある」という――。 日本に点在する、忘れ去られた分譲地 戦後の日本は近年に至るまで、深刻な住宅問題を長く抱えてきた。 終戦直後は、空襲で家を失った人や復員兵や引き揚げ者の住宅の確保。人口増と高度成長がもたらした都市の過密と住宅不足、そして住環境の悪化という問題があった。 過熱する土地開発ブームによる地価の高騰などもあり、どの時代においても庶民は、激変する社会情勢の中で、ひとつのマイホームを確保するのが精いっぱいの状況だった。 地価高騰の時代と聞くと、1980年代末ごろのバブ

マインド・コントロールをされた人はどうなるのか マインド・コントロールという問題に私が初めてぶつかったのは、1990年に弁護士になった直後でした。大学時代に家庭教師をしていた女の子が統一教会に引っかかってしまったのです。 あんな素直な子をだますなんて、なぜなんだと思いました。統一教会による霊感商法の被害者の救済を担当した経験から、とんでもない団体だということはわかっていましたが、統一教会信者を脱会させる試みは初めてでした。 これをきっかけに私は、マインド・コントロールについて詳細に調べはじめたのです。幸いなことに彼女は、その後なんとか統一教会を脱会してくれました。 霊感商法の問題をあつかったときには知らなかったことも、次第にわかってきました。ウソをつき、だましたり脅したりして金銭を奪う霊感商法は、明らかな不法行為で、ただの悪です。 ところが、マインド・コントロールされた信者の行為は、性格の

日本にはどのような「カルト」集団があるのか 社会を混乱させ、社会のルールを乱し、社会のモラルを破壊し、最悪のケースでは殺人すら躊躇しないカルトは、多くはありません。 カルトという言葉自体に否定的なニュアンスがあり、しばしば差別的な決めつけに使われることもあって、私がメディアなどで日本の宗教団体をカルトと名指しすることは、めったにありません。 その私が、「カルト」とも評価してよいだろうと思う宗教ないし宗教的集団は、オウム真理教、統一教会などです。 まさに犯罪や反社会的行為という実態をともなっています（した）から、その事実に基づいてカルトと評価してよいと考えます。こうしたカルトが大きくなっていくときは、四つの要素が必要だといわれています。 第1に「教祖」で、霊能者や超能力者と自称することが多いですが、法規範・社会規範を逸脱することをも気にしないし厭わない、世間的に見れば「異常」とも評価できます

ロシアの新興富裕層も公然とプーチン批判を始めた 【池上】6月28日、ロシアのオリガルヒの一人であるオレグ・デリパスカ氏が、ウクライナへの軍事侵攻を批判しました。「AFP＝時事」は、次のように報じています。 〈ロシアが軍事攻撃によりウクライナを破壊するのは「途方もない間違い」だと指摘した。実業界の大物からの自国非難はまれ。デリパスカ氏は、ロシアのアルミ製造会社ルサールの創業者で、西側諸国による対ロシア制裁の対象となっている。首都モスクワで行われた記者会見で、デリパスカ氏は「ウクライナを破壊することはロシアの利益となるのか。もちろん違う」と言明。〉 新興財閥オリガルヒは、プーチン大統領を支える立場だと解釈されてきました。しかしデリパスカ氏のように、政権を公然と批判する人もいます。実際にはどんな存在で、大統領との関係はどうなっているのでしょうか。 オリガルヒというのは、「少人数での支配」や「寡頭

山上容疑者が口にした「統一教会」とは 「統一教会」（現在の正式名称は「世界平和統一家庭連合」、かつての「世界基督教統一神霊協会」）は、1954年に韓国で教祖・文鮮明（ムン・ソンミョン）が創設した団体である。 58年に日本へ進出、翌59年には日本統一教会が設立され、64年には宗教法人の認証を受けている。 その後、教団は、反共産主義を掲げる関連政治組織・国際勝共連合（1968～）を通じて、自民党を中心とした保守系政治家に接近し、秘書や運動員を派遣するなど、活発な政界工作を行った。 その一方で、日本社会との軋轢も表面化する。 65年には教団系列の学生組織・原理研究会（CARP）への批判報道（「親泣かせの原理運動」朝日新聞）がなされる。80年代以降は、高額な壺や、印鑑などを購入させる「霊感商法」、正体と目的を隠した「偽装勧誘」、教祖が選んだ相手とマッチングされた日本人女性信者が、韓国へ嫁がされた「